投資一任口座専用ファンド｡主として円建ての公社債に投資し､投資信託財産の成長をめざす｡円建て公社債への投資については､市場の方向感にとらわれず､債券本来の性質に着目した､ボトムアップアプローチに基づくアクティブ運用を行う｡NOMURA-BPI総合をベンチマークとし､中長期的にベンチマークを上回る投資成果をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:236A)｡日本国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE日本国債7-10年インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約13%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。実質的に国内株式、国内債券、先進国株式(除く日本)、先進国債券(除く日本)に投資する。各資産クラスのベンチマークを国内株式30%、国内債券37%、先進国株式(除く日本)15%、先進国債券(除く日本)15%、短期金融資産3%とした基本配分比率で合成したものをベンチマークとして定め、これに連動した投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。2月決算。

主としてLBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託証券)に投資し、円ヘッジベースの金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を含む世界各国の株式、公社債および日本を含む先進国の不動産投資信託証券に投資を行う。実質的な投資割合は、目標リスク水準(16%程度)に対し過去の市場データを用いて最適化を行い決定される、最適化バランス(16%)指数の各資産の構成比率となるよう運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡主として予想配当利回りが市場平均を上回ると判断できる株式に投資｡株式の組入比率は原則として高位を保ち､銘柄の選定にあたっては､企業業績､財務の健全性､時価総額などを総合的に勘案して決定｡外貨建資産への投資は行わない｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。金地金価格との連動を目指す投資信託証券に投資し、ロンドン貴金属市場協会(LBMA)金価格(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1623)｡TOPIX-17 鉄鋼･非鉄(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内および外国(新興国を含む)の株式､国内および外国(新興国を含む)の公社債､国内および外国の不動産投資信託証券(REIT)｡また､為替予約取引等を主要取引対象とし､信託財産の成長を目標に運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式の中から、半導体関連企業(半導体製造装置や半導体材料の供給を行う企業、半導体の製造にかかわる企業のほか、半導体産業の発展から恩恵を受ける周辺産業の企業など)の株式に投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行う。銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、流動性等を勘案して行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約9%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

世界の上場株式の中から、主に先端技術に関連する重要鉱物・原材料・機能性素材などを取り扱い、素材産業の構造変化および成長から恩恵を受けることが期待される企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国通貨建ての債券に投資し、投資成果をJPモルガン ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ グローバル ダイバーシファイド（円換算）の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

新興国を含む世界各国の株式(DR=預託証書を含む)を実質的な主要投資対象とする｡銘柄選定にあたっては､グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し､関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う｡成長テーマは随時見直しを行い､それに伴い組入銘柄の変更を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2514)｡外国株式為替ヘッジ型マザーファンド受益証券およびMSCI-KOKUSAI指数(円ベース・為替ヘッジあり)の採用銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、日本円換算した対象株価指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式および世界の幅広い種類の公社債等(国債/政府機関債/社債/モーゲージ証券/資産担保証券/バンクローンなど)に投資を行う。丸三証券株式会社からの投資助言に基づき運用を行う。資産配分は米国株式80%、世界の公社債等20%。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)、商品等に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指して積極的な運用を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンを設定し、最適な投資配分比率を決定する。実質外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。S&P500指数の構成銘柄のうち、時価総額上位10社の株式で構成される指数「S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をS&P500指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式37%､外国株式18%､外国債券5%､国内債券40%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の上場株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用した独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。TOPIX(東証株価指数)(配当込み)をベンチマークとし、長期的にこれを上回る投資成果を獲得することをめざす。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

主として、米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずると委託会社が判断したものを含む)されている優良企業の株式に投資を行い、長期的な値上り益を獲得することをめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2244)｡米国を代表するテクノロジー関連企業の上場株式を構成銘柄とする「FactSet US Tech Top 20 Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:408A)。トータルリターンの最大化を目的として、米国を中心とした世界各国のAI関連企業や技術関連企業に投資を行うアクティブ ETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。基準価額は1000口当たり。

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場している投資信託証券(ETF)に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本の株式を中心に投資し､企業本来の投資価値(フェアバリュー)に比して､現在の株価が割安と判断される銘柄に投資｡銘柄選択にあたっては主として､キャッシュフローから導かれる理論株価と業績モメンタムの変化を重視し､グループのアナリストリサーチ力を結集して､徹底した銘柄調査を行う｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。2045年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2040年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として､国内外の複数の資産(日本債券､日本株式､外国債券､外国株式)に分散投資することにより､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡中長期的なリターンをより重視する観点から､公的年金の基本ポートフォリオを参照し､各投資対象資産の基本資産配分比率を決定する｡実質組入外貨建資産は､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡産業用･サービス用等のロボットの製造､あるいは部品やソフトウェア等の関連技術に携わり今後の活躍が期待できる企業､また､ロボットおよび関連技術を活用することでビジネスの拡大･効率化が期待できる企業に着目する｡円建て資産についてデリバティブ取引を活用し､米ドルへの投資効果を追求する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む全世界の株式及び債券へ分散投資を行う。株式及び債券の資産配分比率は当初、債券60%、株式40%を基本とする。また、株式及び債券の資産配分比率は、原則として年に1回、市況見通しの変化等により、基本とする配分比率に対して±20%の範囲で見直しを行う場合がある。債券運用部分については為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月16日決算｡

主として日本の金融商品取引所等に上場している株式に投資｡TOPIX構成銘柄のうち､10年以上にわたり毎年増配しているか､または安定した配当を維持している銘柄を対象とし､配当利回りにより加重され算出される指数｢S&P/JPX配当貴族指数｣(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は米国の国債｡原則として､米国国債(7年-10年)を､残存期間が7-8年程度の米国国債､8-9年程度の米国国債､9-10年程度の米国国債の3ブロックに分け､各ブロックへの投資金額がほぼ同額程度となるように投資を行い､1カ月毎に調整する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式24%､外国株式12%､外国債券5%､国内債券59%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式20%､国内債券55%､外国株式10%､外国債券15%の割合で分散投資｡投資比率は､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として、日本を含む世界各国の宇宙関連企業(ロケットや人工衛星の製造・打上げ・運用等に関する事業を展開する企業、衛星データ等を活用して事業を展開する企業など)の株式を主要投資対象とする。TCWインベストメント・マネジメント・カンパニーからの助言を活用し、株価上昇が期待される銘柄に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。