主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている株式(これに準ずるものを含む)｡米国の株式市場を代表する指数｢ダウ･ジョーンズ工業株価平均(税引後配当込み、円換算ベース)｣に連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて､日本を除くアジアの企業の株式等で運用する複数の投資信託証券に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資対象ファンドの組入については､委託会社の判断により適宜見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として国内の債券や株式、不動産投資信託(REIT)を主要投資対象とするマザーファンド受益証券への投資を通じて、国内の複数の資産(債券・株式・REIT)に分散投資する。各マザーファンドの投資比率は、TMA日本債券インデックスマザーファンド70%、TMA日本株TOPIXマザーファンド15%、東京海上・東証REITマザーファンド15%を基本とする。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。リスク許容度等、資金の特性に応じた3種類のファンドの1つ。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2045年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

国内外の株式・債券・リートに分散投資を行う。6つの資産(国内株式、国内債券、国内リート、先進国リート、先進国株式、先進国債券)への投資割合は均等を基本とし、各投資対象資産の指数を6分の1ずつ組合せた合成ベンチマークの動きに連動する投資成果をめざす。組入外貨建て資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、メキシコ国債に投資をすることにより、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う。運用にあたっては、設定当初に残存期間が23年程度かつ当ファンドの信託期間内に償還日を迎えるメキシコ固定利付国債1銘柄に投資し、償還まで保有することを基本とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

米国の株式等の中から、委託会社の調査に基づき、配当王と分類する企業(原則として選定時に50年以上連続で毎年1株当たりの配当総額が増加している企業)の株式等を選定し投資候補銘柄とする。流動性や財務健全性を考慮し、ポートフォリオを構築し、ポートフォリオに対する各銘柄(ETFを除く)の組入比率は均等とすることを目標とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として、国内の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)のうち、MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に採用されている株式に投資し、同指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。なお、同指数への連動性を高めるため、国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。米国ドル建ての高利回り事業債(ハイ・イールド・ボンド)を主要投資対象とする。投資するハイ・イールド・ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする。投資対象の徹底したクレジット分析と分散投資により、ポートフォリオ全体のリスクの低減を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、クオリティを重視したアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､米ドル建てハイイールド債｡マークイットiBoxx米ドル建てリキッド･ハイイールド･キャップト指数(円換算ベース)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡ハイイールド債を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)へ投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､国内債券及び国内債券代替資産(対円での為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図った先進国債券､新興国債券及び貸付債権(バンクローン)等)｡各投資対象ファンドへの投資割合は､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても調整する｡また､各投資対象ファンドは適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)に実質的に投資する。投資ユニバース構築にあたっては、企業のESG(環境、社会、企業統治の略称)への取り組み、財務面での安定性等について定量・定性の両面からスクリーニングを行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国物価連動国債に実質的に投資を行う。ブルームバーグ米国TIPSインデックス TTM(円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主にわが国の短期国債に投資するとともに、担保付スワップ取引を活用することで中東諸国の株式を対象とするHSBCパン・アラブ・マルチファクター指数(配当込み、米ドルベース)に円換算ベースで概ね連動する投資成果を享受し、信託財産の成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界の公社債(国債、政府保証債、政府機関債、準政府債(州政府債)、国際機関債、社債、モーゲージ証券等)を主要投資対象とする。ポートフォリオの構築にあたっては、原則として、投資時点においてBBB-格相当以上の格付(投資適格格付)を有する公社債、または同等の信用度を有すると判断される公社債を組入れることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､電力･ガス･水道等を供給する世界の公益企業･公社およびその他の日常生活に密接なサービスを行う企業が発行する債券｡金利水準･流動性･信用力等を勘案して選択した銘柄に投資し､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として日本を含む先進国の株式および公社債に実質的に投資する｡各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡国内株式､先進国株式､国内債券および先進国債券への実質的な基本投資割合は､純資産総額に対してそれぞれ25%とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

実質的な投資対象は､日本の公社債等｡中長期的にNOMURA-BPI総合に連動した投資成果をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む世界各国の株式(リートを含む)、公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う。株式、公社債については、各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす。2025年の安定運用開始時期に近づくにしたがい、リスクを低減させていく運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2030年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2045年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋5%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および積極性を重視した信託財産の成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。市場環境によっては、先進国ソブリン債券や現金等の保有比率を高める場合がある。外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主として、残存期間が27年から33年の日本国債に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、原則として、保有する債券の平均残存期間が29年から31年の範囲内となるように、債券の入れ替えを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本債券40%程度､海外債券10%程度、日本株式30%程度､海外株式20%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算｡

主にMSCIオール･カントリー･パシフィック･インデックス(除く日本)に採用されているアジア･オセアニアの株式に投資｡銘柄の選定にあたっては､財務の健全性や流動性､業績動向や株価の割安度､配当方針等を考慮して行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

内外の債券(国債や社債等)を主要投資対象とし､利息収入等の安定した収益を追求｡国内外の公社債および株式に投資｡内外株式の組入れ等により､ファンド全体のリスク抑制をめざす｡各資産･通貨の値動きの違いに着目し､資産配分を決定｡外貨建資産については､一部を除き､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡ベンチマークであるMSCI Kokusai Index(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をMSCI ACWI ESG Leaders指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

九州関連株式および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンドを主要投資対象とする。九州関連株式の運用においては、時価総額ならびに財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。マザーファンドの運用においては、予想配当利回りが市場平均を上回り、配当や業績等の安定性が高いと判断される銘柄を厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

米ドル建て短期金融資産が主要投資対象。特に格付けが高く金利リスクの小さい短期債券などに投資し､利子など安定収益の確保を目指す｡同時に外貨建資産への投資は無制限かつ為替ヘッジを行わず､円安･ドル高時の為替差益の獲得も目指して運用｡3､6､9､12月決算｡

岐阜・愛知関連株式(岐阜県または愛知県に本社(これに準ずるものを含む)がある企業、岐阜県または愛知県に工場や店舗等があるなど岐阜県または愛知県の経済に貢献している企業)および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンド受益証券を主要投資対象とする。岐阜・愛知関連株式の運用においては、時価総額ならびに財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は米国の国債｡原則として､米国国債(7年-10年)を､残存期間が7-8年程度の米国国債､8-9年程度の米国国債､9-10年程度の米国国債の3ブロックに分け､各ブロックへの投資金額がほぼ同額程度となるように投資を行い､1カ月毎に調整する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､内外の短期有価証券｡日本円の短期金利水準を上回る収益の獲得を目指して積極的な運用を行うことを基本とする｡資産配分については､世界主要国の株式･債券市場の中からロング･ポジション､ショート･ポジションを構築する｡ベンチマークは､日本円1カ月TIBOR｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として新興国の株式･先物取引･上場投信等に投資を行い､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み､円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。わが国の株式を主要投資対象とする。銘柄選択にあたっては、全国上場銘柄から競争力や経営力が高く、中長期的に堅調な業績拡大が期待できる企業に着目する。東証株価指数(TOPIX)(配当込み)をベンチマークとする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。