東京証券取引所に上場(コード:2515)｡海外REITインデックス マザーファンド受益証券およびS&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み)の採用銘柄の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、日本円換算した対象指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:283A)｡米国を代表するテクノロジー関連企業のうち7年以上連続で増配している企業の上場株式を構成銘柄とする「S&Pテクノロジー配当貴族指数(TTM 円建て、トータルリターン)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)、商品等に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保をバランスよく目指して運用を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンを設定し、最適な投資配分比率を決定する。実質外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1656)｡米国債（償還残存期間7年以上10年未満）への投資を通じて、「FTSE米国債7-10年セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

Digital Impact Lending Fund Class H JPY Unitの投資信託証券への投資を通じ、世界各国の中小企業等向けの金銭債権(アフリカ諸国を除く)に実質的に投資する。毎月の基準価額の更新時において、まず目標利回り(日銀の政策金利(誘導目標)+1.00%)の確保を目指す。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1496)｡米ドル建て投資適格社債への投資を通じて、「Markit iBoxx 米ドル建てリキッド投資適格指数(TTM円ヘッジ付き)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､全世界(日本を含む)の債券へ実質的に投資する｡ ブルームバーグ・グローバル総合インデックス(米ドルヘッジ)(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとする。原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、日本を除く先進国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものも含む)されているリートに投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)にも投資することがある。インベスコ先進国リート(除く日本)インデックス(円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として世界各国の企業の中から、AI関連企業の株式に投資する。預託証書(DR)、株価指数先物取引、上場投資信託証券(ETF)に投資を行う場合がある。STOXXグローバルAIインデックス(ネット・リターン、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資し、中長期的に信託財産の成長を目指して運用を行う。マザーファンドによるJ-REITへの投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。J-REITへの実質組入比率は、原則として高位を維持する。特化型運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2631)｡米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を円換算した「NASDAQ100指数(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡6、12月決算｡基準価額は1口当たり。

新興国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCIエマージング･マーケット指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM新興国株式マザーファンドを通じて、新興国の株式、新興国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資する。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡実質的に日本を含む先進国株式への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡あわせて新興国株式へも投資を行い付加価値獲得を目指す｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とする。ベンチマークであるLBMA金価格(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。マザーファンド受益証券が主要投資対象とする投資対象上場投資信託証券は、この投資信託の商品性及び運用上の効率性等を損なわない範囲で、委託会社の判断により見直しを行うことがある。為替ヘッジは、原則として行う。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く先進国のリート(不動産投資信託証券)に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

世界各国(新興国を含む)のREITを実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とする｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行うもの､為替ヘッジを行わないもの､もしくはこれらに類するもの､いずれにも投資できるものとする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

3つの異なる資産(国内株式･外国債券･国内不動産投資信託)へ分散投資｡各資産の組入比率は､国内株式:33%±10%､外国債券(ユーロ参加国･米国の国債､政府機関債､国際機関債等):33%±10%､国内不動産投資信託(J-REIT):33%±10%｡原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国の株式等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質的な投資割合は、「キャピタル・グループ・ニューパースぺクティブ・ファンド(LUX) (クラスC)」を高位に維持することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む先進国の株式およびエマージング諸国の株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド指数(税引後配当込み、円ベース)を参考指標とし、長期的に同指数を上回る投資成果をめざす。委託会社独自開発の計量モデルを用いて幅広い銘柄に分散投資を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

米国の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。金地金価格との連動を目指す投資信託証券に投資し、ロンドン貴金属市場協会(LBMA)金価格(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡実質的に国内株式への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡指定投資信託証券および信託財産全体のリスク特性やパフォーマンス等を継続的にモニターし､投資比率を調整する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資信託証券への投資を通じて､わが国の好配当株式に投資し､高水準の配当収入の確保と､値上がり益の獲得をめざす｡株式への投資にあたっては､予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､成長性､企業のファンダメンタルズ､株価の割安性等に着目し､投資銘柄を選定する｡基準価額に応じた分配金の支払いをめざす､分配金額をあらかじめ提示する「予想分配金提示型」ファンド｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。安定性と成長性のバランスを目指した運用を行う。設定時における基本的資産配分は、国内債券15.5%、先進国債券(為替ヘッジあり)15.5%、先進国債券(為替ヘッジなし)8%、新興国債券4%、国内株式19%、先進国株式21%、新興国株式7%、国内リート5%、先進国リート5%。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。目標分配率を年3%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場している投資信託証券(ETF)に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本の金融商品取引所上場の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資する。セクターおよび個別銘柄についての成長性、バリュエーション等の定性分析・定量分析を基に、リスク当たりリターンの最大化をめざしたポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､高水準の配当収益の獲得と､中長期的な値上り益の獲得を目指す｡各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、投資適格の米ドル建て固定金利課税債券市場の動きを示す、ブルームバーグ米国総合債券インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債を主要投資対象とするユーロの為替リスクをブラジルレアルの為替リスクに変換した円建(本邦通貨表示)の投資信託証券｡高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2511)｡外国債券マザーファンド受益証券および外国の公社債を主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

ETF(上場投資信託証券)への投資を通じて、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の値動きに連動する投資成果をめざす。ETFへの投資割合は、原則として高位を維持する。7月決算。

主に新興国の株式および債券ならびに金等の様々な資産への投資を実質的に行う。世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

Nifty50指数(配当込み)への連動をめざすETF(上場投資信託証券)を実質的な主要投資対象とする。インドの経済特区であるGIFT Cityにおける税制優遇制度を活用し、運用コストの低減を図る。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

日本を含む世界各国の株式等、公社債、日本を含む先進国の不動産投資信託証券(リート)および商品(コモディティ)へ投資を行う。ファンドの目標リスク水準(10%程度)に対して期待リターンが最大となるよう定量モデルを用いて算出する。組入外貨建資産については、原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。