主要投資対象は､世界の債券･株式等｡インカム(利子･配当)を重視して幅広い資産(国債･政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､転換社債､資産担保証券､バンクローン､株式､REIT)に投資｡投資環境に応じて機動的に資産配分を変更する｡為替取引を活用し､世界の10通貨への投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1677)｡主要投資対象は､世界各国の債券｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡毎月10日決算｡基準価額は1口当り｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡基準価額は1口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:2843)｡主としてオーストラリアの国債に投資を行い、「ブルームバーグ豪州国債(7-10年)インデックス(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1555)｡主要投資対象は､オーストラリア証券取引所上場の不動産投資信託証券｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したS&P/ASX200 A-REIT指数の変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード：2517)。東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core指数」に連動する投資成果をめざす。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:468A)｡米ドル建ての投資適格社債に投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡新しい時代を捉え､将来性､成長性が期待される企業の株式に厳選投資｡銘柄の選定は企業業績の変化､技術力･商品開発力の有無､ニュービジネス･事業再構築への取組み､各種投資指標等の観点を重視｡株式の組入比率は､機動的に変更｡3月決算｡

米国等の企業の普通株式等を中心に、米国等の国債・社債等の債券(ハイ・イールド債券を含む)、短期金融資産等にも投資を行い、「ボトム・アップ・アプローチ」による分析結果や市場動向を考慮して各資産への資産配分比率を調整する。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2867)。日本を含む世界に上場する自動運転および電気自動車(EV)関連企業の株式を構成銘柄とする「Solactive Autonomous & Electric Vehicles Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場する株式の中から、経営方針や事業環境の改善が期待でき、将来的に安定成長が見込める企業の株式に投資する。長期的なリターン獲得をめざして50銘柄程度を上限に厳選投資を行う。企業調査アナリストによる徹底したボトムアップアプローチにより、経営方針や事業環境の改善に伴う株価の上昇余地に着目した投資銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券15%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式45%､外国株式25%､国内債券20%､外国債券10%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の公社債及び株式に分散投資し､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡NOMURA-BPI国債指数に連動する投資成果を目指す国内債券マザーとTOPIXに連動する投資成果を目指す国内株式マザーに各50%ずつを基本に投資し､原則として3ヵ月毎にリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡インカム収益を確保しながらトータルリターンの最大化をめざす｡米ドルなどのG10の国の通貨建ての資産については､原則として米ドルなどのG10の国の通貨売り､日本円買いの為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象はオーストラリア証券取引所に上場されている不動産投資信託証券｡S&P/ASX200 A-REITインデックス (配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指し､同指数に採用されている全銘柄をその時価総額の構成比に準じて組み入れる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡原則として対円での為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡運用スタイルの異なる複数の運用会社を組み合わせた｢マルチ･マネージャー運用｣を行い､ベンチマークであるTOPIX(配当込み)を中長期的に安定して上回ることを目指す｡必要に応じて運用会社や目標配分割合の変更を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

日本を除く世界先進各国の株式を実質的な主要投資対象とする｡MSCI KOKUSAI(配当込み)をベンチマークとし､長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指す｡ラッセル･インベストメントが複数の優れた運用会社を厳選し､それらをバランスよく組み合わせるとともに､必要に応じて入替等を行う｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として､世界の債券､株式および不動産投資信託(リート)等に投資する｡運用にあたっては､市場のリスク選好状況を定量的に捉え､資産配分を調整することにより､下方リスクを抑制しつつ､中長期的な収益の獲得を目指す｡投資信託証券に対して対円での為替ヘッジを行うことがある｡また､対円での為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主として、投資適格から格下げとなった米ドル建てのハイイールド債券等に投資を行い、参考指数であるブルームバーグ・米国ハイイールド・フォーリン・エンジェル3%キャップ・トータル・リターン・インデックスと中長期的に同水準のリスクで参考指数を上回るリターンの獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行い、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。目標とするリスク水準(標準偏差)を設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、年率約15%程度となるよう運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して55%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して80%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

北欧各国の株式に投資を行う｡主な投資対象は､ノルウェー･スウェーデン･デンマーク3カ国のグローバルにビジネス展開を行う北欧企業の株式｡投資不適格銘柄の排除､バリュエーション評価など徹底した調査･分析を通じて､株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資を行う｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

北欧各国の株式に投資を行う｡主な投資対象は､ノルウェー･スウェーデン･デンマーク3カ国のグローバルにビジネス展開を行う北欧企業の株式｡投資不適格銘柄の排除､バリュエーション評価など徹底した調査･分析を通じて､株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資を行う｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､世界各国の転換社債(CB)等｡銘柄選択にあたっては､利回り､発行体リスク､流動性などを考慮｡信用格付けが投資適格未満(BBB-未満)の銘柄への投資も行う｡指定外国投資信託の運用は､UBS AG, UBSアセット･マネジメント(チューリッヒ)が行う｡､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

ユーロ建ての欧州国債､政府機関債､国際機関債､事業債､金融債､モーゲージ証券､資産担保証券を中心に投資し､ユーロ短期金利水準に連動した安定収益の確保を目指す｡組入債券の平均格付はA-/A3格以上､個別債券の格付はBBB-/Baa3格以上｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場しているインフラ関連株式及び不動産投資信託(リート)等｡主に不動産やインフラ関連施設のように賃料や使用料等のキャッシュフローを生み出す実物資産を保有･運営する企業の株式及び不動産投資信託等を中心に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含む)の中で､値上がりが期待できる中小型株式｡銘柄選定は､徹底的なボトムアップ･リサーチに基づき､成長性､収益性､流動性などを勘案して行う｡また､市況の情勢に応じて機動的な売買も行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に先進国の高配当公益企業(電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの企業)の株式に投資する。株式への投資にあたっては、主に先進国の金融商品取引所に上場する株式のうち配当利回りが比較的高いと判断される銘柄を選択する。世界の地域・国・銘柄に分散して投資し、リスクの低減を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

内外の主要金融資産に分散投資を行い､基本ポートフォリオに沿った資産配分を行うことにより､長期的に安定した収益の獲得を目指す｡基本ポートフォリオは､国内債券42%､国内株式30%､外国債券10%､外国株式15%､およびコール･ローン等の短期金融商品3%の比率とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

わが国の金融商品取引所上場の小型株を主要投資対象とし､中長期的に小型株市場全体のパフォーマンスを上回る投資成果を目指して運用を行う｡銘柄の選定にあたっては､個別企業の調査･分析等を中心としたボトムアップアプローチにより行う｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Cap インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

わが国の株式を中心に､日本の株式市場の枠組みの中で最適な投資機会を捉え､｢モチーフ｣(=シナリオ)の実現にふさわしい銘柄を機動的に選定し投資を行う｡大型株､中小型株といった特定の投資スタイルや投資対象に限定されない｡原則として､株式組入比率は高位を保つ｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)配当込み｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をめざす。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている、再生可能エネルギー発電関連企業の株式等に投資を行い、配当収益と中長期的な値上がり益の獲得をめざす。企業の成長性分析等から持続可能な収益を生み出す企業を抽出し、ESG評価、配当の成長性・持続性分析等に基づくボトムアップ・アプローチにより厳選された銘柄へ投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

投資信託証券への投資を通じて、米国短期国債、海外物価連動国債、国内物価連動国債、海外株式、日本および米国の住宅REIT、金に分散投資を行う。各投資信託証券への投資比率は原則として月次でリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として、為替の部分ヘッジを行うことにより為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

世界の上場株式の中から、デジタル・トランスフォーメーション(DX)により飛躍的な成長を遂げることが期待される企業に投資する。銘柄選択においては、DXの恩恵を受ける企業を異なる成長ステージに分散しながら投資を行う。収益分配金額は、所定の方針に基づき分配を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。