投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、先進国(米国を除く)株式市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1305)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率をTOPIX(配当込み)の変動率に一致させることを目的として､TOPIX(配当込み)に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡TOPIX(配当込み)を構成する全銘柄の株式の時価総額構成比率の95%以上を構成する銘柄の株式を組入れることを原則とする｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1357)｡日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の-2（マイナス2）倍として計算された指数「日経平均ダブルインバース･インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、米国株の代表的インデックスの一つであるCRSP USトータル・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1593)｡東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場を主たる市場とする普通株式等の中から時価総額､売買代金､ROE等を基に原則400銘柄を選定し､算出される｢JPX日経インデックス400｣採用株式に投資を行い､同指数の値動きに連動する投資成果を目指す｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:1348)｡東証株価指数(TOPIX)に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)の株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させ､同指数に連動する投資成果を目標とする｡1､7月決算｡基準価額は100口当り。

主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1330)｡主要投資対象は､日経平均株価に採用されている銘柄の株式｡日経平均株価の計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡日経平均株価への連動率を向上させるため､先物取引等を行う場合がある｡7月決算｡基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1306)｡TOPIX(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率をTOPIXにおける個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1397)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均株価(日経225)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は1口当たり。4、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1369)｡日経225に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に投資し､信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を日経225の変動率に一致させることを目的として運用を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率は､日経225における個別銘柄の株数の比率を維持することを原則とする｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:1308)｡主要投資対象は､TOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式｡TOPIXの計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡TOPIXへの連動率を向上させるため､先物取引等を行う場合がある｡7月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1320)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率を､日経平均トータルリターン・インデックス の変動率に一致させることを目的として､日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡日経平均トータルリターン・インデックスを構成する全銘柄の株式を組入れることを原則とする｡7月決算｡基準価額は1口当り。

日系企業が発行する日本円、米ドルおよびユーロ建ての社債(劣後債を含む)に投資する。原則として、投資する債券の格付けは、取得時においてBBB格相当以上とする。当ファンドの信託期間終了日までに満期償還される銘柄および繰上償還が見込まれる銘柄を選定する。外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。3月決算。

複数の外貨建て投資適格社債を裏付けとして円建てで発行される債券(円建て債券)へ投資し、約5年後の満期まで保有する。信託期間終了時の元本確保をめざすと同時に、実質的に複数の資産に分散投資をすることで高いリターンの獲得をめざす。円建て債券の運用成果は、元本確保をめざす「安定運用部分」と高いリターンの獲得をめざす「積極運用部分」で構成。為替の部分ヘッジを行う。3月決算。

確定拠出型年金専用ファンド。主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。原則として、個別企業の時価総額に対する配当総額や自社株買い総額の割合等の指標に基づき投資銘柄を選定する。ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄の組入比率を均等にすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

ゴールドマン・サックス社債に投資を行い、設定日から約6年後の償還価額について、元本を上回る投資成果を目指す。ゴールドマン・サックス社債の運用成果は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成し、「安定運用部分」は社債等に投資を行い、円ベースでの元本確保を目指す。「積極運用部分」は「ROBOPRO戦略VT5指数」に連動した実績連動収益の確保を目指す。原則として為替ヘッジは行わない。7月決算。

主としてわが国の金融商品取引所に上場されている株式の中から、成長率の向上、資本収益性の改善、株主資本コストの低下が期待される割安な銘柄に投資する。徹底した銘柄調査により、変化が期待される大型株から中小型株まで幅広い割安な銘柄に投資する。グローバルな調査ネットワークを活用しながら、投資先企業との建設的な対話を通じて、企業価値の向上を目指す。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

外貨建て投資適格社債(劣後債等を含む)およびソブリン債並びに担保付スワップ取引を通じて米国株式・金利・為替市場に投資する。外国投資信託証券は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成する。当該ファンドの償還日において「安定運用部分」で元本の確保を目指すと同時に、「積極運用部分」で高いリターンを目指す。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

外貨建て投資適格社債(劣後債等を含む)およびソブリン債並びに担保付スワップ取引を通じて米国株式・金利・為替市場に投資する。外国投資信託証券は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成する。当該ファンドの償還日において「安定運用部分」で元本の確保を目指すと同時に、「積極運用部分」で高いリターンを目指す。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

実質的に世界各国のハイイールド社債、投資適格社債、エマージング債券、証券化商品(不動産担保証券・資産担保証券)等へ分散投資する。投資にあたっては、サステナビリティ・リスクを勘案し、温室効果ガス排出量および環境・社会・ガバナンス(ESG)や社会的規範を考慮した運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

ゴールドマン・サックス社債に高位に投資し、設定日から約5年後の満期償還時の当ファンドの償還価額について、元本確保をめざす。米国株式戦略指数VT5の累積収益率により決定される実績連動クーポンと固定クーポンで構成されるゴールドマン・サックス社債の利金を獲得することをめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。12月決算。

主として日本を含む世界の主要国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。株価の勢いや方向性を示す「モメンタム」に着目し、原則として、短期・中期・長期の各期間の株価上昇率に基づき投資銘柄を決定する。ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄の組入比率を均等にすることを基本とし、原則として年に4回投資銘柄の入れ替えを実施する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主としてインドの金融商品取引所等に上場している株式に投資する。株価の勢いや方向性を示す「モメンタム」に着目し、原則として、短期・中期・長期の各期間の株価上昇率に基づき投資銘柄を決定する。ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄の組入比率を均等にすることを基本とし、原則として年に4回投資銘柄の入れ替えを実施する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

実質的に世界各国のハイイールド社債、投資適格社債、エマージング債券、証券化商品(不動産担保証券・資産担保証券)等へ分散投資する。投資にあたっては、サステナビリティ・リスクを勘案し、温室効果ガス排出量および環境・社会・ガバナンス(ESG)や社会的規範を考慮した運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式の中から、半導体関連企業(半導体製造装置や半導体材料の供給を行う企業、半導体の製造にかかわる企業のほか、半導体産業の発展から恩恵を受ける周辺産業の企業など)の株式に投資を行う。銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、流動性等を勘案して行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の収益分配を行うことをめざす。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主として日本を除く世界の金融商品取引所に上場している半導体関連株式等を主要投資対象とする。ポートフォリオの構築にあたっては、徹底したボトムアップアプローチによる企業のファンダメンタルズ分析や、経営者との面談等による銘柄分析を通じて、中長期的な業績拡大によって株価上昇が見込まれる銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に日本企業を中心に投資を行い、中長期的な信託財産の成長をめざす。株式への実質的な投資にあたっては、企業のビジネス分析や財務分析等による銘柄分析を通じて、長期的に安定したキャッシュフロー創出力に優れながら、本源的価値と株価の乖離が大きい銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主として日本の上場株式に投資する。ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動しつつ、委託会社独自開発の計量モデルを用いたアクティブ運用により銘柄選択等を行う。コンピュータ・モデルを利用したリスク管理を通じて、幅広い投資対象から業種・銘柄が分散されたポートフォリオを構築し、超過収益の大きさよりも安定性を重視した運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

複数の外貨建て投資適格社債を裏付けとして円建てで発行される債券(円建て債券)へ投資し、約5年後の満期まで保有する。信託期間終了時の元本確保をめざすと同時に、実質的に複数の資産に分散投資をすることで高いリターンの獲得をめざす。円建て債券の運用成果は、元本確保をめざす「安定運用部分」と高いリターンの獲得をめざす「積極運用部分」で構成。為替の部分ヘッジを行う。3月決算。

ゴールドマン・サックス社債に投資を行い、設定日から約6年後の償還価額について、元本を上回る投資成果を目指す。ゴールドマン・サックス社債の運用成果は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成し、「安定運用部分」は社債等に投資を行い、円ベースでの元本確保を目指す。「積極運用部分」は「ROBOPRO戦略VT5指数」に連動した実績連動収益の確保を目指す。原則として為替ヘッジは行わない。2月決算。

シティグループ・グローバル・マーケッツ・ホールディングス・インクが発行する円建債券(以下「シティグループ社債」)に高位に投資し、設定日から約5年後の満期償還時の償還価額について、元本確保をめざす。米国株式・金戦略指数VT3の累積収益率により決定される実績連動クーポンと固定クーポンで構成されるシティグループ社債の利金を獲得することをめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。6、12月決算。

世界各国の企業が発行するユーロ建ての投資適格未満(ハイ・イールド)の固定利付債券および変動利付債券を実質的な主要投資対象とする。ファンドはアクティブに運用され、世界各国の政府、政府機関、国際機関および企業が発行するユーロ建ての固定利付債券・変動利付債券への投資割合は資産の3分の2以上とする。原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。

世界各国の企業が発行するユーロ建ての投資適格未満(ハイ・イールド)の固定利付債券および変動利付債券を実質的な主要投資対象とする。ファンドはアクティブに運用され、世界各国の政府、政府機関、国際機関および企業が発行するユーロ建ての固定利付債券・変動利付債券への投資割合は資産の3分の2以上とする。原則として為替ヘッジを行う。1、4、7、10月決算。

実質的に世界各国のハイイールド社債、投資適格社債、エマージング債券、証券化商品(不動産担保証券・資産担保証券)等へ分散投資する。投資にあたっては、サステナビリティ・リスクを勘案し、温室効果ガス排出量および環境・社会・ガバナンス(ESG)や社会的規範を考慮した運用を行う。原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。

主として、わが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し、MSCIジャパン・インデックス(配当込み)に連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として、日経平均株価採用銘柄の中から、配当利回りおよび配当成長率が高く、かつ配当を維持または増加(累進配当)させている企業の株式に投資を行う。1銘柄当たりの保有ウェイトが概ね等金額になるポートフォリオを構築する。年4回(3・6・9・12月)、組入銘柄の見直しと組入比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

米国の株式等に投資することにより、Dow Jones U.S. High Dividend 10 インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

ゴールドマン・サックス社債に高位に投資し、設定日から約5年後の満期償還時の当ファンドの償還価額について、元本確保をめざす。米国株式戦略指数VT4の累積収益率により決定される実績連動クーポンと固定クーポンで構成されるゴールドマン・サックス社債の利金を獲得することをめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。3、9月決算。

限定追加型ファンド。主として約5年を1投資サイクルとする別に定める投資サイクルの終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円で為替ヘッジを行う。8月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。株価の勢いや方向性を示す「モメンタム」に着目し、原則として、短期・中期・長期の各期間の株価上昇率に基づき投資銘柄を決定する。ポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄の組入比率を均等にすることを基本とし、原則として年に4回投資銘柄の入れ替えを実施する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。