投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は高位を維持することを基本とし､S&P先進国REIT指数(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

米国の金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等のうち、原則として小型株式等に投資する。株式の銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して、成長が期待される銘柄を厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主として新興国およびフロンティア諸国の公社債ならびにデリバティブ取引に係る権利等に投資を行う。各国のマクロ経済や政治などに関する分析に加え、ファンダメンタルズの変化の方向性に焦点を当てた運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。東京証券取引所に上場している株式に投資することにより、TOPIX(東証株価指数、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡MSCIコクサイ指数に採用されている国の株式に投資を行い､同指数(配当込み､円ベース)と連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引等を活用することがあるため､株式の組入総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､純資産総額を超えることがある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界の株式、債券、及びREIT(不動産投資信託証券)、並びに金に分散投資し、中長期的な成長を目指す。各マザーファンドは各投資対象市場の代表的な指数(インデックス)への連動を目指す運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

海外先進国株式、新興国株式および日本株式を投資対象とする各マザーファンドに投資を行うことで、実質的に全世界の株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。購入時手数料はかからない。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド｡FTSE世界国債インデックス(除く日本)に採用されている国･地域の公社債(外国債券)に投資を行い､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡公社債への投資割合は､原則として高位を維持する｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の三地域に分割し､各地域への投資比率は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

外国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。運用にあたっては、原則として対象株価指数に採用されているまたは採用が決定された銘柄に投資することを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として、日本株式、日本債券、日本上場不動産投資信託(J-REIT)、米国株式、米国債券および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に分散投資を行う。各資産（日本債券、日本株式、日本REIT、米国債券、米国株式、米国REIT)への基本配分比率は各々16.7%とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡偶数月決算｡

主として、金融商品取引所に上場または店頭登録(上場予定および店頭登録予定を含む)されている日本を除く先進国の株式のうち、MSCI-KOKUSAI ESG　リーダーズ指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、同指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行い、信託財産の中長期的な安定性と成長性のバランスを重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋4%)の追求および下方リスク水準の低減を目指して決定するとともに、投資環境に応じて変更する。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が中位のファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

海外の株式を主要投資対象とし､MSCIコクサイ･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)に連動する投資成果を目指す｡流動性を基準に投資対象銘柄群を設定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で計量モデルを用い､インデックスとの乖離を抑える｡適宜リバランスを行う｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､高水準の配当収益の獲得と､中長期的な値上り益の獲得を目指す｡各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:392A)｡米国の金融商品取引所に上場されている株式に投資し、ナスダック市場の時価総額上位銘柄で構成される株価指数「NASDAQ 100トップ 30 指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。基準価額は1000口当たり。

米国株式の中から、企業の無形資産(情報化資産、革新的資産、経済的競争力)価値の高さに着目してポートフォリオを構築し、信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。ドラッカー研究所スコア付与銘柄のうち、ナスダック上場株式を対象に、ドラッカー研究所スコアと委託会社独自の分析モデルを組み合わせて、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

米ドル建てのiシェアーズ フレキシブル・インカム・アクティブ ETFへの投資を通じ、世界の様々な債券(デリバティブを含む)に投資を行い、長期的なインカム収益の最大化および値上がり益の獲得をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。4、10月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券に均等配分(6資産にそれぞれ16.6%±5%の範囲)を原則とした分散投資を行い､安定収益の確保を図るとともに､信託財産の中･長期的な成長を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本株式を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡｢バーラ日本株式モデル｣に従って、原則として200銘柄以上で運用しながら日経平均トータルリターン・インデックスとの高い連動性の実現に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含む）の株式および債券に投資を行う。投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に基づき、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジのため外国為替の売買予約を行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し､ベンチマークである日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国を除く先進国の株式市場の大型株、中型株、小型株のパフォーマンスを示すFTSE 先進国オールキャップ(除く米国)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。連動債券への投資を通じて、内外の株式、債券およびリートに投資を行う。連動債券は、各資産クラスの期待リターンおよび推定リスク等に基づき、リスク当たりリターンの最大化をめざして決定された資産配分による投資成果に連動する。連動債券を通じて、実質的に純資産総額の概ね3倍相当額の投資を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。11月決算。

日本を除く先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､長期にわたり優れた利益成長が期待でき､本来の企業価値に対し現在の株価が割安であると判断する､米国を中心とした企業の株式｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択｡15から20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式および世界の幅広い種類の公社債等(国債/政府機関債/社債/モーゲージ証券/資産担保証券/バンクローンなど)に投資を行う。丸三証券株式会社からの投資助言に基づき運用を行う。資産配分は米国株式20%、世界の公社債等80%。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､ベトナムの取引所に上場している株式､および世界各国･地域の取引所に上場しているベトナム企業の株式等｡銘柄選定にあたっては､成長性､財務健全性および流動性等に配慮し､厳選投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リスクを抑制しつつ積極的にリターンを獲得することを最優先した運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式｡グローバルなブランド力､販売体制､資本調達力､経営力､財務の健全性とキャッシュフロー創出力等の要素を考慮し､グローバルで高い成長力･競争力を有する企業に着目し､投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行わないため､米ドルの対円での為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

ETF(上場投資信託証券)への投資を通じて、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の値動きに連動する投資成果をめざす。ETFへの投資割合は、原則として高位を維持する。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の公社債｡NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:552A)｡「NYSE Factset U.S. AI Infrastructure Index(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は10口当たり。

主要投資対象は､日本の取引所に上場している株式｡ROE(自己資本利益率)の向上と株主還元を継続して実現可能な企業を投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業業績の実績値､予想値によるスクリーニング､取材･リサーチによる定性判断といったプロセスを経て銘柄を選別｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2097)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、住宅への投資に特化したREITおよび住宅を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REIT住宅フォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2849)｡国内上場株式のうち、配当利回りが高く、かつ、ESG評価を考慮して企業を選定する「Morningstar日本株式サステナビリティ配当利回りフォーカス指数(税引前配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

主としてわが国の株式に投資を行う。株式への投資にあたっては、主として日経平均株価採用銘柄の中から予想配当利回りの上位30銘柄を選定し、流動性を勘案して銘柄毎の組入比率を決定する。原則として年2回リバランス(組入銘柄の入替えと組入比率の調整)を行う。3、9月決算。