限定追加型ファンド。日本企業が発行する円建ておよび外貨建ての利回りが魅力的な債券等を主要投資対象とする。投資債券の格付は取得時において投資適格(BBB-以上)とし、原則として、ファンド全体の平均格付を投資適格とすることを目指す。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、当該債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。原則として為替ヘッジを行う。6月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場しているコンテンツ関連企業の株式に投資する。個別銘柄のファンダメンタルズ分析を通じて、企業の成長性や株価の割安度、流動性等に係る評価・分析に基づき、ポートフォリオの構築を行う。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

限定追加型ファンド。主としてファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円で為替ヘッジを行う。4月決算。

主としてマザーファンドを通じて国内の債券に投資するとともに、株価指数先物取引の買い建玉の時価総額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整することで、純資産総額の2倍程度のハンセン指数のリターン獲得を目指す。主としてマザーファンドを通じて為替予約取引等により為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を含む世界各国のリートに投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全構成銘柄の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:466A)｡世界の株式のうち、防衛テック関連銘柄の株式50銘柄から構成される「Global X Defense Tech Index(円換算ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。米国の金融商品取引所に上場する株式およびETF(上場投資信託証券)を主要投資対象とする。ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2075年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:541A)｡「配当込みTOPIX高配当株グロース指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

マザーファンドへの投資を通じて、主として次世代テクノロジー関連企業の中から、Web3・AI、量子技術、Newエネルギーなどのテーマ別に関連性の高い企業を選定する。実質組入外貨建て資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:533A)｡「S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。世界の株式に投資を行うとともに、株式、債券、金利、クレジット、商品および通貨にかかるデリバティブ取引を行い、絶対収益の獲得をめざす。為替変動リスクを低減するため、保有実質外貨建資産について為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:537A)｡「MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:491A)｡米国株式市場に投資を行い、S&P500 除く金融指数(税引後配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)の動きに連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。2、8月決算。基準価額は1000口当たり。

主として、米国を除く先進国(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。ボトムアップによる綿密なリサーチに基づき、長期的な収益力を期待できる一方で、固有の要因により株価が割安と判断される優良企業の株式を発掘し、分散投資を行う。実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:502A)｡主として、内外の短期公社債およびコマーシャル・ペーパーに投資を行い、中長期的な信託財産の成長をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主として､新成長国が発行した米国ドル･ユーロ建ての国債および現地通貨建ての国債などを主要投資対象とし､安定した収益の確保および中長期的に信託財産の着実な成長を目指す｡分散投資によりリスクを軽減､高水準の利子収入を目指して運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主にインドネシアの金融商品取引所に上場する株式へ投資し、信託財産の成長を目指す。バリュエーションや運用ガイドライン、リスクファクター等を考慮し銘柄を選出。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､ブラジル政府､政府機関もしくは企業等の発行する現地通貨建(レアル建)債券｡ブラジル･レアル建て国債市場の残存年数別の時価総額比率を基に､流動性､利回り､先物市場との比較等の選定基準から組入れ銘柄を選定し､ポートフォリオを構築｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資し､また､銘柄の流動性に配慮しながらポートフォリオを構築する｡配当収入の確保と信託財産の中長期的成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､新興国を含むアジア地域(日本を除く)の外貨建ソブリン債券および準ソブリン債券｡FTSEアジア国債インデックス(ヘッジなし･円ベース)を参考として､投資環境､金利水準ならびに流動性等を勘案して､ポートフォリオの構築を図る｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主として外国投資信託受益証券への投資を通じて、実質的にオーストラリアの金融商品取引所に上場している不動産投資信託受益証券（リート）等に投資することにより、安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す。同時に、オーストラリアリートのオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指して運用を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算。

実質的に日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)しているインフラ投資信託証券および不動産投資信託証券等の投資信託証券、企業の株式、価額または株価に連動する効果を有する有価証券等に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

日本を含む世界の株式、REIT、債券および金に実質的に投資を行う。先物取引の買建総額と現物資産の組入総額との合計額が、信託財産の純資産総額の5.5倍相当額となるように投資を行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の収益分配を行うことをめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月21日決算。

米ドル建ての投資適格社債および上場投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、ブルームバーグ米国投資適格社債(1-10年)インデックス(円ヘッジ・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として運用を行う。目標分配率を年3%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対アジア通貨(中国､インド､インドネシア)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債、政府機関債、社債、モーゲージ証券、資産担保証券、ハイ・イールド債券、企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等に投資する外国投資信託と、野村マネーポートフォリオ マザーファンドを主要投資対象とする。運用にあたっては、「ピムコジャパンリミテッド」に、運用の指図に関する権限の一部を委託。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月16日決算。

世界各国の債券等(米国の社債・国債・地方債、先進国の投資適格債、ハイ・イールド債券、新興国の社債・国債、国際機関債、企業向け貸付債権(バンクローン)等)を実質的な主要投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

世界各国の債券等(米国の社債・国債・地方債、先進国の投資適格債、ハイ・イールド債券、新興国の社債・国債、国際機関債、企業向け貸付債権(バンクローン)等)を実質的な主要投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月16日決算。

世界中の様々な資産(株式･債券等)､国･地域､セクター等から､投資魅力度が高いと判断する資産を発掘し､多くの銘柄に分散投資することで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡補助的な位置付けとして､短期米ドル債ETFにも実質的に投資｡原則として､米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

世界中の様々な資産(株式･債券等)､国･地域､セクター等から､投資魅力度が高いと判断する資産を発掘し､多くの銘柄に分散投資することで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡補助的な位置付けとして､短期米ドル債ETFにも実質的に投資｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/資源国通貨(豪ドル､ブラジル･レアル､南アフリカ･ランド)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､世界各国の転換社債(CB)等｡銘柄選択にあたっては､利回り､発行体リスク､流動性などを考慮｡信用格付けが投資適格未満(BBB-未満)の銘柄への投資も行う｡指定外国投資信託の運用は､UBS AG, UBSアセット･マネジメント(チューリッヒ)が行う｡､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場しているインフラ関連株式及び不動産投資信託(リート)等｡主に不動産やインフラ関連施設のように賃料や使用料等のキャッシュフローを生み出す実物資産を保有･運営する企業の株式及び不動産投資信託等を中心に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､アジア通貨(元､ルピー､ルピアの均等割合)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2015年6月の決算日の翌日(第16計算期間開始日)から安定運用を開始｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対資源国通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は、国内および外国(新興国含む)の各債券、各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)。ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2020年6月の決算日の翌日(第26計算期間開始日)から安定運用を開始。原則為替ヘッジなし。ファミリーファンド方式で運用。毎月22日決算。