世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋2%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(2%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(4%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

外国の株式を主要投資対象とし､MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジあり)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の動きに効率的に連動する投資成果を目指すため､株価指数先物取引等のデリバティブ取引ならびに為替予約取引をヘッジ目的外の理由も含め活用する場合がある｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式37%､外国株式18%､外国債券5%､国内債券40%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主要投資対象は日本の株式｡配当利回りに着目し､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄を中心に､配当の安定性や成長性､企業業績､株価の割安性等を勘案し､銘柄を選定｡銘柄分散､業種分散に配慮し､ポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として､米国のバンガードが設定するインデックス型の投資信託証券に投資を行い､実質的に日本を含む世界各国の様々な資産(株式､債券､REIT)に分散投資を行う｡資産配分は､信託財産の純資産総額に対し株式55%､債券35%､REIT10%を目安とする｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の公社債に分散投資を行うことにより､信託財産の長期的な成長を図る｡各国市場のマクロ分析を基に金利･為替見通し､相対的魅力度を策定し､国別･通貨別配分を決定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、インドの株式または、インドの株価指数を対象とした先物取引にかかる権利および内外の短期国債等に投資を行い、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2040年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2065年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内債券(基本投資割合10%)、外国債券(同10%)、国内株式(同35%)、外国株式(同35%)、国内REIT(同5%)、外国REIT(同5%)を実質的な主要投資対象とする。各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、ファンドの各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の株式｡原則としてMSCIコクサイ･インデックス(円ベース)を構成している国の株式に投資を行い､同指数に連動する投資成果を目標として運用｡株式の組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として欧州の株式に投資し、MSCIヨーロッパ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

各投資対象ファンドへの投資を通じて、主として国内外の株式、債券に実質的な投資を行う。各投資対象ファンドの組入比率は、国内株式15%、外国株式15%、国内債券35%、外国債券35%を基本とし、資産毎に一定の許容変動幅を設け、一定以上乖離した場合にはリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国のハイ・イールド債券(低格付債)を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、利子等収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

米国の株式等の中から、委託会社の調査に基づき、配当王と分類する企業(原則として選定時に50年以上連続で毎年1株当たりの配当総額が増加している企業)の株式等を選定し投資候補銘柄とする。流動性や財務健全性を考慮し、ポートフォリオを構築し、ポートフォリオに対する各銘柄(ETFを除く)の組入比率は均等とすることを目標とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む世界の株式のなかから、既存の市場を破壊しうる革新的な技術・ビジネスモデルを有し、株価上昇が期待できる成長企業の株式に厳選して投資する。中長期的にMSCIワールド・グロース・インデックス(配当込み、円ベース)を上回る投資成果を獲得することをめざす。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し、投資成果を日経連続増配株指数(トータルリターン)の動きに連動させることをめざして運用を行う。経費控除後の配当等収益等を中心に分配することをめざす。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。中長期的な目標リターンを目指して資産配分を行い、目標分配率の年6%相当(各決算時1%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払い済み分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

実質的に国内外の株式および債券に広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。リスク許容度等、資金の特性に応じた3種類のファンドの1つ。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､成長が期待される日本企業の株式｡中長期的観点から､ベンチマークである｢JPX日経インデックス400(配当込み)｣を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う｡調査･分析を通じて､優れた経営効率と利益成長力を有し､株価の上昇が期待される銘柄に厳選して投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として米国の株式に投資を行う。S&P500クオリティ高配当指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の株式･債券への分散投資を行い､ターゲット･イヤーである西暦2040年に向けた信託財産の成長を目指す｡ターゲット･イヤー到達後は､流動性を重視した安定運用を行う｡基本アロケーションは国内株式41%､外国株式17%､国内債券30%､外国債券10%､短期金融資産2%｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2030年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主として､国内外の株式､債券等に投資｡短期的な動きには追従せず､長期的な視点で世界を俯瞰した運用を行う｡政治､経済の様々なリスクに対応するため､国や地域､資産､時間を分散｡組入れにあたっては､国内外のETF(上場投資信託証券及び上場投資証券)に投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2035年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の金融商品取引所に上場されているソフトバンクグループ株式会社､SBIホールディングス株式会社及びそれらのグループ関連企業の株式を主な投資対象とし､信託財産の中長期的な成長をめざす｡原則として、銘柄の組入比率は組入銘柄の時価総額に比例して決定｡また､銘柄の組入比率は原則として四半期ごとに見直しを行う｡株式の組入は原則として高位｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア各国･地域(オセアニア含む)の取引所に上場している不動産投資信託｡収益の成長性に加え､配当利回り等のバリュエーションに着目した運用を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2035年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡実質的に日本を含む先進国債券への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡あわせて新興国債券へも投資を行い付加価値獲得を目指す｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

国内上場株式のうち､小型株が主要投資対象｡ボトム･アップ･アプローチによる企業分析を行う｡市場平均等に比較し高い成長力と､その持続が長期的に可能と判断される企業を選定し､利益成長性等と比較し妥当と思われる株価水準で投資｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Cap インデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてわが国の株式に投資し､中長期的にTOPIX(東証株価指数、配当込み)を上回る投資成果を目指して運用を行う｡ポートフォリオ構築における業種配分は､主として市場の成長性､国際競争力､技術革新等に着目し､調査･分析に基づいて決定する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

3つの異なる資産(国内株式･外国債券･国内不動産投資信託)へ分散投資｡各資産の組入比率は､国内株式:33%±10%､外国債券(ユーロ参加国･米国の国債､政府機関債､国際機関債等):33%±10%､国内不動産投資信託(J-REIT):33%±10%｡原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。連動債券への投資を通じて、内外の株式、債券およびリートに投資を行う。連動債券は、各資産クラスの期待リターンおよび推定リスク等に基づき、リスク当たりリターンの最大化をめざして決定された資産配分による投資成果に連動する。連動債券を通じて、実質的に純資産総額と概ね同等額の投資を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。11月決算。

主として、国内外の様々な資産クラスに投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。資産クラスおよび配分比率の決定にあたっては、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の基本ポートフォリオ(国内債券25%、国内株式25%、外国債券25%、外国株式25%)に近づけることを目標とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。