世界の主要国(除く日本)の上場株式に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡投資対象国および地域は原則としてMSCIコクサイ・インデックスの構成国及び地域とし､好配当銘柄に分散投資｡外貨建て資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東海3県(愛知･岐阜･三重)に本社があり､証券取引所に上場している株式のうち､時価総額上位約50社の株式に投資｡個別銘柄への投資比率は､時価総額の大きさに応じて投資する戦略と､配当利回りの大きさに応じて投資する戦略を組み合わせて決定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券を通じて、新興国の現地通貨建ての公社債に実質的に投資を行い、JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド(円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として､わが国の株式に投資し､投資成果をベンチマークである東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に､原則として､分散投資を行う。ポートフォリオは、同指数における業種別、銘柄別時価構成比率等を参考に、同指数との連動性を維持するよう構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資対象ファンドへの投資を通じて、内外の債券、株式等(リートを含む場合がある)に投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。投資対象ファンドの選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する。資産配分比率は概ね国内株式30%、国内債券20%、海外株式35%、海外債券15%。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国通貨建ての債券｡JPモルガンガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツグローバルダイバーシファイド(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

海外の株式を主要投資対象とし､MSCIコクサイ･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)に連動する投資成果を目指す｡流動性を基準に投資対象銘柄群を設定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で計量モデルを用い､インデックスとの乖離を抑える｡適宜リバランスを行う｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、米国不動産市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行わないため､米ドルの対円での為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡ベンチマークであるMSCI Kokusai Index(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主要投資対象は日本の株式｡配当利回りに着目し､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄を中心に､配当の安定性や成長性､企業業績､株価の割安性等を勘案し､銘柄を選定｡銘柄分散､業種分散に配慮し､ポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主としてLBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託証券)に投資し、円ヘッジベースの金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2093)｡残存期間が2年以下の米国国債に投資する。投資対象とする債券の残存期間に応じた6か月以下、6か月超12か月以下、12か月超18か月以下、18か月超24か月以下の4つのグループに分け、流動性や売買コストなどを考慮しながら各グループへ概ね等金額となるよう分散投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の株式に実質的に投資し、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に概ね連動する投資成果をめざす。ベンチマークへの連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:201A)｡インド国立証券取引所の代表的な指数であるNifty50指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。基準価額は1,000口当たり。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。中長期的な目標リターンを目指して資産配分を行い、目標分配率の年3%相当(各決算時0.5%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払い済み分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む先進国の株式およびエマージング諸国の株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド指数(税引後配当込み、円ベース)を参考指標とし、長期的に同指数を上回る投資成果をめざす。委託会社独自開発の計量モデルを用いて幅広い銘柄に分散投資を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡「FTSE4Good Developed 100 Index」に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式を主要投資対象とし､円換算した同指数の動きをとらえる投資成果をめざす｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は高位を維持することを基本とし､S&P先進国REITインデックス(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1496)｡米ドル建て投資適格社債への投資を通じて、「Markit iBoxx 米ドル建てリキッド投資適格指数(TTM円ヘッジ付き)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えながら､安定的な基準価額の上昇をめざすとともに､機動的配分戦略に基づき､急な投資環境の変化に対応することをめざす｡外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界の様々な債券(デリバティブを含む)などに市場動向などを踏まえ機動的に投資を行うことで、安定的な収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド。米ドル建ての新興国の公社債に投資し、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡クレジットアナリストによるボトムアップリサーチに､ファンドマネージャーによるマーケットインフォメーションを加味して銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国の米ドル建て公社債に投資することにより、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(除くB格以下)(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式45%､外国株式25%､国内債券20%､外国債券10%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド。株式選定に関わるUBSの運用知見を活用し、世界各国の企業の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

米国国債を主要投資対象とする。運用にあたっては、設定当初に残存期間が20年程度かつ当ファンドの信託期間内に償還日を迎える米国ストリップス債1銘柄に投資し、償還まで保有することを基本とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。1月決算。

日本を含む先進国および新興国の株式等を主要投資対象とする。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､商品指数連動債｡A格相当以上の格付けを有する商品指数連動債に投資を行い､ブルームバーグ商品指数(円換算)と概ね連動する投資成果を目指す｡投資信託証券への投資比率は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資対象ファンドへの投資を通じて、グローバルサウス(南半球を中心に位置する新興国・発展途上国)の株式に実質的に分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､成長が期待される日本企業の株式｡中長期的観点から､ベンチマークである｢JPX日経インデックス400(配当込み)｣を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う｡徹底した調査･分析を通じて､優れた経営効率と利益成長力を有し､株価の上昇が期待される銘柄に厳選して投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、純資産総額の概ね60%程度とする。グローバル債券を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、純資産総額の概ね40%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本を除く先進国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡海外のリート(不動産投資信託証券)に投資を行い､ベンチマークであるS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動する投資成果をめざす｡ベンチマークへの連動性を随時チェックし､適宜リバランスを行う｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡外国リート･パッシブ･ファンド･マザーファンド受益証券への投資を通じて､主として日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)に実質的に投資し､S&P 先進国 REITインデックス(除く日本､円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界の株式、債券、及びREIT(不動産投資信託証券)、並びに金に分散投資し、中長期的な成長を目指す。各マザーファンドは各投資対象市場の代表的な指数(インデックス)への連動を目指す運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。