投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(7.5%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2629)｡グレーターベイエリア(粤港澳大湾区/GBA)と言われる、香港・マカオ・中国の広東省の3地域に本拠地を有する代表的な企業100社を構成銘柄とした株価指数である「GBAイノベーション100インデックス(配当込み)」を円換算した値に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジは行わない。2月決算｡基準価額は10口当たり。

キャピタル･ニューワールド･マザーファンド(米ドル売り円買い)への投資を通じて、主としてルクセンブルク籍円建外国投資信託証券に投資する。同証券は、 世界各国の新興国の成長をとらえる企業の株式等を主要投資対象とする。運用にあたっては、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。為替の限定ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含む)の中で､値上がりが期待できる中小型株式｡銘柄選定は､徹底的なボトムアップ･リサーチに基づき､成長性､収益性､流動性などを勘案して行う｡また､市況の情勢に応じて機動的な売買も行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

円建パフォーマンス・リンク債券への投資を通じて、実質的に米国株式プレミアム戦略のパフォーマンスからの安定的なリターンの獲得を目指す。米国株式プレミアム戦略は、米国の株価指数であるS&P500指数を原資産としたプットオプションを売却することで、参照指数の下落による損失を低減しつつプレミアムの獲得を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。11月決算。

主要投資対象は日本の株式｡中長期的な事業の収益性･成長性が見込まれ､かつ十分な投資成果が期待できると判断し選別し厳選した｢35銘柄｣に投資することで､全産業に投資するよりも高いパフォーマンスをめざし､より綿密な情報分析と継続フォローの徹底を図る｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本株式の中から､株価面の割安度と事業面の競争力を兼ね備え､株価上昇が期待できる銘柄に投資を行う｡銘柄選択の際には､ボトムアップによる分析と割安度を重視して行う｡独自のリスク･コントロール戦略(株価指数先物取引を用いて､機動的に実質的な株式組入比率の変更を行う戦略)によリ､株式に対する投資リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。先進国の株式に投資し、投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ・ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ポートフォリオの作成にあたっては、リスクモデルを用いる。保有外貨建資産について為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。G7を構成する先進国(アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダ、ただし日本を除く)の国債等に投資し、FTSE Group of 7 Index(除く日本、円ヘッジ・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内および外国(新興国を含む)の各株式､各債券を投資対象とする｡株式への実質投資割合を徐々に増やす｢投資基礎期｣､債券への実質投資割合を徐々に増やす｢資産形成期｣､株式･債券配分を一定とすることを基本とする｢目標前準備期｣(2026年から2028年のターゲット時期を含む)を定め､運用を行う｡一部を除き､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内および外国(新興国を含む)の各株式､各債券を投資対象とする｡株式への実質投資割合を徐々に増やす｢投資基礎期｣､債券への実質投資割合を徐々に増やす｢資産形成期｣､株式･債券配分を一定とすることを基本とする｢目標前準備期｣(2035年から2037年のターゲット時期を含む)を定め､運用を行う｡一部を除き､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､現地通貨建ての新興国の公社債｡JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ･グローバル･ディバーシファイド(円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。銘柄選定にあたっては、配当の持続性に加え配当の成長性に着目する。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。為替の限定ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

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気候変動適応やその国際的な枠組みに沿った低炭素経済への移行に伴うリスクを抑制し、市場機会を獲得することを目指す世界各国の企業の株式から構成される指数に概ね連動する投資成果をめざして運用を行う。ベンチマークは、MSCI World気候パリ協定準拠指数(円換算ベース)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､新興国を含む世界の米ドル建てを中心とする公社債等(ハイイールド債券を含む)｡経済､金利および政策動向に関する見通しに基づいて､債券種別の配分比率を変更｡平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてBBB-格相当以上を維持する｡原則､米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は豪ドル建の公社債など｡オーストラリアの金利水準や市況動向､信用格付などを総合的に勘案して投資銘柄を選定｡運用に当たっては､経済と市場価格の関係を調査･分析し意思決定を行うアクティブ運用を行う｡インベスコ･香港･リミテッドにマザーファンドの運用指図に関する権限を委託する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として世界のセキュリティ関連企業(「暮らしの安心」「移動の安心」「情報の安心」といった、日常生活に欠かせない「安心」へのニーズに応える製品やサービスを提供する企業)の株式に投資する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､利回り水準が高い日本を含む先進国の高格付ソブリン債(国債､州政府債､政府保証債､政府機関債､国際機関債など)｡原則､買付時においてAA格相当以上の長期債務格付が付与されている国のソブリン債に投資する｡原則として､純資産の70%程度に対して対円で為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1466)｡｢JPX日経400ダブルインバース･インデックス｣(日々の騰落率をJPX日経インデックス400(配当なし)の騰落率の-2倍(マイナス2倍)として計算された指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

主要投資対象は､トルコの政府および政府関係機関ならびに国際機関等が発行するトルコ･リラ建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式および不動産投資信託(リート)｡インフラ関連施設や不動産等の使用料や賃料等のキャッシュフローを生み出す実物資産を保有･運営する企業を中心に投資｡実質組入外貨建資産については､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主として日本を含む世界の企業等が発行する債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。約5年を1つの期間とする4つの運用期間において「持ち切り運用」を行う。原則として、各運用期間の最終日(決算日)に、運用成果を分配金として支払うことをめざす。購入の申込みは、約5年ごとに設定される合計4回の申込期間に受付ける。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､国内の小型株｡小型株市場の中から､徹底した企業分析とバリュエーション分析で銘柄の割安度を総合判断して投資を行い､中長期的な値上り益の獲得を目指す｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Cap Growthインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、日経225の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。マザーファンドの受益証券の組入比率は、原則として高位を保つ。運用対象とする有価証券の価格変動リスクを回避するため、わが国の金融商品取引所における有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引および有価証券オプション取引を行うことができる。ファミリーファンド方式で運用。9月決算｡

実質的に先進国債券を主要投資対象として広く分散投資を行うことで､リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す｡主として､学術的研究をベースにした独自の投資哲学による運用を行うディメンショナル･ファンド･アドバイザーズ･リミテッドの運用する投資信託証券へ投資する｡原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合がある)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド社債および新興国債券)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して80%程度を基本として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

国内外の株式､債券､REIT(不動産投資信託証券)の計6資産に分散投資を行い､信託財産の成長と安定収益の確保を目指す｡基本資産配分比率は､各資産のリターン､リスク等を推計し､証券投資理論に基づいて決定し､原則として年1回見直す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

世界各国の債券等および株式等を投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、リスク水準を考慮しつつ、年率3%程度の利回り(コスト控除後)を確保することを目指す。また、各期の目標分配額が目標分配額決定時点の基準価額の年率6%(各決算時1%)程度となるように定めて分配(資金払出し)を行うことを目指す。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対アジア通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

国内のリートに投資する。運用にあたっては、セクターおよび個別銘柄についての成長性、バリュエーション等の定性分析・定量分析をもとに、リスク当たりリターンの最大化をめざしたポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2241)｡米国を代表する株価指数である「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」を円換算したダウ・ジョーンズ工業株価平均(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､わが国の上場株式｡本来の投資価値に対して、市場価格が割安となっていると考えられる銘柄に投資する。ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、主として「先進国債券」および「新興国債券」を投資対象資産とする。インカムゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す。外貨建資産については、原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2040年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2050年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2055年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡