主として、日本株式、日本債券、日本上場不動産投資信託(J-REIT)、米国株式、米国債券および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に分散投資を行う。各資産（日本債券、日本株式、日本REIT、米国債券、米国株式、米国REIT)への基本配分比率は各々16.7%とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。内外の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、配当利回り等の各種バリュー指標をもとに、ポートフォリオマネージャーの判断に基づき割安と思われる銘柄に投資を行う。外貨建資産の為替ヘッジについては、弾力的に為替ヘッジ比率の変更を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む先進国の株式を主な投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式19%､国内債券65%､外国株式5%､外国債券8%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡比較的リスクの低い国内債券を中心に組入れる｡株式への投資割合の上限が35%以下､かつ外貨建資産への投資割合の上限が30%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基本の投資配分比率は､国内債券10%､海外債券10%､エマージング債券10%､国内株式15%､海外株式20%､エマージング株式15%､国内リート10%､海外リート10%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2045年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2065年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2040年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

実質的な投資対象は､日本を除く世界の主要国の国債､政府機関債等｡中長期的にFTSE世界国債指数(除く日本､円ヘッジベース)に連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要国の株式に投資し､企業訪問を含めた独自調査に基づくアクティブ運用を行う｡地域配分はマクロ経済､市場･業種･個別銘柄の動向等を総合的に勘案し､銘柄選択については経営資源の効率的活用を重視｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ・インデックス(配当込み・円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として日本を除く世界の主要国の公社債を中心に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

国内外の株式や債券へ分散投資を行い､リスクを軽減しつつ信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡当初設定時の基準資産配分比率を国内債5%､国内株35%､先進国債3%､先進国株37%､新興国債2%､新興国株18%とし､安定運用開始時期(2055年の決算日の翌日)に向け株式の投資割合を漸減する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リターンの獲得を目指しつつ､リスクを抑えることを最優先する｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

設定当初は国内株式7.0%、先進国株式42.0%、新興国株式21.0%、国内債券及び為替ヘッジ付先進国債券3.0%、先進国債券18.0%、新興国債券9.0%の割合で分散投資を行う。2060年決算日の翌日(ターゲット・イヤー)に近づくにしたがい、定期的に各資産の基本組入比率を変更することで、債券中心の運用へシフトする。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2094)｡東証REIT指数の前日比変動率に対して－1倍を乗じた変動率となるように計算された指数である東証REITインバース(－1倍)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。10月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1591)｡資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸用件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「JPX日経400(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は1口当たり。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2050年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(16%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として米国の株式に投資を行う。また、米国の株価指数先物取引を活用する。株式部分はファンドの純資産総額の70%程度を維持する。加えて、投資環境局面に応じて株式部分と先物部分を合計した実質株式組入比率を変更する「シグナルチェンジ戦略」を採る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､国内外のトヨタグループ企業が発行する債券｡トヨタグループ企業が発行する債券の組入れ比率は高位を維持することを基本とするが､当該債券の発行体の信用状況､当該債券と同一通貨建て国債との利回りスプレッド等を考慮し､高位の組入比率を維持しない場合もある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

国内の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。RM国内リートマザーファンドを通じ、東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券へ投資する。運用の効率化をはかるため、東証REIT指数(配当込み)を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、不動産投信指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内、先進国及び新興国の株式に投資する。基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は、東京証券取引所上場銘柄の株式。株価指数先物取引等の派生商品の活用により､取引コストや価格変動リスクを低減させるとともに､株式(現物)と株価指数先物取引を合計した実質組入比率を高位に保ち､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)との連動性の向上を図る｡購入時無手数料｡7月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2060年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

3つの異なる資産(国内株式･外国債券･国内不動産投資信託)へ分散投資｡各資産の組入比率は､国内株式:33%±10%､外国債券(ユーロ参加国･米国の国債､政府機関債､国際機関債等):33%±10%､国内不動産投資信託(J-REIT):33%±10%｡原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てブラジル株式上場投資信託証券(ETF)｡ブラジル株式(ETF)の上昇益の50%程度を狙いつつ､ブラジル株式(ETF)からの配当金+ブラジル株式(ETF)の株式オプションプレミアムのインカム性収益の獲得を目指す｡また､円に対する米ドルの上昇を享受する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場している航空宇宙関連企業(ロケット関連事業、人工衛星関連事業、その他宇宙関連事業等)の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス・ディベロップメント・カンパニー、中堅企業への投融資を行う形態の一つ)に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。米国に拠点を置く、クレジット運用に特化した運用会社、ミューズニッチ社の運用力を活用し、収益の獲得をめざす。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算。

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､全世界(日本を含む)の債券へ実質的に投資する｡ ブルームバーグ・グローバル総合インデックス(米ドルヘッジ)(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとする。原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主として､世界主要先進国の割安で好配当が期待される株式に分散投資｡銘柄選定の基準は企業の信用度を重視し､原則として取得時において投資適格の長期発行体格付けを有する企業の銘柄に投資を行う｡但し､格付けを有しない企業に投資を行うこともある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

投資信託証券への投資を通じて、日本を含む世界の株式、不動産投資信託に分散投資を行う。各投資信託証券においては、中長期的な値上がり益の獲得と配当収益の確保に着目した運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､世界の資源関連企業が発行する米ドル建て株式(預託証書を含む)｡銘柄の選択にあたっては､企業の財務データなどに基づく定量分析と業界内での競争力や経営者のマネジメント能力の評価といった定性分析を実施する｡原則として､米ドル建てのまま運用を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

米国の株式等を主要投資対象とする。「SOX指数(配当込み、円換算ベース)」(米国上場の主要な半導体関連30銘柄で構成されている株価指数)の動きに連動する投資成果をめざす。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として上場投資信託証券への投資を通じて、米ドル建て高利回り社債市場の動きをとらえることを目指して、ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目標として運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね50%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、各資産クラスの代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託(リート)に投資する。債券の組み入れ比率を高め、堅実な運用を行う。先進国株式(除く日本)については各ファンドにおいてその全部または一部の為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

わが国の国債に投資をすることにより、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長をめざして運用を行う。運用にあたっては、設定当初に残存期間があ20年程度かつ当ファンドの信託期間内に償還日を迎えるわが国の固定利付国債1銘柄に投資し、償還まで保有する。追加設定により新たに投資する場合または組入銘柄のクーポンを再投資する場合には、保有しているわが国の固定利付国債と同じ銘柄に投資する。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1633)｡TOPIX-17 不動産(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替変動リスクを低減するため､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要先進国の公社債に分散投資を行う｡各国の市況動向や政治･経済情勢を勘案して国別配分比率およびデュレーションの調整を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡