日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金融関連企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業のファンダメンタルズに加え、マクロ環境や収益性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

米国株式市場の高配当銘柄の動きを捉えることをめざす「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目標として運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。S&P500指数の構成銘柄のうち、時価総額上位10社の株式で構成される指数「S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡調査･分析を活用したリサーチ重視の運用を行い､割安なバリュエーションを有する銘柄がファンダメンタルズを織り込み割安度が見直される過程を的確に捉えることで､市場を上回る収益を追求｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として日本の債券に投資を行い､ベンチマークを上回る投資成果を目標として運用を行う｡ポートフォリオは､イールド選択(金利選択)､スプレッド(国債との利回り較差)選択および銘柄選択を付加価値の源泉として構築する｡ベンチマークはNOMURA-BPI(総合)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を中･長期的に上回る投資成果を目標に運用を行う｡今後成長が期待できる産業分野の中から､継続して成長が期待できる質の高い銘柄を厳選し､中長期的な観点から投資｡12月決算｡

主要投資対象は東京証券取引所に上場している株式｡“配当”に着目した銘柄選定により､中長期的な株価の上昇と配当収入による信託財産の成長を目指す｡組入銘柄の約7割については､｢企業の配当政策｣と｢予想配当利回り｣に主眼をおき､残りの3割程度は､独自に開発したスコアリングモデルを活用して選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2253)｡米国に上場する普通株式、MLP、不動産投資信託のうち、高い利回りおよび低いベータ値を示す50銘柄で構成する「Indxx SuperDividend U.S. Low Volatility Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。奇数月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡外国リート･パッシブ･ファンド･マザーファンド受益証券への投資を通じて､主として日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)に実質的に投資し､S&P 先進国 REITインデックス(除く日本､円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として国内外の金融商品取引所に上場する(上場予定を含む)AI関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive Global Artificial Intelligence Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡主として予想配当利回りが市場平均を上回ると判断できる株式に投資｡株式の組入比率は原則として高位を保ち､銘柄の選定にあたっては､企業業績､財務の健全性､時価総額などを総合的に勘案して決定｡外貨建資産への投資は行わない｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてインカム資産の世界各国の株式、債券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

新興国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCIエマージング･マーケット指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM新興国株式マザーファンドを通じて、新興国の株式、新興国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資する。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米ドル建ての新興国の公社債に投資し、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､国内の公社債｡3ファンドで構成される｢日本トレンド･セレクト｣の一つで､投資資金を一時的に待機させる機能をもつ｡信託財産の着実な成長をはかることを目標として安定運用を行う｡1月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として新興国の株式に投資し、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国通貨建ての債券に投資し、投資成果をJPモルガン ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ グローバル ダイバーシファイド（円換算）の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

米国の株式等を主要投資対象とする。「SOX指数(配当込み、円換算ベース)」(米国上場の主要な半導体関連30銘柄で構成されている株価指数)の動きに連動する投資成果をめざす。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、各資産クラスの代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託(リート)に投資する。債券と株式･リートへバランスよく資産を配分する。先進国株式(除く日本)については各ファンドにおいてその全部または一部の為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を除く世界各国のリート(不動産投資信託証券)に投資を行い､S&Pグローバルリートインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡独自の計量モデル等を活用し､ポートフォリオを構築する｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、国内の株式に投資を行い、「日経累進高配当株指数(トータルリターン)」(国内証券取引所に上場し、基準日時点で時価総額が500億円以上かつ10年以上連続して累進的な配当を続ける銘柄の中から、予想配当利回りの高い30銘柄で構成された時価総額ウェート方式の税引前配当を再投資した株価指数)に連動する投資成果を目指して運用を行う。5、11月決算。

別に定める上場投資信託証券への投資を通じて、主に世界のAI(人工知能)やビッグデータに関連する企業の株式を実質的な投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:579A)｡主として、Global X Silver Miners ETF(SIL)の受益証券に投資し、「Solactive Global Silver Miners Total Return Index(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:580A)｡主として、Global X Copper Miners ETF(COPX)の受益証券に投資し、「Solactive Global Copper Miners Total Return Index(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。米ドル建ての投資適格社債に実質的に投資を行い、ブルームバーグ米国社債インデックス TTM(円ベース、為替ヘッジあり)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式を実質的な投資対象とし､コロンビア社の米国株リバーサル戦略により信託財産の中長期的な成長を目指す｡株式等の投資にあたっては､厳格なファンダメンタルズ分析および株価水準を考慮した逆張り戦略により､安定した超過収益の獲得を目指す｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

米国国債および金を投資対象とする「ゴールド・インカムプラス戦略」(原則として米国国債と金にそれぞれ100%ずつ投資し、合計でおよそ200%の投資効果を享受する。各投資対象の構成比率が概ね互いに等しい割合となるように月次でリバランスを行う)のパフォーマンスに連動する投資成果を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主として、国内外の様々な資産クラスに投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。資産クラスおよび配分比率の決定にあたっては、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の基本ポートフォリオ(国内債券25%、国内株式25%、外国債券25%、外国株式25%)に近づけることを目標とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を含む先進国の株式へ投資を行い、FTSEディべロップド・オールキャップ・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。銘柄の選定にあたっては、予想配当利回りが市場平均と比較して高い銘柄を中心に、配当の状況、企業のファンダメンタルズ要因、株価のバリュエーション等に関する評価・分析などを勘案し、投資銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本株式30％､日本債券40％､外国株式20％､外国債券10％を標準組入比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡保有実質外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く先進国のリート(不動産投資信託証券)に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として新興国およびフロンティア諸国の公社債ならびにデリバティブ取引に係る権利等に投資を行う。各国のマクロ経済や政治などに関する分析に加え、ファンダメンタルズの変化の方向性に焦点を当てた運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

国内株式50%､外国株式20%､国内債券15%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界(新興国を含む)の株式に実質的に投資を行い、収益の獲得をめざす。株価指数先物取引の買建総額と現物資産の組入総額との合計額が、信託財産の純資産総額の2倍相当額となるように投資を行う。外貨建資産部分に対して、為替変動リスクの低減を図るため、対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､米国の銀行･金融機関の株式｡資本構成､資産の質､経営陣の能力､収益率､流動性および金利感応度などを精査し､中長期的に持続的な成長が見込めると判断される株式に投資する｡マザーファンドの運用は､マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが担当する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している脱炭素関連企業(温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、脱炭素関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。決算日の前営業日の基準価額の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月7日決算。

実質的に国内株式、国内債券、先進国株式(除く日本)、先進国債券(除く日本)、に投資する。国内株式20%、国内債券52%、先進国株式(除く日本)10%、先進国債券(除く日本)15%、短期金融資産3%を基本配分比率として定め、これに連動した投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。