投資一任口座専用ファンド。わが国の公社債に投資し、投資成果をダイワ・ボンド・インデックス(DBI)総合指数の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として米国の金融商品取引所に上場する株式のうち大型のテクノロジー関連企業の株式に実質的に投資を行う。主としてナスダック市場に上場するテクノロジー関連企業の株式の中から、時価総額の大きい上位7銘柄に厳選して投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2014)｡継続して増配をしている米国株式で構成されるMorningstar米国配当成長株式指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は1,000口当たり。

インドの株式に投資し、投資成果をNifty50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式および世界の幅広い種類の公社債等(国債/政府機関債/社債/モーゲージ証券/資産担保証券/バンクローンなど)に投資を行う。丸三証券株式会社からの投資助言に基づき運用を行う。資産配分は米国株式40%、世界の公社債等60%。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､国内の公社債｡3ファンドで構成される｢日本トレンド･セレクト｣の一つで､投資資金を一時的に待機させる機能をもつ｡信託財産の着実な成長をはかることを目標として安定運用を行う｡1月決算｡

主として日本を除く先進国の株式等および新興国の株式･先物取引･上場投信等に投資を行い､MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス(除く日本､配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とし、日経平均株価(日経225)(配当込み)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。株式(現物)は、原則として日経平均株価採用銘柄のうち200銘柄以上に等株数投資を行う。購入時・換金時の手数料、信託財産留保額がかからない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。組入銘柄それぞれの時価総額に応じた投資比率に基づきポートフォリオを構築することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主に日本を含む世界の株式、債券、金などのコモディティ、リート等を投資対象とする。世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアム(リスク資産の期待リターンにおいて価格変動リスクの対価とみなされる部分)が期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(20%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とする。ベンチマークであるLBMA金価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。マザーファンド受益証券が主要投資対象とする投資対象上場投資信託証券は、この投資信託の商品性及び運用上の効率性等を損なわない範囲で、委託会社の判断により見直しを行うことがある。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､S&P先進国REITインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券｡銘柄選定にあたっては､時価総額および流動性等を勘案し､S&P先進国REITインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

LBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託)への投資を通じて、金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場している投資信託証券(ETF)に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､信託財産の成長を目標に運用を行うことを基本とする｡日本の株式を投資対象とする円建ての上場投資信託証券(ETF)に投資する場合がある｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

THEOインカム・マザーファンド(世界の債券中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、世界中の金利を享受することを目指す。投資信託証券(ETF)への投資は原則として高位を維持する。組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本の株式の中から､今後の成長が期待されるロボティクス関連企業(産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず､関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなど)の開発に携わる企業､活用する企業を含む)の株式を中心に投資を行う｡ロボティクス関連市場拡大で成長が期待される中小型株や新興企業株も投資対象とする｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)に投資し、S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。コモディティ(商品)およびコモディティに関連する証券(資源株)等を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:425A)｡主として、「Global X Gold Bullion ETF」の受益証券に投資し、「Mirae Asset Gold Bullion ETF Index(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産について、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

日本を含む先進国の株式へ投資を行い、FTSEディべロップド・オールキャップ・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2870)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を原指標とし、指数の変動率が原指標の日々の騰落率の-2倍を基本として計算された米ドル建て指数である「NASDAQ100ダブルインバース指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡3、9月決算｡基準価額は10口当たり。

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し､米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､財務内容を徹底的に分析し､十分に割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築｡ 原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

株式に4割程度、債券に6割程度の資産配分を基本とし、世界各国の債券、株式等に実質的に投資する。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が3,000円を下回った場合には繰上償還する。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

日本を含む世界各国の株式、公社債および日本を含む先進国の不動産投資信託証券に投資を行う。実質的な投資割合は、目標リスク水準(20%程度)に対し過去の市場データを用いて最適化を行い決定される、最適化バランス(20%)指数の各資産の構成比率となるよう運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1550)｡MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイインデックス)(円換算ベース)に採用されている株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡基準価額は100口当り｡

米国株式市場の高配当銘柄の動きを捉えることをめざす「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目標として運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2837)｡国内外で高い業界シェアを持つ中小型の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Mid & Small Cap Leaders Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本の金融商品取引所等に上場している株式に投資｡TOPIX構成銘柄のうち､10年以上にわたり毎年増配しているか､または安定した配当を維持している銘柄を対象とし､配当利回りにより加重され算出される指数｢S&P/JPX配当貴族指数｣(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式および米国における投資適格債に幅広く投資し、リスク低減を図りつつ、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。為替の限定ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

世界各国の債券等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

わが国の株式を主要投資対象とする。払い戻しメカニズム(投資対象ファンドのリターンがベンチマークを上回った場合は、プラスの成功報酬をファンドから支払い、ベンチマークを下回った場合は、マイナスの成功報酬をファンドへ払戻す)のある成功報酬体系を適用する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

実質的に日本を含む先進国および新興国の株式に投資する｡MSCI オール･カントリー･ワールド･インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1621)｡TOPIX-17 医薬品(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

インドの株式等、上場投資信託証券、株価指数先物取引に係る権利および米国の国債を主要投資対象とする。Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、絶対収益の獲得を目指して複数の戦略を組み合わせた運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2258)｡米ドル建てハイイールド社債を実質的な主要投資対象とし、連動対象指数である「ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。