国内外の株式を主要投資対象とし、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

海外の株式を主要投資対象とし、MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2040年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2050年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2060年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2065年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

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主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式(上場予定を含む)｡ ボトムアップ･アプローチにより､継続的に高い利益成長が見込まれる企業の株式を発掘し､成長性を勘案した株価の割安度などを考慮して､ポートフォリオを構築する｡8月決算｡

国内上場株式を主要投資対象とし､配当込みTOPIXを中長期的に上回る成果を目指す｡銘柄選定にあたっては､投資対象候補銘柄群を独自の業種(セクター)に分類し､セクター別の個別銘柄について定量･定性分析を行い選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リターンの獲得を目指しつつ､リスクを抑えることを最優先する｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所上場株式｡個別企業分析により､株式時価総額の大小にかかわらず高成長と判断される企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡個別企業分析にあたっては､｢ボトムアップ･アプローチ｣を重視｡ベンチマークは､TOPIX(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

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TOPIX(東証株価指数)の動きに連動した投資成果をめざす「インデックス東証株式マザーファンド」への投資を通じて、わが国の株式に50%程度投資を行う。また残りの50%程度は内外の公社債を中心に組み入れ、信託財産の長期的成長と安定した収益の確保をはかることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所等に上場(コード:1319)｡日経株価指数300に採用されている銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

確定拠出年金専用ファンド。主として、わが国の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含む)のうち、人材投資効率や労働分配率、経営者予測慎重度などの観点からみて優れた企業の株式に投資を行う。ポートフォリオ構築にあたっては、上記の観点ごとに異なる定量ファクターを用いて評価および銘柄選定を行う、「日本株人材活躍戦略」を活用する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

省エネルギー関連や再生可能エネルギー関連等の優れた脱炭素関連技術を持つ企業、あるいは脱炭素への取り組み姿勢に優れた企業であると委託会社が判断した銘柄の中から、一定水準以上の社内ESG(環境、社会、企業統治)レーティングが付与されている銘柄を抽出する。TOPIX(配当込)をベンチマークとし、長期的にベンチマークを上回る運用成果をあげることを目標とする。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､東京証券取引所上場株式｡投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡投資対象銘柄のうち200銘柄以上に､原則として､分散投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とする。株式の投資にあたっては、大阪府、京都府、滋賀県、奈良県、兵庫県、和歌山県に本社を持つ企業の株式の中から、企業の業績(売上高、純利益等)、株式の時価総額や平均売買代金等による評価から銘柄を選定し、財務リスク分析等による選別を経て組入銘柄を決定。個別銘柄の売買代金等を勘案して投資比率を算出し、ポートフォリオを構築する。9月決算。

主要投資対象は､米国の株式｡投資銘柄の選定にあたっては､配当利回りのほか､ファンダメンタルズ分析による収益･配当成長予測等を勘案して銘柄を選別し､投資を行う｡優先株式､不動産投資信託証券(REIT)およびマスター･リミテッド･パートナーシップ(MLP)等にも投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として､国内外の株式･債券･リート､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンドといった様々な資産への長期分散投資により､世界経済の成長に沿った収益の獲得を目指す｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則50%未満とする｡投資対象ファンドにおいて為替予約を活用し､為替変動リスクの低減を図る場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主として日本の株式の中から､特定の運用スタイルにとらわれず､企業の収益性に着目し､ボトムアップ･アプローチの手法を用いて投資価値が高いと判断される銘柄に投資｡株式への実質投資比率は､通常の状態で高位(90%程度以上)を維持｡ベンチマークは､東証株価指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1311)｡TOPIX Core30(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率をTOPIX Core30(配当込み)における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､TOPIX Core30(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1619)｡TOPIX-17 建設･資材(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡REITへの投資にあたっては､各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場する株式に投資し、中長期的にベンチマーク(TOPIX(配当込み))を上回る投資成果をめざす。各マザーファンドの受益証券の配分比率は、委託会社の独自モデルに基づいた局面判断に応じて変更する。銘柄選定には定性アプローチ(ファンダメンタル)を、各マザーファンドの受益証券の配分比率の決定には定量アプローチ(クオンツ)を活用する、クオンタメンタル投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として中国及び東南アジア圏の中小企業(輸出企業)の短期(原則として最長6カ月)売掛債権(優良グローバル企業(輸入企業)の買掛債務)に投資を行い、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。購入や換金の申し込みは、月に1回可能。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

日本を除く世界各国の債券等を主要投資対象とし､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､委託会社円換算ベース)を中長期的に上回る成果を目指す｡投資する債券は､原則として投資適格(BBB-格相当以上)とし､ポートフォリオ全体の平均格付けは原則としてA格以上を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

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確定拠出年金専用ファンド。新興国を含む世界各国のAI(人工知能)技術関連の株式を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点でAI先端技術の研究成果に着目し、AI技術の実用化に伴って投資魅力が高まると考えられるAI関連分野の銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2035年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､国際経済･国際政治の動向に大きな影響を与えるとみられる国や地域の通貨建てのソブリン債券｡投資対象通貨の中から､長期債務格付でBBB(Baa)格相当以上の国や地域の3通貨程度を選定し､最低1通貨はAAマイナス(Aa3)格相当以上とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

実質的に先進国債券を主要投資対象として広く分散投資を行うことで､リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す｡主として､学術的研究をベースにした独自の投資哲学による運用を行うディメンショナル･ファンド･アドバイザーズ･リミテッドの運用する投資信託証券へ投資する｡原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡日本の債券市場の動きを捉えることを目標に､NOMURA-BPI総合に連動する投資成果を目指して運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主としてわが国の株式に投資を行い、信託財産の長期的な成長を目指す。運用にあたっては、ファンダメンタルズ調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指すボトムアップ・アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う。ベンチマークはTOPIX(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

わが国の株式の中から、投資指標が割安な水準にあり、今後の株価の上昇が期待される銘柄に投資する。業績・経営・外部環境の変化など、株価上昇の期待につながる変化に注目し、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。中長期的にベンチマーク(Russell/Nomura Total Market Value インデックス(配当込み))を上回る投資成果をめざす。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､海外のソブリン債など｡ドル通貨圏､欧州通貨圏の投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%程度ずつとすることを基本とする｡国債においては､取得時においてA格相当以上､国債を除く投資対象の格付けは､取得時においてAA格相当以上とする｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主に､新興国が発行する債券に投資を行う｡投資にあたっては､GBI-EMブロード･ディバーシファイド指数を構成する新興国の中から､利回り水準や流動性等を考慮して選定した新興国の国債等に70%程度､通貨価値の上昇が見込まれる新興国の国債等に30%程度の割合で投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2082)｡取締役会構成員、およびその親族、資産管理会社等の議決権保有割合の合計が相当程度ある企業のなかから、利益水準や財務状況、取引所における流動性等を委託会社独自の観点から総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。9月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､米国ドル建てのハイ･イールド･ボンド｡投資するハイ･イールド･ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする｡投資にあたっては､投資対象の徹底したクレジット分析を行うことにより､信用リスクのコントロールを行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡