世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋3%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および慎重性を重視した信託財産の成長運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋6%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および信託財産の積極的な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡綿密な個別企業調査に基づくボトムアップ･アプローチと､中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により規律あるポートフォリオを構築｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として日本を除く世界の株式に投資し、ファンダメンタル・リサーチとクオンツ分析の融合により、クオリティが高くかつ割安な銘柄を厳選するとともに高ボラティリティ銘柄を回避することで、優れたリスク調整後リターンを獲得することを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

世界の幅広い種類の公社債等(国債、政府機関債、地方債、投資適格社債、ハイ・イールド社債、資産担保証券、バンクローン、優先証券等)に投資を行う。魅力的なリスク調整後リターンのために設計されたクレジットおよびインカム特化型のオポチュ二スティックな戦略による運用を行う。原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2040年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式40%､国内債券15%､海外株式30%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2070年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2055年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2040年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主としてMSCI ジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に採用されているわが国の金融商品取引所上場株式（上場予定株式を含む。）に投資を行い、対象インデックスに連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産を､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主として「先進国株式」､「新興国株式」､「先進国債券」､「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とし､分散投資を行う｡ファンドの収益率(リターン)のばらつきの度合いを示す標準偏差は8-11%程度を目指し､ポートフォリオを構築する｡米ドル､ユーロ等の主要通貨については円に対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､高格付資源国の公社債｡国債を中心に信用力の高いAA格以上の格付を取得している流動性の高い銘柄に投資｡市場･経済規模､市場動向等を勘案し､カナダ40%､オーストラリア40%､ニュージーランド10%､ノルウェー10%を基本国別投資比率とする(基本国別投資比率は今後変更されることがある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外の債券市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡マザーファンドへの投資にあたっては､｢外国債券インデックスマザーファンド｣80%､｢ダイワ新興国債券インデックス･マザーファンド｣20%の組入比率を目標に行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資し、信託財産の成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として､日本の公社債を中心に利回りの高いポートフォリオを構築し､インカムの確保を図るとともに金利や格付けの変動に伴う超過リターンを追求｡投資に際しては､BBB格あるいはBBB格相当以上の格付を得ている信用度の高い銘柄とする｡対円で原則100%為替ヘッジを行う｡ベンチマークはNOMURA-BPI総合指数｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡各資産の標準組入比率は､国内株式:60%､国内債券:20%､海外株式:15%､海外債券:5%｡各資産ごとのウェイトが標準組入比率から乖離しないよう管理目標を設定し､各資産の比率をその範囲内に維持する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンドの受益証券を通じて､わが国の金融商品取引所上場の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し､投資成果を東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡東証REIT指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているエネルギー関連事業等に投資するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)､および残存期間の短い公社債やコマーシャル･ペーパー等の短期有価証券｡実質組入外貨建資産については､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率9%程度から11%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1477)｡株式ポートフォリオのリスクを最小化するように銘柄選定及び銘柄のウェイト設定を行う最小分散戦略を用いた指数「MSCI日本株最小分散指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式に投資し､中長期的にベンチマークであるTOPIX(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡中長期的に高い業績成長が見込まれる企業を厳選して投資するグロース投資スタイルで超過収益獲得を目指す｡運用にあたっては､年金運用など豊富な運用ノウハウを持つ三井住友信託銀行からの投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

ダウ･ジョーンズ工業株価平均に採用されている米国株式を主要投資対象とし､同指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡効率的な運用を行うため､株価指数先物取引や上場投資信託証券等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2055年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。実質的に先進国債券を主要投資対象として広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッドが運用する投資信託証券へ投資する。原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡長期にわたる米国の連続増配銘柄および米国の経済環境や社会構造の変化をとらえることで高い成長が期待できる銘柄に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､定量分析､定性分析を行い､各銘柄の流動性および市況動向等を勘案して行う｡株式の実質組入比率は高位を保つことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の国債を主要投資対象とし､安定した収益の確保とともに信託財産の十分な成長をはかる｡国債の運用にあたっては､各残存期間毎(最長10年程度)の投資額面金額が同程度となるようなラダー型運用を行い､金利の変動リスクを平準化する。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、日本株式、日本債券、日本上場不動産投資信託(J-REIT)、米国株式、米国債券および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に分散投資を行う。各資産への基本配分比率は日本債券40%、日本株式5%、日本REIT5%、米国債券40%、米国株式5%、米国REIT5%とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2030年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

国内外の株式・債券・リート(不動産投資信託証券)に分散投資を行う。各投資対象資産の指数を8分の1ずつ組み合わせた合成ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指す。購入時および換金時の手数料は無料。信託財産留保額もなし。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

中国､香港及び台湾の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡相対的に割安度の高い銘柄を中心にポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

S&P500指数の構成銘柄のうち、大多数の企業が研究開発への支出額を公表している産業グループに属する銘柄を主要投資対象とし、U.S. Innovation Indexの動きを概ね捉える投資成果を目指してポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月運用。

実質的に国内外の株式および債券に広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。リスク許容度等、資金の特性に応じた3種類のファンドの1つ。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式に投資し、投資成果をJPXプライム150指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主としてマザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、純資産総額の3倍程度の米国超長期国債先物を買い建てるとともに、為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を行う。純資産の3倍程度の米国超長期国債先物のリターンの獲得を目指す。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

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確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2065年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジあり･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡