「JPX日経中小型インデックスマザーファンド」を通じて、主としてわが国の金融商品取引所上場株式に投資を行う。「JPX日経中小型株指数(配当込み)」をベンチマークとし、同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

日本を除くアジア諸国・地域の企業の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。日経アジア300インベスタブル指数(トータルリターン、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本の上場株式を主要投資対象とする。個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とする。銘柄選択はポートフォリオ・マネジャーが自ら企業訪問を行い、成長性、経営陣の質、株価水準の主に3つの視点から長期的視野で行うことを原則とする。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

米国の証券取引所上場株式に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

米ドル建ての公社債を実質的な主要投資対象とする。原則として、投資時点においてBBB-格相当以上の格付(投資適格格付)を有する米ドル建て公社債、または同等の信用度を有すると判断される米ドル建て公社債に投資することを基本とする。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､国内株式､先進国株式､新興国株式､オルタナティブ資産(ヘッジファンド､コモディティ､リート(不動産投資信託))､日本債券及び世界の国債等､広範な各資産へ分散投資｡ターゲット･イヤーを想定し､運用の時間経過とともに資産配分を変更することにより､投資信託財産の中長期的な成長を図る｡ターゲット･イヤーは2045年｡為替ヘッジを行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の遺伝子工学関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資を行う。S&P Kensho Genetic Engineering Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、信託財産の積極的な成長を目指す。経営戦略とその実行力に主眼を置いた調査・分析を行い、グローバルなビジネス市場において持続的な競争優位性を持つと期待できる銘柄を厳選して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式(DR(預託証券)を含む)｡FTSE RAFIエマージングインデックス(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡効率性の観点からFTSE RAFIエマージングインデックスとの連動をめざすETFに投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式に実質的に分散投資する。配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。各投資対象地域の投資にあたっては、それぞれの平均配当利回りが市場平均を上回るように銘柄の選定を行うことを基本とする。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。8月決算。

マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。各マザーファンドが連動の対象とする指数を基本資産配分比率に基づいて作成した合成指数をベンチマークとし、ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、マザーファンドで対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含む先進国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。実質的な投資割合は、目標リスク水準(6%程度)に対し過去の市場データを用いて最適化を行い決定される、最適化バランス(6%)指数の各資産の構成比率となるよう運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円売り/米ドル買いの為替取引を行い､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率6%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

世界中の様々な資産(株式･債券等)､国･地域､セクター等から､投資魅力度が高いと判断する資産を発掘し､多くの銘柄に分散投資することで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡補助的な位置付けとして､短期米ドル債ETFにも実質的に投資｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として新興国の現地通貨建て債券に投資し、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ円ベース)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を通じて、インドの株式に投資し、投資成果をNifty50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本株式の中から､成長性があり､株価水準が割安と判断される銘柄に投資する｡個別銘柄の選択はアリアンツ･グローバル･インベスターズ･ジャパンに委託｡ファンダメンタル分析を重視し､企業の本源的価値に比べ株価が過小評価されている銘柄群に着目､その中でも確信度の高い銘柄(15銘柄程度)に集中投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として新興国の現地通貨建ての公社債に投資を行う。JPモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む世界各国の不動産投資信託証券(REIT)に分散投資することにより､S&P先進国REITインデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きに連動する投資成果を目指す｡REITの実質組入比率は､原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡偶数月決算｡

主としてICE 0-3か月・米国国債インデックスに連動するETF(上場投資信託証券)に投資し、米国の短期国債市場の動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本株式30％､日本債券40％､外国株式20％､外国債券10％を標準組入比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡保有実質外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､世界のプレミアム･ブランド企業(流行を創造するデザインや最高品質などに基づくブランド力により､消費者に幸福感､優越感等の感情をもたらし得る商品･サービスを提供できる企業)の株式｡ボトムアップ･アプローチよる銘柄選択を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡原則為替ヘッジあり｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主に米国ドル建てハイ･イールド･ボンドに投資｡業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定が基本｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ICE BofA USハイ･イールド･キャッシュ･ペイ･BB-B レイティド･コンストレインド･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として「先進国株式」、「新興国株式」、「先進国債券」、「新興国債券」およびその他資産を投資対象とする別に定める投資信託証券に投資する。運用にあたっては、投資対象資産のリスクや利回りおよび市場環境を分析し、効率的に収益を獲得することをめざして、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行う。ファンオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

日本の取引所に上場している不動産投資信託(REIT)に投資することにより、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行行う。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有する「完全法」をポートフォリオの構築手法とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として内外の株式、債券、通貨および派生商品等に投資し長期的に市場動向に左右されない絶対収益を追求する投資信託証券に投資する。投資対象ファンドの運用は、ブラックロック・グループの運用会社が行う。主要投資対象ファンドでは、スタイルファクター戦略を用い、様々な尺度から各銘柄の投資魅力度を測り、銘柄選定を行う。米ドルに対する為替ヘッジを行い、為替リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本および新興国を含む世界中の企業が発行する上場株式等に投資を行う。景気環境に影響されにくく、安定して相対的に高いEPS(一株当たり純利益)成長率の持続が見込める、クオリティグロース企業を厳選する。投資判断において、ESG分析を重視する。実質組入外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

実質的に国内、先進国(日本除く)および新興国の株式等(DR(預託証券)を含む)に分散投資を行う。国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式への基本投資割合は、名目GDP(国内総生産)総額の比率に基づき決定する。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リート及び短期金融資産に投資し､中長期的に安定した信託財産の成長を目指す｡各資産の配分比率については2030年に近づくにしたがい株式等の組入れを漸減させ､債券の組入れを漸増させることなどにより､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2050年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として米国の株式(DR(預託証券)を含む)等に実質的に投資することにより、ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。ベンチマークは、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国の株式(リートを含む)、公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う。株式、公社債については、各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす。2035年の安定運用開始時期に近づくにしたがい、リスクを低減させていく運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は､国内株式､先進国株式､新興国株式､オルタナティブ資産(ヘッジファンド､コモディティ､リート(不動産投資信託))､日本債券及び世界の国債等､広範な各資産へ分散投資｡ターゲット･イヤーを想定し､運用の時間経過とともに資産配分を変更することにより､投資信託財産の中長期的な成長を図る｡ターゲット･イヤーは2055年｡為替ヘッジを行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主としてインドネシアの株式を投資対象とする投資信託証券に投資を行うことにより、信託財産の成長を目指して運用を行う。企業の本質的な価値を重視したバリュー投資を基本とし、ボトムアップ・アプローチに基づく銘柄選択により、中長期的な超過収益の獲得を目指した運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡