東京証券取引所に上場(コード：2525)。わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均トータルリターン・インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。日経225に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式を主要投資対象とする。2、8月決算。基準価額は1口当たり。

日本株式を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡｢バーラ日本株式モデル｣に従って、原則として200銘柄以上で運用しながら日経平均トータルリターン・インデックスとの高い連動性の実現に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:236A)｡日本国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE日本国債7-10年インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1631)｡TOPIX-17 銀行(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主としてわが国および新興国を含む世界の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力、ESG(環境、社会、企業統治)への取り組みなどの評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1570)｡日経平均レバレッジ・インデックス（日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の2倍として計算された指数。2001年12月28日の指数値を10,000ポイントとして計算）に連動する投資成果を目指す。5月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の投資適格格付けの公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所上場株式（上場予定を含む)を投資対象とし、東証株価指数(配当込み)に連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。投資対象銘柄のうち200銘柄以上に、原則として、分散投資を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1369)｡日経225に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に投資し､信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を日経225の変動率に一致させることを目的として運用を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率は､日経225における個別銘柄の株数の比率を維持することを原則とする｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式のうち、東証株価指数に採用されている(または採用予定の)銘柄を主要投資対象とし､東証株価指数(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡流動性を基準に投資対象銘柄群を設定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で計量モデルを用い､インデックスとの乖離を抑える｡適宜リバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ・ベース)の動きに連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1346)｡日経平均株価に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)の株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させ､同指数に連動する投資成果を目標とする｡1､7月決算｡基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード：2524)。わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「配当込みTOPIX」との連動を目指すETF(上場投資信託)。TOPIXに採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式を主要投資対象とする。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1320)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率を､日経平均トータルリターン・インデックス の変動率に一致させることを目的として､日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡日経平均トータルリターン・インデックスを構成する全銘柄の株式を組入れることを原則とする｡7月決算｡基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1329)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均トータルリターン・インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1473)｡信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をTOPIXの変動率に一致させることを目的として､同指数に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に対する投資として運用｡個別銘柄の株数の比率は､原則としてTOPIXにおける個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率程度を維持｡1､7月決算｡基準価額は100口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:1475)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1321)｡日経平均トータルリターン・インデックスに採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を日経平均トータルリターン・インデックスにおける個別銘柄の株数の比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1348)｡東証株価指数(TOPIX)に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)の株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させ､同指数に連動する投資成果を目標とする｡1､7月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1615)｡東証銀行業株価指数(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を東証銀行業株価指数(配当込み)における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1306)｡TOPIX(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率をTOPIXにおける個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1305)｡信託財産の1口当りの純資産額の変動率をTOPIX(配当込み)の変動率に一致させることを目的として､TOPIX(配当込み)に採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式に投資する｡TOPIX(配当込み)を構成する全銘柄の株式の時価総額構成比率の95%以上を構成する銘柄の株式を組入れることを原則とする｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1308)｡主要投資対象は､TOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式｡TOPIXの計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡TOPIXへの連動率を向上させるため､先物取引等を行う場合がある｡7月決算｡基準価額は100口当り。

バークレイズ・バンク・ピーエルシーが発行する米ドル建債券を主要投資対象とする。世界株式インデックスの上昇リターンの獲得を目指すとともに、世界株式インデックス下落時の影響を抑制することを目指す。約5年後の満期償還時における償還益の獲得を目指す。基準価額が13,000円以上となった場合には、安定運用に切り替え繰上償還する。原則として為替ヘッジを行わない。8月決算。

日本の株価指数先物取引及び日本の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが日本の株式市場全体の値動きの概ね3.8倍程度逆となる投資成果を目指して運用を行う。5月決算。

S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に類似した特性を維持しつつ、同指数を上回る投資成果を目指す。銘柄選択にあたっては、ティー・ロウ・プライスのグローバルなリサーチ・プラットフォームを活用し、アナリスト・チームが推奨する銘柄および投資比率をもとに、ポートフォリオ・マネジャーが投資判断を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

インドの金融商品取引所等に上場する株式に投資を行い、Nifty Midcap50指数(配当込み、円換算ベース)の動きを概ね捉える投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。投資信託証券については、流動性や超過収益の水準等の定量および定性評価を勘案して選定し、適宜見直しを行う。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

米国の金融商品取引所に上場する株式およびETF(上場投資信託証券)などを主要投資対象とする。ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:364A)｡S&P500配当貴族指数(税引前配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。米国株式の50%は「NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)」に、残り50%は「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

複数の外貨建て投資適格社債を裏付けとして円建てで発行される債券(円建て債券)へ投資し、約5年後の満期まで保有する。信託期間終了時の元本確保をめざすと同時に、実質的に複数の資産に分散投資をすることで高いリターンの獲得をめざす。円建て債券の運用成果は、元本確保をめざす「安定運用部分」と高いリターンの獲得をめざす「積極運用部分」で構成。為替の部分ヘッジを行う。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:363A)｡FTSE100指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式(40%)および米国の国債(60%)に投資する。米国株式の50%は「NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)」に、残り50%は「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。米国債券は残存期間7年以上10年未満の米国の国債に投資し、そのうち50%は対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

複数の外貨建て投資適格社債を裏付けとして円建てで発行される債券(円建て債券)へ投資し、約5年後の満期まで保有する。信託期間終了時の元本確保をめざすと同時に、実質的に複数の資産に分散投資をすることで高いリターンの獲得をめざす。円建て債券の運用成果は、元本確保をめざす「安定運用部分」と高いリターンの獲得をめざす「積極運用部分」で構成。為替の部分ヘッジを行う。6月決算。

日系企業が発行する日本円、米ドルおよびユーロ建ての社債(劣後債を含む)に投資する。原則として、投資する債券の格付けは、取得時においてBBB格相当以上とする。当ファンドの信託期間終了日までに満期償還される銘柄および繰上償還が見込まれる銘柄を選定する。外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。12月決算。

ゴールドマン・サックス・ファイナンス・コープ・インターナショナルが発行する米ドル建債券を主要投資対象とする。原則として設定日から約5年後のゴールドマン・サックス外債の満期償還時まで保有する。設定来の1万口当たりの基準価額が別に定める一定の水準以上となった場合、安定運用に移行して繰上償還とする。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。9月決算。

複数の外貨建て投資適格社債を裏付けとして円建てで発行される債券(円建て債券)へ投資し、約5年後の満期まで保有する。信託期間終了時の元本確保をめざすと同時に、実質的に複数の資産に分散投資をすることで高いリターンの獲得をめざす。円建て債券の運用成果は、元本確保をめざす「安定運用部分」と高いリターンの獲得をめざす「積極運用部分」で構成。為替の部分ヘッジを行う。9月決算。

日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。