投資一任口座専用ファンド｡主として､先進国の不動産投資信託証券および不動産関連株式または先進国の不動産投資信託証券に関する指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2525)。わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均トータルリターン・インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。日経225に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式を主要投資対象とする。2、8月決算。基準価額は1口当たり。

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、米国債券市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1458)｡日経平均レバレッジ・インデックス(日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の2倍として計算された指数)を対象指数とし、基準価額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目指して、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を活用する。3月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:473A)｡配当込みの日経平均株価(日経225)の値動きを示す、「日経平均トータルリターン・インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主として､先進国の不動産投資信託証券および不動産関連株式または先進国の不動産投資信託証券に関する指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式、新興国の株式指数を対象とした先物取引等に投資し、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1346)｡日経平均株価に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)の株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させ､同指数に連動する投資成果を目標とする｡1､7月決算｡基準価額は1口当り。

主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1579)｡主要投資対象は､公社債｡日経平均レバレッジ・インデックスを対象指標とし､株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内の金融商品取引所等に上場されている株式等を実質的な投資対象とする投資信託証券｡各投資対象ファンドへの投資割合は､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても調整を行う｡また､適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:200A)｡「日経半導体株指数(トータルリターン)」(東京証券取引所に上場する半導体関連銘柄から構成される時価総額ウエート方式の指数。時価総額が大きい30銘柄で構成する)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

わが国の公社債に投資するとともに、株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場全体の値動きの概ね4.3倍程度となる投資成果を目指して運用を行う。利用する株価指数先物取引の種類は、流動性・効率性などを勘案の上、決定する。12月決算。

主要投資対象は､国内の株価指数先物取引および短期公社債｡株価指数先物取引の買建額が､投資信託財産の純資産総額の概ね4.3倍程度となるように調整し､日々の基準価額の値動きが国内の株式市場全体の値動きに対して概ね4.3倍程度となることを目指す｡株式市場が下落する局面では、基準価額が大きく下落。逆に、株式市場が上昇する局面では、基準価額が大きく上昇する。6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、先進国(米国を除く)株式市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1321)｡日経平均トータルリターン・インデックスに採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を日経平均トータルリターン・インデックスにおける個別銘柄の株数の比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

購入時及び換金時に手数料がかからないノーロードタイプのインデックスファンド｡原則として日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄の中から200銘柄以上に同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行い、同指数に連動する投資成果をめざす｡8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1330)｡主要投資対象は､日経平均株価に採用されている銘柄の株式｡日経平均株価の計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡日経平均株価への連動率を向上させるため､先物取引等を行う場合がある｡7月決算｡基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2512)｡外国債券マザーファンド受益証券および外国の公社債を主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1306)｡TOPIX(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率をTOPIXにおける個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1320)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率を､日経平均トータルリターン・インデックス の変動率に一致させることを目的として､日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡日経平均トータルリターン・インデックスを構成する全銘柄の株式を組入れることを原則とする｡7月決算｡基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1329)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均トータルリターン・インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1308)｡主要投資対象は､TOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式｡TOPIXの計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡TOPIXへの連動率を向上させるため､先物取引等を行う場合がある｡7月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1615)｡東証銀行業株価指数(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を東証銀行業株価指数(配当込み)における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1570)｡日経平均レバレッジ・インデックス（日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の2倍として計算された指数。2001年12月28日の指数値を10,000ポイントとして計算）に連動する投資成果を目指す。5月決算｡基準価額は100口当たり。

ゴールドマン・サックス社債に投資を行い、設定日から約6年後の償還価額について、元本を上回る投資成果を目指す。ゴールドマン・サックス社債の運用成果は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成し、「安定運用部分」は社債等に投資を行い、円ベースでの元本確保を目指す。「積極運用部分」は「ROBOPRO戦略VT5指数」に連動した実績連動収益の確保を目指す。原則として為替ヘッジは行わない。11月決算。

ゴールドマン・サックス社債に投資を行い、設定日から約6年後の償還価額について、元本を上回る投資成果を目指す。ゴールドマン・サックス社債の運用成果は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成し、「安定運用部分」は社債等に投資を行い、円ベースでの元本確保を目指す。「積極運用部分」は「ROBOPRO戦略VT5指数」に連動した実績連動収益の確保を目指す。原則として為替ヘッジは行わない。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:650A)｡中国の半導体関連企業を構成銘柄とする「FactSet China Semiconductor Top10 Index(配当込み)(円換算ベース)」との連動をめざすETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

外貨建て投資適格社債(劣後債等を含む)およびソブリン債並びに担保付スワップ取引を通じて米国株式・金利・為替市場に投資する。外国投資信託証券は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成する。当該ファンドの償還日において「安定運用部分」で元本の確保を目指すと同時に、「積極運用部分」で高いリターンを目指す。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

外貨建て投資適格社債(劣後債等を含む)およびソブリン債並びに担保付スワップ取引を通じて米国株式・金利・為替市場に投資する。外国投資信託証券は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成する。当該ファンドの償還日において「安定運用部分」で元本の確保を目指すと同時に、「積極運用部分」で高いリターンを目指す。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

ゴールドマン・サックス社債に高位に投資し、設定日から約5年後の満期償還時の当ファンドの償還価額について、元本確保をめざす。米国株式戦略指数VT5の累積収益率により決定される実績連動クーポンと固定クーポンで構成されるゴールドマン・サックス社債の利金を獲得することをめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。12月決算。

国内外の円建公社債(安定運用資産)、株式および金ETF(積極運用資産)への分散投資を行う。安定運用資産への投資により安定的な収益を確保しつつ、積極運用資産への投資により追加的な収益の獲得を目指す。各積極運用資産の投資割合は、原則として週1回見直しの判断を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

複数の外貨建て投資適格社債を裏付けとして円建てで発行される債券(円建て債券)へ投資し、約5年後の満期まで保有する。信託期間終了時の元本確保をめざすと同時に、実質的に複数の資産に分散投資をすることで高いリターンの獲得をめざす。円建て債券の運用成果は、元本確保をめざす「安定運用部分」と高いリターンの獲得をめざす「積極運用部分」で構成。為替の部分ヘッジを行う。3月決算。

主として相対的に高い利回りが期待できる円建てのハイブリッド債券に投資する。投資するハイブリッド債券の年限は6年を上限とし、ポートフォリオのデュレーションは2-4年程度とする。原則として、投資するハイブリッド債券の格付けは取得時において投資適格以上とする。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として、アジアのテクノロジー関連企業の株式等(テクノロジーの発展から恩恵を受けると考えられる企業の株式等も含む)に実質的に投資を行う。セクター別の投資テーマや見通しに基づくトップダウン分析と、個別銘柄のボトムアップ分析を組み合わせ、投資対象企業を厳選する。各決算日の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の分配を目指す。実質的な外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

ゴールドマン・サックス社債に投資を行い、設定日から約6年後の償還価額について、元本を上回る投資成果を目指す。ゴールドマン・サックス社債の運用成果は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成し、「安定運用部分」は社債等に投資を行い、円ベースでの元本確保を目指す。「積極運用部分」は「ROBOPRO戦略VT5指数」に連動した実績連動収益の確保を目指す。原則として為替ヘッジは行わない。2月決算。

シティグループ・グローバル・マーケッツ・ホールディングス・インクが発行する円建債券(以下「シティグループ社債」)に高位に投資し、設定日から約5年後の満期償還時の償還価額について、元本確保をめざす。米国株式・金戦略指数VT3の累積収益率により決定される実績連動クーポンと固定クーポンで構成されるシティグループ社債の利金を獲得することをめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。6、12月決算。

主として、量子技術(物質やエネルギーのかたまりの単位であり、その特性を活用して、従来は困難であった計算や通信、計測などを実現する技術)の発展や活用により恩恵を受けることが期待される、世界の企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は日本の株式｡中長期的な事業の収益性･成長性が見込まれ､かつ十分な投資成果が期待できると判断し選別し厳選した｢35銘柄｣に投資することで､全産業に投資するよりも高いパフォーマンスをめざし､より綿密な情報分析と継続フォローの徹底を図る｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主として、わが国の金融商品取引所上場株式の中から、時価総額にこだわらず、成長性があると判断される銘柄を中心に選定して投資を行う。マザーファンドにおける銘柄の選定は、企業取材に基づくボトムアップ・アプローチ方式で行う。企業取材においては、事業戦略の優位性や経営陣の質の見極めに重点を置いており、特に経営陣との対話を重視する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主としてMSCI オール・カントリー・ワールド・インデックスに採用されている株式に実質的に投資する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。