｢豪州債券インデックスマザーファンド｣を通じて､主として豪州の公社債に投資を行う｡FTSEオーストラリア国債インデックス(円換算ベース)をベンチマークとし､同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

内外の主要金融資産に分散投資を行い､基本ポートフォリオに沿った資産配分を行うことにより､長期的に安定した収益の獲得を目指す｡基本ポートフォリオは､国内債券42%､国内株式30%､外国債券10%､外国株式15%､およびコール･ローン等の短期金融商品3%の比率とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%､および短期金融商品3%の比率を基本資産配分とし､安定運用開始時期(2030年の決算日の翌日)に向け株式の比率を漸減､債券および短期金融商品の比率を漸増させていき､リスクの減少に努める｡安定運用開始時期以降は短期資産にシフト｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1483)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備･人材投資指数(トータルリターン)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1658)｡新興国の株式市場に投資をする際の代表的な指数である「MSCIエマージング・マーケッツIMI指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

内外の株式・公社債に投資する4つのマザーファンドの組入れを通じて、日本を含む世界各国の株式、公社債に分散投資する。各資産への基本資産配分は国内株式50%、外国株式20%、国内債券15%、外国債券10%、短期金融資産5%。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資対象は､日本を含む世界中のさまざまな資産(株式､債券､通貨､リート､コモディティ､MLPおよびヘッジファンド等)｡リスク抑制のため､値動きの特徴が異なる投資対象を効果的に組み合わせる｡公的年金のポートフォリオを参照しつつ､積極的な資産成長をめざす｡投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主に､米ドル､カナダ･ドル､豪ドル､ユーロ等､英ポンドおよび北欧･東欧通貨の各通貨建ての公社債等に均等投資し､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す｡北欧･東欧通貨の国家機関等が発行･保証する公社債等はA格相当以上､それ以外の公社債においてはAA格相当以上を基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

金融商品取引所に上場または店頭登録されている新興国の株式のうち、MSCIエマージング・マーケット指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、MSCIエマージング・マーケット指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主に米ドル建ての債券､高配当株式､REIT等に分散投資し､市場動向に応じて､「債券」と「高配当株式･REIT等」の資産配分を機動的に変更する｡為替ヘッジの有無､決算頻度の異なる4つのファンドとマネープールファンドがあり､各ファンド間でスイッチングが可能｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

円建ての公社債および短期金融商品等を主要投資対象とし､安定した収益の確保を図る｡タフ･アメリカの各ファンド間でスイッチングが可能｡マネープールファンドの買付けは､マネープールファンドを除くタフ･アメリカの各ファンドからスイッチングした場合に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2040年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2060年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1586)｡主要投資対象は､TOPIX Ex-Financialsに採用されている銘柄の株式｡TOPIX Ex-Financialsの計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡1､7月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1484)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備･人材投資指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

米国の国債､アセットバック証券等の高格付債や転換社債等の株式関連債およびハイ･イールド債が主要投資対象｡景気や金利の局面に応じ､高格付債､株式関連債､ハイ･イールド債の効果的な組合せを図る｡組入債券がデフォルトした場合､速やかに売却することを基本｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2627)｡eコマース産業に関連する国内上場株式及び物流施設の管理から収益を上げているJ-REITを構成銘柄とする「Indxx Japan E-Commerce Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式､先進国株式､新興国株式および国内債券への投資にあたっては､トレンドフォロー戦略を活用し､機動的に資金を配分する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

｢ヘッジ付外国債券インデックスマザーファンド｣を通じて､主として日本を除く世界各国の公社債に投資を行う｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)をベンチマークとし､同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対象インデックスとの連動を維持するため為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1980sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の国債等に投資を行う。投資する国債等(日本国債を除く)は、原則として取得時においてAAマイナス格相当以上の格付けを取得しているものに限る。銘柄選定にあたっては、最終利回り、イールドカーブおよび為替ヘッジコスト等を勘案して決定する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:234A)｡フリーキャッシュフロー利回りが高い日本株式50銘柄で構成する「MSCI Japan IMI High Free Cash Flow Yield 50 Select Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､A格相当以上の内外の債券｡為替ヘッジ取引を機動的に活用し､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長をめざして運用を行う｡｢ドル通貨」および｢欧州通貨｣の債券への実際の投資割合は､基本的な投資配分を中心に±20%程度の範囲内とし､40%程度を上限として円建ての債券に投資する場合がある｡2､8月決算｡

日本を含む世界の債券に投資し、債券ポートフォリオの利回りを目標利回り(「個人向け国債(固定・5年)の利率＋2%」)に近づけることを目指す。各投資対象ファンドの受益証券の組入比率は3カ月ごとに見直しを行い、見直しの際にコスト控除後の債券ポートフォリオの利回りを目標利回りに近づけることおよび価格変動のリスクが最小となることをめざして組入比率を決定する。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2015)｡残存期間が7年程度から10年程度までの米国国債に投資し、残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

日本の金融商品取引所上場株式および海外の金融商品取引所上場(上場予定含む)株式の中から､成長性や収益性などを勘案して選定した成長株を主要投資対象とし､長期的な信託財産の成長をめざして積極的な運用を行う｡真に実力のあると見られる内外企業の成長株を中心に重点投資を行うほか､市況の情勢に応じて機動的な売買も行う｡1月決算｡

主として米国の取引所に上場している株式(預託証書(DR)含む)等に投資し､中長期的に米国の代表的な株価指数であるS&P500(配当込み､円ヘッジベース)を上回る投資成果を目指す｡米国の大型･中型株式の中から､徹底したリサーチにより持続的に安定的かつ高い収益成長が期待できる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1485)｡安定的に高収益を上げている企業の中で、将来の成長に繋げるために積極的な設備・人材投資を行っている企業を構成銘柄とする株価指数「iSTOXX MUTB Japan 積極投資企業200インデックス」との連動を目指すETF（上場投資信託）。1、7月決算。基準価額は1口当たり。

日本の短期公社債等を中心に投資し、主として安定した利子等収益の確保を図る。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(為替ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

円建パフォーマンス・リンク債券への投資を通じて、実質的に米国株式プレミアム戦略のパフォーマンスからの安定的なリターンの獲得を目指す。米国株式プレミアム戦略は、米国の株価指数であるS&P500指数を原資産としたプットオプションを売却することで、参照指数の下落による損失を低減しつつプレミアムの獲得を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。FTSE EPRA/NAREIT Developed Index(配当込み、円ヘッジベース)を上回る投資成果をめざす。マクロ経済の見通しやカントリーリスクの評価なども勘案し、不動産のファンダメンタルズ分析、個別物件・運営会社への訪問および保有物件の分析などによるボトムアップの銘柄選定を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

｢日本株スタイルセレクトオープン｣のひとつ｡グロースとバリューの両観点からポートフォリオを構築｡投資配分は50%ずつを基本とし､日本経済のファンダメンタルズ分析､各種テクニカル分析等を基に決定｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､取得時において投資適格(Baa3以上またはBBB-以上)の格付けを有する､世界の事業会社が発行するハイブリッド証券｡組入候補銘柄の中から､同業他社比較や相対的な割安度合い等を勘案し､ポートフォリオを構築｡為替変動リスクを低減するため､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として日本を含む世界の取引所上場株式(上場予定、DR(預託証券)を含む)のなかから、次世代モビリティに関連する企業(人・モノの移動に関連する幅広い分野で新規性・成長性の高い事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業)に投資を行う。投資候補銘柄の選定にあたっては、次世代モビリティに関連する技術、製品、事業モデルの革新性、企業の成長性、収益性等に着目する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本株式30%､外国株式30%､国内債券10%､外国債券10%､J-REIT10%､グローバルREIT10%を基本投資比率として分散投資を行い､信託財産の成長を目指す｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2523)｡東証株価指数(TOPIX)から「保険業」、「銀行業」、「証券、商品先物取引業」、「その他金融業」を除く、29業種の銘柄を対象とするTOPIX Ex-Financialsに採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)の株式のみに対する投資として運用することを目的とし、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を対象指数の変動率に一致させるよう運用を行う。1、7月決算。基準価額は100口当り。

日本を除く世界各国の債券等や米国のモーゲージ証券等に実質的に分散投資を行い、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。米国債券40%、欧州債券30%、米国モーゲージ証券30%を基本配分比率とする。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として70%程度を目途に対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。