主要投資対象は､北米(米国､カナダ､メキシコおよび英領バミューダ)のいずれかの国で設立された企業が発行する株式で､かつ北米のいずれかの国で上場または取引されている株式｡配当利回りが相対的に高いと判断される銘柄に投資を行う｡原則として米ドル建ての資産についてのみ為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は、日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式。世界のロボット関連企業の中から売上総利益/総資産の原則上位50銘柄で構成される、FactSet Global Robotics & Automation Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

わが国及び外国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする｡株式への投資にあたっては､主としてわが国の金融商品取引所上場株式の中から､企業の収益性､成長性や株式市場のテーマ性を重視して選定した銘柄に投資｡わが国の株式と諸外国の株式との相対的魅力度によっては､純資産総額の30%を限度として外国株式に投資｡株式の組入比率は原則として高位を保つ｡3月決算｡

主要投資対象は､米国の国債､政府機関債および国際機関債｡マクロ経済分析等のファンダメンタルズ分析､債券市場分析等をふまえてポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE米国国債インデックス(ヘッジなし･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本の公社債等を主要投資対象とし、米国の株価指数先物取引を主要取引対象とする。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の2倍程度となるように買建てを行う。組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。1月決算。

主要投資対象は､A格相当以上の格付を有する日本の公社債｡主としてデュレーションと残存構成の調整によりベンチマークであるNOMURA-BPI総合を上回る投資成果を目指す｡信用リスクや利回り格差等を考慮して組入銘柄を選定｡公社債の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、インドの金融商品取引所に上場している株式および株価指数先物取引にかかる権利、ならびに国内外の短期公社債などを主要投資対象とする。インドの株式市場を代表する指数であるNifty50指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:328A)｡「ブルームバーグ日本株プライシングパワー・セレクト・リーダーズ指数(配当込み)」(日本の消費関連セクター企業のうち安定した利益率を維持している20銘柄によって構成される株式インデックス)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

主としてマザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、純資産総額の3倍程度の米国超長期国債先物を買い建てるとともに、為替予約取引等により純資産総額程度の米ドルを保有する。純資産の3倍程度の米国超長期国債先物のリターンと、純資産相当の米ドル保有に伴うリターンの獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

世界の幅広い種類の公社債等(国債、政府機関債、地方債、投資適格社債、ハイ・イールド社債、資産担保証券、バンクローン、優先証券等)に投資を行う。魅力的なリスク調整後リターンのために設計されたクレジットおよびインカム特化型のオポチュ二スティックな戦略による運用を行う。原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

残存期間が1年以下のメキシコの政府および政府関係機関ならびに国際機関等が発行するメキシコ・ペソ建て債券に投資することを基本とする。政府関係機関および国際機関等が発行する債券の格付けは、取得時においてメキシコ政府が発行する債券と同等以上とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2040年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2070年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式および世界の幅広い種類の公社債等(国債/政府機関債/社債/モーゲージ証券/資産担保証券/バンクローンなど)に投資を行う。丸三証券株式会社からの投資助言に基づき運用を行う。資産配分は米国株式80%、世界の公社債等20%。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2060年(ターゲットイヤー)の10年前となる2050年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券15%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

内外の主要金融資産に分散投資を行い､基本ポートフォリオに沿った資産配分を行うことにより､長期的に安定した収益の獲得を目指す｡基本ポートフォリオは､国内債券42%､国内株式30%､外国債券10%､外国株式15%､およびコール･ローン等の短期金融商品3%の比率とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1483)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備･人材投資指数(トータルリターン)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1657)｡日本を除く先進国に投資をする際の代表的な指数である「MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)に分散投資することにより、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率16-20%程度)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式および世界の幅広い種類の公社債等(国債/政府機関債/社債/モーゲージ証券/資産担保証券/バンクローンなど)に投資を行う。丸三証券株式会社からの投資助言に基づき運用を行う。資産配分は米国株式60%、世界の公社債等40%。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として日本を除く世界の株式に投資し、ファンダメンタル・リサーチとクオンツ分析の融合により、クオリティが高くかつ割安な銘柄を厳選するとともに高ボラティリティ銘柄を回避することで、優れたリスク調整後リターンを獲得することを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主に米国企業に直接融資をするプライベート・クレジット投資(私募により発行されたか、または非公開会社が発行したローン、債券およびその他の信用証券への投資を通じて、ファンドから企業に直接融資を行う投資手法)を行う。購入申込受付日の翌月27日(休業日の場合翌営業日)の基準価額に基づき購入可能。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月27日決算。

東京証券取引所に上場(コード:376A)｡ブルームバーグ米国国債(7-10年)インデックスTTM(75%為替ヘッジあり、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、その75%を目処として、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指して積極的な運用を行いう。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率14-16%程度)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:348A)｡「読売株価指数(読売333)」(読売新聞社が提供する株価指数。国内株式市場における全上場銘柄のうち、浮動株調整時価総額および市場流動性を考慮して選定された333銘柄により構成され、全銘柄を均等保有する「等ウェート型」にて算出する)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

わが国の株式を主要投資対象とする。大型株を中心に、逆張り等の視点に基づいた投資アプローチを通じて、企業の本源的価値よりも割安だと判断され、投資魅力度の高い株式(バリュー株)に投資を行う。東証株価指数(TOPIX)(配当込み)をベンチマークとする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に新興国株式ならびに米ドル建て新興国債券に投資することにより、新興国の経済成長を享受しつつインカム・ゲインの確保を目指す。委託会社が独自に算出するエマージング・インカム指数に連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2040年(ターゲットイヤー)の10年前となる2030年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として日本を含む世界各国の債券および株式を投資対象とし、高いインカム収益および値上がり益が期待できる資産に分散して投資する。マクロ経済の予測や、各アセットクラスの評価・分析の情報をもとに、市場環境等の変化に応じて、インカム収益および値上がり益が最も期待されるアセットクラスを選択し、その配分を機動的に変更する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

米ドル建てのハイ･イールド社債を実質的な主要投資対象とし､ブルームバーグ米国ハイイールド社債高流動性インデックス(ヘッジなし･円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う｡対象インデックスの動きを効率的に捉える投資成果を目指すため､債券先物取引等のデリバティブ取引をヘッジ目的外の利用を含め活用する場合がある｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して43%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して55%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として、米国の生活インフラ関連企業の株式に実質的に投資を行う。生活インフラ関連企業とは、人々の生活に必要不可欠な設備やサービスを運営･提供する「インフラ運営関連企業」と、インフラの整備･構築等に携わる「インフラ開発関連企業」を指す。投資環境に応じて、「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」の実質投資割合を機動的に変更する。原則、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡2、8月決算。

主として、日本、先進国(日本を除く)および新興国の株式に投資する。基本組入比率は日本株式6%、先進国株式55%、新興国株式39%とし、日本、先進国(日本を除く)および新興国のGDP(国内総生産)総額の比率にもとづき決定する。組入比率には一定の変動許容幅を設け、年1回見直しを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2518)。高い性別多様性を指向・維持する日本企業で構成される株価指数であり、設備投資への取り組み姿勢といった企業の成長につながる要素も考慮した「MSCI日本株女性活躍指数(セレクト)(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

米国が発行する米ドル建インフレ連動国債(元本と利息が物価の動向に連動して増減する国債)に投資を行う。運用にあたっては、残存期間が約5年から約10年までの米国インフレ連動国債を、各期間が概ね等金額となるよう投資し、信託期間を通じてポートフォリオ全体の平均残存期間が概ね一定となるよう、銘柄入換等の調整を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。