国内及び外国(新興国を含む)各株式、各債券（国内株式、外国株式、新興国株式、国内債券、外国債券、新興国債券)を主要投資対象する。ファンドにおける各マザーファンドへの基本投資割合は各1/6ずつとし、原則として、毎月リバランスを行う。各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として米国の株式(DR(預託証券)を含む)等に実質的に投資することにより、ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。ベンチマークは、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の企業の株式を主要投資対象とする。期待リターンの高い銘柄を特定して投資を行うために、サイズや収益性、バリューといった特性に着目をして銘柄の選定を行う。銘柄選定にあたっては、企業の純資産や営業キャッシュフロー、株価等の財務および市場データを活用する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ヘッジ・円ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う。主として対象インデックスに採用されている日本を除く先進国の株式に投資を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の金融商品取引所上場および店頭登録の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券の中から、有望なセクターのリートに投資する。長期・構造的な成長が期待される有望セクターを選定し、個別銘柄の成長性、バリュエーション等を勘案して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合がある)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド社債および新興国債券)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して40%程度を基本として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主としてアジア地域の株式の中から、環境に関する技術の進化や政策の変化に関して成長が期待できるGX(グリーン・トランスフォーメーション：先端技術を活用して、二酸化炭素(CO2)の排出量の増加や海洋プラスチックごみ等による環境問題を解決し、持続可能な社会を実現させること)関連企業の株式に投資する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(2%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡ジャパン・アクティブ・コア マザーファンド受益証券を主要投資対象とし､マクロ経済分析等を中心とした「トップダウンアプローチ」と個別企業の調査・分析等を中心とした「ボトムアップアプローチ」とを併用し、個別銘柄選定、セクター配分の策定等を行う。ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､世界の株式､債券および短期証券｡確固とした投資哲学に基づき機動的(フレキシブル)に魅力的な資産､銘柄に投資することにより収益の追求を目指す｡資産の種類､地域､銘柄､資産配分等に運用制限を設けず､世界各国の魅力的な銘柄に分散投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

日本の金融商品取引所等に上場されている株式を主要投資対象とし､JPX日経インデックス400(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式への実質投資割合は､原則として高位を維持｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主に日本を含む世界の金融商品取引所に上場するグローバル株式等の中から「ハイクオリティ銘柄」(安定した利益成長が見込まれ、かつ健全な財務体質を有するクオリティ銘柄のうち、今後5年間の業績見通しが良好と考えられる銘柄)に投資し、信託財産の成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月22日決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として､国内株式､先進国株式(除く日本)､新興国株式､国内リート､外国リート､国内債券､先進国債券(除く日本)､新興国債券の8つの資産に投資する｡基本資産配分は､西暦2060年をターゲットイヤーとし､ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視し､ターゲットイヤーに近づくに従い安定性を重視する｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。債券への投資割合を高め、資産の安定性を重視した運用を行う。設定時における基本的資産配分は、国内債券28.5%、先進国債券(為替ヘッジあり)28.5%、先進国債券(為替ヘッジなし)16%、新興国債券2%、国内株式8%、先進国株式10%、新興国株式3%、国内リート2%、先進国リート2%。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本債券40%程度､海外債券10%程度、日本株式30%程度､海外株式20%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算｡

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(16%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。わが国の公社債に投資し、DBI(ダイワ・ボンド・インデックス)総合指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。公社債の組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

実質的に日本を含む世界の債券、株式に分散して投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。資産クラス毎に概ね市場全体の動きを捉え、配分比率は概ね国内株式20%、国内債券50%、先進国株式10%、先進国債券10%、新興国株式5%、新興国債券5%。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主として、米国を除く先進国(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。ボトムアップによる綿密なリサーチに基づき、長期的な収益力を期待できる一方で、固有の要因により株価が割安と判断される優良企業の株式を発掘し、分散投資を行う。実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金価格の値動きをとらえることを目的とする投資信託証券に投資を行う。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金価格の値動きをとらえることを目的とする投資信託証券に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として日本を含む世界各国の債券、株式に分散して投資し、長期的な市場見通しに基づき基本となる資産配分を決定し、構築された基本資産配分に対し、グローバルの景気サイクルや各アセットクラスの収益などの様々な要素を考慮し、当該基本資産配分の比率を機動的に随時調整する。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2040年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として、国内の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)のうち、MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に採用されている株式に投資し、同指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。なお、同指数への連動性を高めるため、国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2241)｡米国を代表する株価指数である「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」を円換算したダウ・ジョーンズ工業株価平均(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算｡基準価額は100口当たり。

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野・銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。わが国の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)に実質的に投資する。「競争力の優位性」と「利益の成長性」を重視した個別銘柄選定を通じて、超過収益の獲得を目指す。各業種毎に、アナリストが定量・定性両面にわたる綿密な調査・分析を行い、投資銘柄を厳選する。株式の実質組入比率は、原則として高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式39%､外国株式20%､外国債券5%､国内債券36%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

国内外の株式や債券へ分散投資を行い､リスクを軽減しつつ信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡当初設定時の基準資産配分比率を国内債5%､国内株35%､先進国債3%､先進国株37%､新興国債2%､新興国株18%とし､安定運用開始時期(2055年の決算日の翌日)に向け株式の投資割合を漸減する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米国ドル建ての高利回り事業債(ハイ・イールド・ボンド)を主要投資対象とする。投資するハイ・イールド・ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする。投資対象の徹底したクレジット分析と分散投資により、ポートフォリオ全体のリスクの低減を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

米国の株式等に投資することにより、Solactive United States Dividend Elite インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として上場投資信託証券への投資を通じて、米ドル建て高利回り社債市場の動きをとらえることを目指して、ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目標として運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本株式、日本国債、米国株式、米国国債を投資対象とする、日本、米国の金融商品取引所等の上場投資信託証券(ETF)に分散投資を行う。安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を図ることを目的とする。各資産を投資対象とするETFへの基本投資配分比率は、投資助言会社の投資助言に基づき決定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界先進主要国の公社債｡公社債への投資にあたっては､流動性の高い高格付の公社債(A-相当以上)に投資することを基本とし､為替ヘッジベースでの利回り水準､各国の金利見通し等を勘案してポートフォリオを構築することで､収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡高い市場支配力､強い収益力､確固とした財務基盤の3つの性質を有する｢プレミアム企業｣の株式に着目し､景気変動の影響を受けにくく持続的な業績拡大が期待される企業を厳選､集中投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。内外の金融機関、事業会社等が発行する円建ての社債、資産担保証券、モーゲージ担保証券およびわが国の国債等に分散投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、ファンダメンタルズ分析に加え、利回り水準、信用力、流動性、業種等を考慮し、投資対象銘柄を選定する。NOMURA-BPI総合をベンチマークとする。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、マザーファンドへの投資を通じて、海外の複数の資産(債券、株式、REIT)に分散投資する。各資産への配分比率は、海外債券70%、海外株式15%、海外REIT15%を基本とし、基準価額の変動リスクが大きくなった場合には、基準価額の変動リスクを年率3%程度に抑制することを目標として運用する。原則として対円で為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本の株式に投資を行う。株式への投資にあたっては、企業との対話を通じてESG(環境・社会・企業統治)の取り組みの改善が見込まれる企業の中から、企業収益の成長性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。