内外の主要金融資産に分散投資を行い､基本ポートフォリオに沿った資産配分を行うことにより､長期的に安定した収益の獲得を目指す｡基本ポートフォリオは､国内債券42%､国内株式30%､外国債券10%､外国株式15%､およびコール･ローン等の短期金融商品3%の比率とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

内外の主要金融資産に分散投資を行い､基本ポートフォリオに沿った資産配分を行うことにより､長期的に安定した収益の獲得を目指す｡基本ポートフォリオは､国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%､およびコール･ローン等の短期金融商品3%の比率とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主に世界各国の企業が発行するハイブリッド証券(債券的性質と株式的性質を併せ持つ､劣後債及び優先証券等)に投資する｡投資対象には銘柄格付がBB格相当以下(投機的格付)の銘柄も含み､組入銘柄の平均格付は､原則としてBBB格相当以上(投資適格格付)となることを目指す｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主にデリバティブ取引等を利用して日本を含む世界の株式等を対象に投資する。公表されたM&A(企業の合併および買収)案件等において、買収の公表と成立との間で発生する価格差を収益の源泉とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1483)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備･人材投資指数(トータルリターン)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

わが国の株式に投資し、投資成果を「JPXプライム150指数(配当込み)」(東証プライム市場に上場する時価総額上位銘柄を対象に、「資本収益性」と「市場評価」による、価値創造を測る2つの観点から選定される計150銘柄で構成された株価指数)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､欧州各国の株式｡銘柄選定にあたっては､ROEの水準および変化等に着目し､経営効率に優れ利益成長力を有する銘柄に投資を行う｡主に株価指数先物取引等を活用し､実質的な株式の組入比率(0-100%の範囲)を機動的にコントロールする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてUBS AG ロンドン支店が組成を取りまとめた海外籍特別目的会社(SPC)の発行する円建債券に投資し、AHL Partners LLPが運用する外国投資信託証券「Man AHL Diversified(Cayman) Ltd」の基準価額の値動きに概ね連動する投資成果を目指す。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡銘柄の選定については､技術力､商品開発力､ビジネスの効率性等における競争優位性および業績モメンタム等から見た成長性､株価のバリュエーションに着目する｡さらに独自の視点で市場コンセンサスとのギャップのある銘柄､投資テーマ銘柄､イベント発生銘柄等の発掘をめざす｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1572)｡ハンセン中国企業株レバレッジ指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率が対象指標の変動率に一致する投資成果を目指す。12月決算｡基準価額は1口当たり。

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時において投資適格格付(BBB格相当以上)を得ている債券を投資対象とする。米ドル建てを中心とした社債に投資する。原則として信託期間内に償還日を迎える社債に投資し、償還日まで保有する。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る。12月決算。

主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は､原則として高位を維持することを基本とする｡REITへの投資にあたっては､各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡長期にわたり優れた運用実績がある「ファースト・イーグル・グローバル・ファンド」と同じ運用手法の「ファースト・イーグル・アムンディ・インターナショナル・ファンド」へ主に投資する。主に割安と判断される世界の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。原則、円ベースでの為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算。

日本の金融商品取引所上場株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡株式投資にあたっては､企業の社会的責任(CSR)に着目し､｢財務｣｢環境｣｢社会･論理｣の視点から調査･分析して投資を行う｡株式の実質組入比率は原則として高位｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

世界各国の上場不動産投資信託(リート)に分散投資する。世界各国の様々な業種のリートに分散投資することで、リート自体が持つ分散効果が更に拡大され、特定の国、特定の業種の景気変動の影響を受けるリスク等を分散･軽減する効果を期待する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は､中国､インド､インドネシアの企業または当該各国で主な事業を展開する企業の上場株式等｡基本配分比率は原則として3分の1ずつとし､定期的にリバランスを行い､投資信託財産の長期的な成長を目指す｡組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を含む世界各国の株式に投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない成長性などの投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(配当込み、円換算指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対選定通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1466)｡｢JPX日経400ダブルインバース･インデックス｣(日々の騰落率をJPX日経インデックス400(配当なし)の騰落率の-2倍(マイナス2倍)として計算された指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:2642)｡東証株価指数(TOPIX)に組み入れられている銘柄をユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性(売上高当たり炭素排出量)の水準に着目して、構成銘柄のウェイトを決定する株価指数である「S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数(配当込み) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算｡基準価額は1口当たり。

国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券の6資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果をめざす。基本組入比率は、株式40%、債券40%、不動産投資信託証券(REIT)20%とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

外国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡効率的な運用を行うため､債券先物取引等のデリバティブ取引および為替予約取引をヘッジ目的外の利用を含め活用する場合がある｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界(新興国を含む)の米ドル建てを中心とする投資適格債券等に投資を行い､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡原則として､投資する外国投資信託においては､当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減をはかる｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として、連動債券への投資を通じて、世界(日本を除く)の企業が発行する株式のうち、テクノロジー関連企業の株式に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。国や地域に起因するリスクが高いと考えられる銘柄を除外し、時価総額上位20銘柄に投資を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、実質的に概ね金地金価格への連動をめざすETFまたはETC(上場投資信託証券)への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の証券取引所に上場(これに準ずる市場で取引されているものを含む)している不動産投資信託証券(不動産投資法人の投資証券または不動産投資信託の受益証券)を主要投資対象とする。東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標とする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､豪ドル建の国債､州政府債､国際機関債､社債､モーゲージ証券及び資産担保証券等｡投資を行う公社債は原則としてA-/A3以上の格付けを付与されたものとする｡デュレーション･コントロール､セクター配分､銘柄選定の3つの戦略により超過収益の獲得を目指す｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対トルコリラで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式､先進国株式､新興国株式および国内債券への投資にあたっては､トレンドフォロー戦略を活用し､機動的に資金を配分する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1970sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1980sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1990sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2251)｡わが国の国債を対象とした先物取引を主要取引対象とし、「JPX国債先物ダブルインバース指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。10月決算｡基準価額は100口当たり。

主として日本の取引所に上場している株式およびREIT(不動産投資信託)に投資することにより、ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。ベンチマークは、日経平均トータルリターン・インデックスおよび東証REIT指数(配当込み)の比率を均等とした合成指数。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

米国の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT)を原則として高位に組み入れることにより､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

複数のマザーファンドへの投資を通じ、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)および東証REIT指数(配当込み)をそれぞれ15%、NOMURA-BPI総合を70%ずつ組合せた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざす。各資産への投資割合は、基本投資割合を維持することを目標とする。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国国債を主要投資対象とする。運用にあたっては、設定当初に残存期間が20年程度かつ当ファンドの信託期間内に償還日を迎える米国ストリップス債1銘柄に投資し、償還まで保有することを基本とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。1月決算。

主要投資対象は､円建ての短期公社債および短期金融商品｡安定した収益と流動性の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2091)｡ドイツの国債を主要投資対象とし、Bloombergドイツ国債7-10年指数(為替ヘッジあり・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

主に日本を除く世界先進各国の株式を主要投資対象とし､ベンチマークであるMSCI コクサイ･インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)を中長期的に上回る成果を目指す｡ファンダメンタルズ分析と計量分析を併用した手法により投資銘柄を選択｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡