東京証券取引所に上場(コード:380A)｡香港上場企業のうち、代表的なテック関連銘柄の株式30銘柄から構成される「Hang Seng TECH Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2649)｡米国の政府系不動産担保証券(ジニーメイパススルー証券)を主要投資対象とし、「ブルームバーグ米国GNMAインデックスTTM(為替ヘッジ有り、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2856)｡米国債への投資を通じて、「FTSE米国債3-7年セレクト・インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1497)｡米ドル建てハイイールド社債への投資を通じて、「Markit iBoxx 米ドル建てリキッド･ハイイールド指数(TTM円ヘッジ付き)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2257)｡米ドル建て投資適格社債を実質的な主要投資対象とし、連動対象指数である「ICE BofA USコーポレート・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2256)｡米ドル建て投資適格債券を実質的な主要投資対象とし、連動対象指数である「ブルームバーグ米国総合インデックスTTM(為替ヘッジなし、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:238A)｡米国の国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債STRIPS元本25年超インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2642)｡東証株価指数(TOPIX)に組み入れられている銘柄をユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性(売上高当たり炭素排出量)の水準に着目して、構成銘柄のウェイトを決定する株価指数である「S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数(配当込み) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算｡基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:170A)｡主としてわが国の金融商品取引所等に上場している株式の中から、予想配当利回りが市場平均(加重平均、今期予想ベース)と比較して高いと判断される銘柄を中心に投資する。銘柄の選定にあたっては、財務内容の健全性、業績動向、配当方針等を考慮して行う。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:258A)｡国内の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券(国内リート)に投資するアクティブETF(上場投資信託)。国内リートへの投資に当たっては、各銘柄の投資適格性等を考慮したうえで、投資環境調査、各銘柄の保有不動産分析、収益並びに配当の予想等に基づき、銘柄選択を行う。1、7月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:257A)｡国内の株式に投資するアクティブETF(上場投資信託)。個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し、投資銘柄を厳選することにより、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に対する超過リターンを目指す。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:360A)｡東証REIT Core指数を対象指標とし、採用(予定を含む)されている不動産投資信託証券への投資を行うことにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることをめざして運用を行うETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:396A)｡不動産投資信託証券のなかから、合併・買収、再編・提携といった個別銘柄の価値に重要な影響を与えるイベントの発生および委託会社がそうしたイベントの発生が期待できるものと考えられることなど、委託会社独自の観点をもとに総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

わが国の株式を主要投資対象とする。個別銘柄の流動性および収益性等を勘案して選定した銘柄の中から、継続増配を行っている企業の株式に投資することを基本とする。ポートフォリオの構築にあたっては、配当利回り等を勘案して、組入銘柄および組入比率を決定。当初ポートフォリオ構築後は、保有銘柄の将来の配当予想等を配慮し、定期的にリバランスおよび組入銘柄の見直しを行う。1、7月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:221A)｡「日経半導体株指数」(東京証券取引所に上場する半導体関連銘柄から構成される時価総額ウエート方式の指数。時価総額が大きい30銘柄で構成し、日本の半導体関連株の値動きを表す)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リート及び短期金融資産に投資し､中長期的に安定した信託財産の成長を目指す｡各資産の配分比率については2020年に近づくにしたがい株式等の組入れを漸減させ､債券の組入れを漸増させることなどにより､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式のうち､小型株に投資を行う｡投資にあたっては､企業の事業収益力や経営陣の質､キャッシュフロー等を分析のうえ､株価が割安と判断される銘柄に投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つことを基本とする｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主として世界各国の金融商品取引所上場不動産投資信託証券に投資を行い､インカム収益の確保と安定した信託財産の成長をめざす｡不動産投資信託証券の銘柄選定にあたっては､各資産毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルや割安性の分析も行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

TOPIX(東証株価指数)の動きに連動した投資成果をめざす「インデックス東証株式マザーファンド」への投資を通じて、わが国の株式に50%程度投資を行う。また残りの50%程度は内外の公社債を中心に組み入れ、信託財産の長期的成長と安定した収益の確保をはかることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1480)｡収益性が高く、適切な設備･人材投資などの還元政策に積極的に取り組んでいる日本株を構成銘柄とする時価総額加重平均型の株価指数「野村企業価値分配指数(配当含む)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡4､10月決算｡基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2643)｡同業他社比でESG評価の高い日本企業で構成される株価指数である「MSCIジャパンカントリー指数(セレクト)(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､ブラジル政府､政府機関もしくは企業等の発行する現地通貨建(レアル建)債券｡ブラジル･レアル建て国債市場の残存年数別の時価総額比率を基に､流動性､利回り､先物市場との比較等の選定基準から組入れ銘柄を選定し､ポートフォリオを構築｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

キャピタル･ニューワールド･マザーファンド(米ドル売り円買い)への投資を通じて、主としてルクセンブルク籍円建外国投資信託証券に投資する。同証券は、 世界各国の新興国の成長をとらえる企業の株式等を主要投資対象とする。運用にあたっては、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本株式40%､外国株式35%､日本債券5%､外国債券20%の基本配分比率で投資を行い､より積極的に成長性を追求する｡3段階のリスク分散｢マルチ･アセット(資産区分の分散)､マルチ･スタイル(運用スタイルの分散)､マルチ･マネージャー(運用会社の分散)｣で､より安定した運用成果とリスクの低減を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､円建ての短期公社債および短期金融商品｡安定した収益と流動性の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2089)｡ドイツの株式を主要投資対象とし、DAX指数(配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。基準価額は100口当たり。

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1970sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:348A)｡「読売株価指数(読売333)」(読売新聞社が提供する株価指数。国内株式市場における全上場銘柄のうち、浮動株調整時価総額および市場流動性を考慮して選定された333銘柄により構成され、全銘柄を均等保有する「等ウェート型」にて算出する)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

米国を中心とした世界の株式および債券に分散投資を行うとともに、機動的に配分比率を調整する。原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。外国投資証券(米ドル建)の組入額に対して、原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行うことにより、米ドルと円の為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:294A)｡「MSCIジャパン気候変動指数(セレクト)(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主として、内外の株式、債券およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、信託財産の成長をめざす。資産配分比率の決定、投資信託証券の選定、組入比率の決定は、保守性を重視して行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主として、内外の株式、債券およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、信託財産の成長をめざす。資産配分比率の決定、投資信託証券の選定、組入比率の決定は、リスク分散を考慮しつつ積極性を重視して行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。1月決算。

主としてオーストラリア証券取引所に上場しているREIT(不動産投資信託証券)に投資を行う｡クオリティ･スクリーニングやキャッシュフローの予測分析によるスクリーニングを行い､銘柄毎の収益の成長性･割安度･配当利回り･流動性等を勘案してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､現地通貨建ての新興国の公社債｡JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ･グローバル･ディバーシファイド(円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡