主要投資対象は、日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式、ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、不動産投資信託証券等。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。4、10月決算。

主要投資対象は､世界の債券･株式等｡インカム(利子･配当)を重視して幅広い資産(国債･政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､転換社債､資産担保証券､バンクローン､株式､REIT)に投資｡投資環境に応じて機動的に資産配分を変更する｡外貨建資産について､原則として､米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券および短期金融資産を実質的な主要投資対象とする｡各資産の組入比率は､国内･先進国株式が0%から12%､国内債券が0%から51%､先進国債券が0%から25%(原則、25%固定)｡実質組入外貨建資産のうち､株式部分については､原則として為替ヘッジを行わず､債券部分については75%から100%の範囲でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2843)｡主としてオーストラリアの国債に投資を行い、「ブルームバーグ豪州国債(7-10年)インデックス(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:182A)｡主として米国の国債に投資を行い、「ICE米国債20年超指数(円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2868)。S&P500指数を対象に、「カバードコール戦略」に基づく運用を行った場合の収益を表す「Cboe S&P 500 BuyWrite Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡毎月10日決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2866)｡主として米国の優先証券及び米国企業発行の転換優先証券により構成される「ICE BofA Diversified Core U.S.Preferred Securities Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡毎月10日決算｡基準価額は100口当たり。

日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の公社債及び株式に分散投資し､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡NOMURA-BPI国債指数に連動する投資成果を目指す国内債券マザーとTOPIXに連動する投資成果を目指す国内株式マザーに各50%ずつを基本に投資し､原則として3ヵ月毎にリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券15%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指し積極的な運用を行う｡円建て資産について､原則として､円を売り､米ドルを買う為替取引を行うことで､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

米ドル建てのハイ･イールド社債を実質的な主要投資対象とし､ブルームバーグ米国ハイイールド社債高流動性インデックス(円ヘッジ･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う｡対象インデックスの動きを効率的に捉える投資成果を目指すため､債券先物取引等のデリバティブ取引をヘッジ目的外の利用を含め活用する場合がある｡原則､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2025年6月の決算日の翌日(第36計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して80%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

日本を含む世界の様々な債券等を実質的な主要投資対象とし､投資信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を図ることを目標として運用を行う｡自由度の高い運用手法を用いて､債券種別､通貨およびキャッシュ(現金や短期金融商品など)等への資産配分を機動的に変更する｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

エマージング諸国の現地通貨建て債券に分散投資を行う｡外貨建資産については､原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行い､米ドルに対するエマージング通貨の上昇機会を追求｡実質的に米ドルから現地通貨建てエマージング債券へ投資した場合と同様の投資効果をねらう｡また､相対的に高い金利収入と長期的な通貨価値の上昇を捉えることを追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

わが国の株式に投資する｡企業のファンダメンタルズ分析を重視したボトムアップによる銘柄選択を行うことを原則とする｡企業訪問で得た情報をもとに､短期的･中長期的な視点で株価への織り込み度合いも考慮した銘柄評価を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

わが国の株式が主要投資対象｡株式への投資にあたっては､企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して選定した銘柄に分散投資｡運用にあたっては､国際的視野に立ちマクロ経済･産業調査および独自の企業調査により選択した中長期的成長が見込まれる銘柄に投資｡ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本/円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行うことを基本とする｡信託財産の効率的な運用に資するため､債券先物取引や外国為替予約取引等を利用することがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄を主要投資対象とし､選定した銘柄に原則として等株数投資を行うことにより､同株価に連動する投資成果を目標とする｡株式の組入比率は高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として､マザーファンドの受益証券を通じて､日本の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し､高水準の配当収入の確保と､値上がり益の獲得をめざす｡株式投資にあたっては､予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､成長性､企業のファンダメンタルズ､株価の割安性等に着目し､投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

北欧各国の株式に投資を行う｡主な投資対象は､ノルウェー･スウェーデン･デンマーク3カ国のグローバルにビジネス展開を行う北欧企業の株式｡投資不適格銘柄の排除､バリュエーション評価など徹底した調査･分析を通じて､株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資を行う｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界の債券(ハイ･イールド債券､投資適格債券､エマージング･マーケット債券含む)､日本を含む世界の高配当株式｡マクロ分析､テクニカル分析等による経済環境の判断に基づき機動的に資産クラスの選択･配分を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式のうち､経営者が実質的に主要な株主である企業の株式｡経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ､企業の成長性･収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別して投資銘柄を選定｡計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1、4、7、10月決算｡

主要投資対象は､世界の株式､債券及び不動産投資信託証券(REIT)｡基本資産配分比率は､原則として株式40%､債券40%､REIT20%とする｡地域別(国内､先進国及び新興国)の基本組入比率は世界経済に占める各地域のGDPシェアの変化に応じて､原則､年1回見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主として、投資適格から格下げとなった米ドル建てのハイイールド債券等に投資を行い、参考指数であるブルームバーグ・米国ハイイールド・フォーリン・エンジェル3%キャップ・トータル・リターン・インデックスと中長期的に同水準のリスクで参考指数を上回るリターンの獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

日本の企業およびその子会社等（海外子会社等を含む)または政府系機関・地方自治体等の発行する、主に米ドルを中心とした先進国通貨建ての債券に投資を行う。投資対象とする債券は取得時において投資適格の信用格付を取得しているか、同等の評価を得ていると判断する。銘柄の選定にあたっては、流動性、信用リスクに留意しつつ、利回り、業績、財務面等の魅力が高いと判断する債券に着目する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主に米国の不動産投資法人債(米国リート債券)に実質的な投資を行う｡原則として取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている米国リート債券に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､原則として利回り水準や独自の調査により判断した信用力等を考慮して投資対象銘柄を選定する｡原則として､対円での為替ヘッジを行い､為替変動リスクを低減する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主に北米・欧州の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている社債(劣後債等を含む)に投資する。SDGｓ(持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する企業が発行する社債のなかから投資銘柄を選定する。組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日系企業(海外子会社等を含む。)が発行する社債(劣後債等を含む。)を主要投資対象とし、相対的に高水準かつ安定的な利子・配当等収益(インカム収入)の獲得を図りつつ、中長期的に信託財産の着実な成長を目指す。日系企業には、日本の民間企業またはその関連会社(海外子会社を含む。)のほか、日本の政府関係機関等を含む。実質組入れの外貨建て資産については、対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

BB格相当以下の格付が付与されている米国ドル建ての高利回り事業債を主要投資対象とし､中長期的に､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡投資対象を40業種に分類し､1業種あたりの投資割合は､原則としてマザーファンドの純資産総額の25%以内とする｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対インドネシアルピアで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､対豪ドルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､対トルコリラで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､世界の水関連企業の株式｡信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡高い成長が期待される水に関する投資分野に沿った事業を行う企業の中から､ボトムアップでの調査･分析により､バリュエーション､流動性等の観点を踏まえて銘柄を選定し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､世界のハイ･イールド債券｡ハイ･イールド債券を､発行体の登録国や所在地､発行通貨等から､「米国｣､｢欧州｣､｢新興国その他｣の各地域に属する債券に分類し､投資比率はそれぞれ25-50%とする｡外貨建て資産を原則として対資源国通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主に新興国の株式に分散投資｡徹底した現地調査､長期的視点に立っての業績予想等から厳選した､約60-90銘柄によりポートフォリオを構築｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す｡為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月28日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1480)｡収益性が高く、適切な設備･人材投資などの還元政策に積極的に取り組んでいる日本株を構成銘柄とする時価総額加重平均型の株価指数「野村企業価値分配指数(配当含む)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡4､10月決算｡基準価額は1口当たり。