投資対象ファンドへの投資を通じて、内外の債券、株式等(リートを含む場合がある)に投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。投資対象ファンドの選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する。資産配分比率は概ね国内株式25%、国内債券35%、海外株式20%、海外債券20%。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

各マザーファンド等を通じて､日本を含む先進国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を除く)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(6%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む先進国および新興国の株式等を主要投資対象とする。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国物価連動国債に実質的に投資を行う。ブルームバーグ米国TIPSインデックス TTM(円ベース、為替ヘッジあり)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､インド株式｡主にインド経済の発展に必要な設備やエネルギー供給体制等の構築､整備､運営事業および人口増加や所得水準の向上に伴う消費の拡大に関連すると判断される銘柄の中からボトムアップアプローチにより銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所プライム市場上場銘柄を中心に､国内の金融商品取引所に上場する(これに準ずるものを含む)株式｡主に､企業の適正価値に対して割安と判断する銘柄に投資する｡信託財産の成長を目指して運用を行う｡ベンチマークは､TOPIX配当込み指数｡4月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2236)｡米国を代表する株価指数であるS&P500の構成銘柄のうち、25年以上連続して増配を継続している銘柄で構成される「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算｡基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主な投資対象は､欧米の主要格付機関からA格以上の格付を取得している日本を除く世界各国の公社債｡A格未満の格付けの公社債へも､信託財産の純資産総額の5%以内で組入れる場合がある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式に実質的に分散投資する。配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。各投資対象地域の投資にあたっては、それぞれの平均配当利回りが市場平均を上回るように銘柄の選定を行うことを基本とする。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､各資産をバランスよく組入れ､ミドルリスク･ミドルリターンを目指す｡国内株式35%､国内債券30%､外国株式15%､外国債券17%､その他資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の収益分配を行うことをめざす。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡FTSE世界国債インデックス(除く日本)に採用されている国･地域の公社債(外国債券)に投資を行い､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡公社債への投資割合は､原則として高位を維持する｡原則として為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式30%､国内債券35%､海外株式20%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本の公社債に投資を行い､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果をめざす｡組入銘柄は原則として投資適格銘柄に限定し､信用リスクを抑制｡ニッセイアセットマネジメント株式会社と株式会社ニッセイ基礎研究所が共同開発したクオンツモデルを利用し､ポートフォリオを構築する｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて、日本の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。TOPIX(東証株価指数、配当込み)に連動した投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式に投資し、投資成果をJPXプライム150指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡外国債券､国内債券､外国REIT､J-REIT､外国株式､国内株式の6資産にそれぞれ16.7%の標準組入比率で投資を行い､安定収益の確保と信託財産の着実な成長をめざす｡保有実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している株式に厳選投資を行う。銘柄選定にあたっては、企業訪問を含む企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等からグローバルな視点で評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、厳選した銘柄に集中投資する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本の金融商品取引所等に上場されている株式を主要投資対象とし､JPX日経インデックス400(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式への実質投資割合は､原則として高位を維持｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う｡日本以外の取引所に上場されているリートに投資することもある｡リートの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リスクを抑制しつつ安定的にリターンの獲得を目指した運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式50%、先進国債券50%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要国の株式に投資し､企業訪問を含めた独自調査に基づくアクティブ運用を行う｡地域配分はマクロ経済､市場･業種･個別銘柄の動向等を総合的に勘案し､銘柄選択については経営資源の効率的活用を重視｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ・インデックス(配当込み・円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。各マザーファンドが連動の対象とする指数を基本資産配分比率に基づいて作成した合成指数をベンチマークとし、ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、マザーファンドで対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。米ドル建てのハイイールド債を主要投資対象とする上場投資信託証券に実質的に投資を行い、ブルームバーグ米国ハイイールド社債インデックス TTM(円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2050年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本の上場株式を主要投資対象とする。個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とする。銘柄選択はポートフォリオ・マネジャーが自ら企業訪問を行い、成長性、経営陣の質、株価水準の主に3つの視点から長期的視野で行うことを原則とする。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率6%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主としてブルームバーグ商品指数の騰落率に償還価格が概ね連動する米ドル建て債券に投資を行い､世界の様々な商品(コモディティ)市況を捉えることを目的に､ブルームバーグ商品指数(円換算ベース)と概ね連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式30%､国内債券43%､外国株式12%､外国債券12%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡各資産をバランスよく組入れる｡株式への投資割合の上限が60%以下､かつ外貨建資産への投資割合の上限が50%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､わが国の物価連動国債(全国消費者物価指数(生鮮食品を除く総合指数)の動きに応じて､元金額や利払い額が増減する国債)｡NOMURA物価連動国債インデックス(フロアあり)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本の株式に投資を行う。東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

ニューヨーク証券取引所に上場している企業およびNASDAQに登録されている企業の株式を投資対象とする。投資信託証券への投資を通じて、主として米国において取引されている次世代の米国経済の主役となり得ると委託会社が判断した企業の株式に投資する。分配金額をあらかじめ提示する「予想分配金提示型」ファンド。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡1、4、7、10月決算。

日本の公社債等を主要投資対象とし、インドの株価指数先物取引を主要取引対象とする。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の2倍程度となるように買建てを行う。組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し､投資銘柄を厳選することにより､ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数､配当込み)に対する超過リターンを目指す｡株式への実質投資割合は､原則として信託財産総額の90%以上｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として国内外の株式に投資を行う｡ビッグデータの解析等を通じて市場の歪みを見出し､今後の株価の上昇が高い確度で予測される銘柄の組入れを行う｡人工知能(AI)を活用したビッグデータの解析､株価の予測等を通じて、継続的な運用の強化・充実を図る。原則､為替ヘッジを行う｡5､11月決算｡

実質的な投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡中長期的にMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ヘッジベース)の動きに連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(4%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。