主として内外の株式、債券、通貨および派生商品等に投資し長期的に市場動向に左右されない絶対収益を追求する投資信託証券に投資する。投資対象ファンドの運用は、ブラックロック・グループの運用会社が行う。主要投資対象ファンドでは、スタイルファクター戦略を用い、様々な尺度から各銘柄の投資魅力度を測り、銘柄選定を行う。米ドルに対する為替ヘッジを行い、為替リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､国内の取引所に上場(上場予定を含む)している不動産投資信託証券｡個別銘柄の調査･分析に基づいて､相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ､長期的な値上がり益の獲得を目指しアクティブに運用を行う｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として高位とすることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

日本を含む世界の株式の中から、持続的な成長力を有すると判断される企業の株式に投資する。個別銘柄について、財務特性やマネジメント、競争優位性等に着目し、組入候補銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への厳選投資を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主に日本を含む世界の株式、金、債券、リート等への投資を行う。投資信託証券への投資にあたっては、世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。外貨建資産については、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(12%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､東証株価指数(TOPIX)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2846)｡「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)」に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。2、8月決算。基準価額は100口当り。

主要投資対象は､医薬品､バイオテクノロジー､ヘルスケア･サービス､医療技術およびライフサイエンスにかかる業務を行う世界の医療関連企業の株式｡投資対象候補銘柄について､業種･業態や国･地域､時価総額規模等における分散にも配慮しながら､組み入れる銘柄と組入比率を決定し､ポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､高水準の配当収益の獲得と､中長期的な値上り益の獲得を目指す｡各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主に新興国の株式に分散投資｡徹底した現地調査､長期的視点に立っての業績予想等から厳選した､約60-90銘柄によりポートフォリオを構築｡為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式を主要投資対象とする｡独自開発の業種別銘柄選別モデルにより､MSCIコクサイ指数の構成銘柄から調査対象銘柄を絞り込み､企業訪問等による情報収集･分析をもとに国別配分･業種配分を勘案してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本株式50%､日本債券10%､外国株式20%､外国債券17%､短期金融資産3%を基本資産配分比率として分散投資を行い､成長性を重視し､長期的な資産の成長を目指す｡基本資産配分比率を基準として､±5%の変動幅に抑制｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

南アフリカ､オーストラリア､カナダ､アメリカ等の金鉱企業(主に金の採掘・精錬等を行う企業)の株式を中心に鉱業株式(貴金属･一般非鉄金属の採掘･精錬等を行う企業の株式)を主要投資対象として積極的に運用｡地質学･鉱物探査学等のスペシャリストによるチームの綿密なリサーチに基づき､長期的に成長が見込まれ､割安と考えられる銘柄に厳選投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡企業の成長性､バリュエーション､株主還元､収益の安定性や収益の構成などのバランスに着目をして銘柄の選定を行う｡実質組入外貨建資産について､原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。連動債券への投資を通じて、内外の株式、債券およびリートに投資を行う。連動債券は、各資産クラスの期待リターンおよび推定リスク等に基づき、リスク当たりリターンの最大化をめざして決定された資産配分による投資成果に連動する。連動債券を通じて、実質的に純資産総額と概ね同等額の投資を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､マザーファンド受益証券｡投資するJ-REITは｢東証REIT指数｣採用銘柄とし､同指数(配当込み)の指数値と連動する投資成果を目指す｡原則として､各銘柄の時価総額に応じた投資配分を行う｡J-REITの組入比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､米国のNasdaq上場株式｡成長性､収益性､安定性等を総合的に勘案して選択した銘柄に投資｡スクリーニングおよび定性分析で買付候補銘柄を絞り込み､リスク分析や業種分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､Nasdaq総合指数(税引前配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

個人家計の｢資産形成｣の支援を目的として運用｡｢期待収益率が高い｣と思われる資産として株式に特化し､グローバルな視点で投資を行う｡｢バイ&ホールド｣を基本とするが､割高時には現金比率を高め､割安時での買い増しにも備える｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､世界の株式｡"ワールドワイド"に投資機会を追求し､信託財産の長期的な成長を目指して積極的に運用を行う｡銘柄選定においては､ファンダメンタルズ･リサーチを重視したボトムアップ･アプローチにより､魅力的な成長が期待される銘柄に厳選投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡主として予想配当利回りが市場平均を上回ると判断できる株式に投資｡株式の組入比率は原則として高位を保ち､銘柄の選定にあたっては､企業業績､財務の健全性､時価総額などを総合的に勘案して決定｡外貨建資産への投資は行わない｡8月決算｡

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)に投資し、S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている製造業に関連した株式｡S&P500(大型)､S&P400(中型)､S&P600(小型)指数採用銘柄等のうち､製造業セクターに該当する銘柄群を抽出し､最終的にファンダメンタルズが強固で､事業の伸びが期待できる銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、国内の株式に投資を行い、「日経累進高配当株指数(トータルリターン)」(国内証券取引所に上場し、基準日時点で時価総額が500億円以上かつ10年以上連続して累進的な配当を続ける銘柄の中から、予想配当利回りの高い30銘柄で構成された時価総額ウェート方式の税引前配当を再投資した株価指数)に連動する投資成果を目指して運用を行う。5、11月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式および公社債に投資を行う。国内株式12%、先進国株式3%、国内債券67%、先進国債券15%および短期金融資産3%を実質的な基本投資割合とする。各投資対象資産の指数を組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の株式に実質的に投資し、MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を保つ。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資し、中長期的に信託財産の成長を目指して運用を行う。マザーファンドによるJ-REITへの投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。J-REITへの実質組入比率は、原則として高位を維持する。特化型運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主としてわが国の株式に投資｡TOPIX100・インデックス(配当込み)に採用されている銘柄に投資し､同インデックスに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､上場投資信託及び株価指数先物等を利用する場合もある｡原則として株式の実質組入率は100%に近い状態を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の株式(預託証書およびカントリーファンドを含む)｡グローバルな収益機会を最大限に追求するため､ベンチマークであるMSCIコクサイ･インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す｡株式の組入比率は高水準を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､NOMURA-BPI総合に採用されている国内の債券に投資し､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､国内債券を対象とした債券先物取引を活用することがある｡マザーファンド受益証券への投資比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替変動リスクを低減するため､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場している投資信託証券(ETF)に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､BBB格相当以上の日本の公社債｡マクロ経済分析､ファンダメンタルズ分析およびマーケット分析等を行うと共に､セクター分析や信用リスク分析等に基づき､デュレーション､セクター配分､個別銘柄選定等をアクティブに決定･変更｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

日本を含む世界各国の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。FTSE EPRA/NAREIT Developed Index(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果をめざす。マクロ経済の見通しやカントリーリスクの評価なども勘案し、不動産のファンダメンタルズ分析、個別物件・運営会社への訪問および保有物件の分析などによるボトムアップの銘柄選定を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。安定性と成長性のバランスを目指した運用を行う。設定時における基本的資産配分は、国内債券15.5%、先進国債券(為替ヘッジあり)15.5%、先進国債券(為替ヘッジなし)8%、新興国債券4%、国内株式19%、先進国株式21%、新興国株式7%、国内リート5%、先進国リート5%。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、金地金(きんじかね)価格の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主としてLBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託証券)に投資し、円ヘッジベースの金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。