確定拠出年金専用ファンド。主として日本の株式に投資を行う。株式への投資にあたっては、企業との対話を通じてESG(環境・社会・企業統治)の取り組みの改善が見込まれる企業の中から、企業収益の成長性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2050年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､国内外の株式及び外国の公社債｡各資産への配分は､3つの資産への均等配分を基本とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基本配分比率には各資産毎に一定の変動許容幅を設け､一定以上乖離した場合にはリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2055年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2055年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

世界各国の投資適格債が主要投資対象｡相対的に高い収益が期待される国･債券セクター､銘柄に対して､随時､機動的に資産配分を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(含む日本、除く中国、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界主要国の株式｡原則としてMSCIコクサイ･インデックス(円ベース)を構成している国の株式に投資を行い､同指数に連動する投資成果を目標として運用｡株式の組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､全世界(日本を含む)の債券へ実質的に投資する｡ ブルームバーグ・グローバル総合インデックス(米ドルヘッジ)(円換算ベース)をベンチマークとする。原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3、6、9、12月決算。

日本を除く先進国の株式を主要投資対象とする。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､各国政府･企業等が発行する外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､スイスフラン建て)の変動金利債券等｡投資対象とする債券は､取得時において､発行体格付けが投資適格(BBB-以上)のものとする｡また､親投資信託の信託財産の純資産総額の25%以下で､固定金利債券等にも投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国物価連動国債に実質的に投資を行う。ブルームバーグ米国TIPSインデックス TTM(円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主に日本を含む世界の金融商品取引所に上場するグローバル株式等の中から「ハイクオリティ銘柄」(安定した利益成長が見込まれ、かつ健全な財務体質を有するクオリティ銘柄のうち、今後5年間の業績見通しが良好と考えられる銘柄)に投資し、信託財産の成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

投資一任口座専用ファンド。米国株式の特性に焦点を当てたファクターに関する指数の値動きに連動する複数のETFに投資し、中長期的にS&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。景気局面判断等に基づき、ファクターを選定し、各ETFへの投資配分比率を決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。12月決算。

純資産の20%程度を国内株式に投資､価格変動に伴う投資比率の見直しは､原則として月1回行う｡残りの部分については､国内債券へ投資｡同一銘柄の株式への実質投資比率は､取得時において純資産の5%以下とする｡外貨建て資産には投資しない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

外国債券20%､海外REIT5%､J-REIT5%､北米株式11.6%､欧州株式11.6%､アジア･オセアニア株式11.6%､日本株式35%を標準組入比率として分散投資を行い､配当等収益の確保と､信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主に､世界の株式50%､世界の債券35%､世界のREIT15%の割合で分散投資｡組入れた投資信託証券は定期的にモニターを行い､主としてファンド全体の利回り水準､リスク･リターン特性､通貨分散､セクター分散などを考慮して組入れ比率の調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2045年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､オーストラリア企業が発行する金融商品取引所上場株式｡銘柄選定にあたっては､市場動向や各銘柄毎の成長性､収益性､流動性などを勘案して行い､中長期的な信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&P/ASX 200指数(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として、米国の株価指数先物、国債先物およびリートETFならびに金先物に分散投資を行う。米国株式を対象とした株価指数先物取引、米国国債を対象とした先物取引、米国リートを対象としたリート指数先物取引および金を対象とした先物取引の買建玉の時価総額と、米国リートETFの組入総額の合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月11日決算。

エマージング諸国の株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。MSCIエマージング・マーケッツ・インデックス(配当込み、円ベース)を運用上の参考指標とする。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､世界のピュア･インフラ企業が発行する上場株式など｡｢ピュア･インフラ企業｣とは､インフラ関連企業の中でもインフラ資産を実際に所有する､もしくは､運営するビジネスで収益の多くを獲得する企業を指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要先進国の公社債に分散投資を行う｡各国の市況動向や政治･経済情勢を勘案して国別配分比率およびデュレーションの調整を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)に投資し､投資信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､財務分析､収益性分析､流動性･価格分析に着目し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡投資適格｢BBB-格以上｣の日本を除く世界主要国の国債､政府保証債､政府機関債､アセットバック証券､永久変動利付債､優先証券､モーゲージ証券といったセクターに分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国を含む世界各国の企業の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ型のファンダメンタル分析に基づき、持続的に資本コストを上回る魅力的な資本利益率を生み出し、スチュワードシップへの優れた取り組みを見せる企業の株式に投資を行う。原則として対円で為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

インドの株式の中から､株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資を行う｡投資対象には､DR(預託証券)を含む｡リライアンス･ニッポンライフ･アセットマネジメントからインド株式市場に関する調査･分析等の助言を受け､ファンドの運用に活用する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

日本株式、日本国債、米国株式、米国国債を投資対象とする、日本、米国の金融商品取引所等の上場投資信託証券(ETF)に分散投資を行う。信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。各資産を投資対象とするETFへの基本投資配分比率は、投資助言会社の投資助言に基づき決定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。10月決算。

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2045年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

ダウ･ジョーンズ工業株価平均に採用されている米国株式を主要投資対象とし､同指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡効率的な運用を行うため､株価指数先物取引や上場投資信託証券等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(13%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として、日本株式、日本債券、日本上場不動産投資信託(J-REIT)、米国株式、米国債券および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に分散投資を行う。各資産への基本配分比率は日本債券40%、日本株式5%、日本REIT5%、米国債券40%、米国株式5%、米国REIT5%とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

実質的な投資対象は､新興国の株式｡中長期的にMSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券の4つの資産に分散投資し､リスク低減をはかりながら､中長期的な収益の追求を目指す｡各資産の運用はインデックス運用で行う｡資産配分においては､株式(国内+海外)40%､債券(国内+海外+短期金融資産)60%とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託30%､外国株式を主要投資対象とする投資信託10%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託30%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託30%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は、金現物市場を代表する指標に連動する有価証券。金現物市場を代表する指標であるLBMA金価格(円ヘッジ円ベース)に連動する運用成果を目指す。効率的な運用を目的として、金現物を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック・グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2050年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2060年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、クオリティを重視したアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のウェアラブル関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。S&P Kensho Wearables Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

FTSE4Good Developed 100 Indexに採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式を実質的な主要投資対象とし、円換算したFTSE4Good Developed 100 Index(FTSE4Good Developed 100 Index に日々の為替レートを乗じて得た指数)の動きをとらえる投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。