国内株式30％､海外債券70％を基本投資割合とした分散投資により､着実な信託財産の成長と安定収益の確保を目指す｡基本投資割合からの乖離については1カ月に1回程度のリバランスで修正し､±5％程度の範囲を超えて乖離した場合は適宜速やかに修正｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

S&P500指数採用銘柄を主要投資対象とし､信託財産の長期的な成長を目指して運用を行う｡S&P500指数採用銘柄を対象としたクオンツ手法を用いて最適なポートフォリオの構築を行う｡原則として､外貨建資産の為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&P500指数(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として国内外の取引所に上場されている好配当株式に投資を行い､配当収入の確保と投資信託財産の長期的な成長を図る｡世界の主要拠点のアナリストによる企業調査結果を活かし､｢ボトムアップ･アプローチ｣を重視した運用を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､豪ドル建ての公社債｡信用度の高い(AA-格/Aa3格)ソブリン債(国債､政府機関債､州政府債､国際機関債､政府保証債等)に分散投資を行い､利子収益の確保と値上がり益の獲得をめざす｡ポートフォリオの平均デュレーションは､1年以上5年以内｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､欧州主要国の株式｡主要投資対象国は､MSCI欧州株価指数の構成国およびEU加盟国｡相対的に配当利回りが高く､利益成長率が安定し増配の可能性のある企業に投資する｡企業統治の観点も銘柄を選択する要因とすることがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リート及び短期金融資産に投資し､中長期的に安定した信託財産の成長を目指す｡各資産の配分比率については2040年に近づくにしたがい株式等の組入れを漸減させ､債券の組入れを漸増させることなどにより､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本を含む世界の先進国株式を主要投資対象とする上場投資信託証券に投資する。相対的にボラティリティ(価格の変動性)を抑制したポートフォリオを構築することを目指す。実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本の公社債に投資を行う。NOMURA-BPI総合に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式に分散投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。FTSE EPRA/NAREIT Developed Index(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果をめざす。マクロ経済の見通しやカントリーリスクの評価なども勘案し、不動産のファンダメンタルズ分析、個別物件・運営会社への訪問および保有物件の分析などによるボトムアップの銘柄選定を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に連動する投資成果をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として国内外の金融商品取引所に上場する(上場予定を含む)5G関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive 5G Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式が主要投資対象｡マクロ経済動向や企業業績予測等ファンダメンタル分析に基づき､企業本来の投資価値に対する株価の割安度を主な投資基準として業種および個別銘柄選択を行い､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。米国株式の50%は「NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)」に、残り50%は「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式､先進国株式､新興国株式および国内債券への投資にあたっては､トレンドフォロー戦略を活用し､機動的に資金を配分する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約7%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の高格付けの債券｡ソブリン債を中心とした債券に実質的に投資し､格付けは､AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。環境・社会に関する課題を解決する事業を行う企業や、課題解決へ向けた環境変化に積極的に対応ができる企業統治に優れた企業を選別し、ESG(環境・社会・企業統治)の観点から企業価値の向上が期待できる銘柄を組入候補として選定する。ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として上場投資信託証券への投資を通じて、米ドル建て短期投資適格社債市場の動きをとらえることを目指して、ブルームバーグ米国社債(1-5年)インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目標とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として上場投資信託証券への投資を通じて、米ドル建て高利回り社債市場の動きをとらえることを目指して、ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目標として運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

中国A株への投資を行い、FTSE 中国A50インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､国内株式､先進国株式､新興国株式､オルタナティブ資産(ヘッジファンド､コモディティ､リート(不動産投資信託))､日本債券及び世界の国債等､広範な各資産へ分散投資｡ターゲット･イヤーを想定し､運用の時間経過とともに資産配分を変更することにより､投資信託財産の中長期的な成長を図る｡ターゲット･イヤーは2025年｡為替ヘッジを行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

日本における社会的課題の解決にビジネスとして取り組み、持続的に企業価値を拡大させるとともに、社会的インパクトを創出することが期待できる銘柄を厳選して投資を行う。投資先企業に対しては、企業価値の拡大と社会的インパクトの創出の促進を目指し、継続的にエンゲージメント(対話)を行うとともに、社会的インパクトの創出状況について、定量的・定性的に評価を行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする。銘柄の選定にあたっては、TOPIX100採用銘柄(採用予定を含む)の中から個人投資家保有比率および予想配当利回り等を勘案して決定する。4、10月決算。

主として、欧州の防衛関連および航空宇宙関連企業の株式等に投資を行う。MSCI Europe Aerospace and Defense Ex Controversial Weapons Capped Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に中国の上海証券取引所および深セン証券取引所に上場する人民元建て株式(中国A株)に投資し、信託財産の成長を目指す。実質的な運用は、中国の総合金融会社である中国平安保険グループ傘下の平安ファンド・マネジメント・カンパニー・リミテッドが行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として､国内株式､先進国株式(除く日本)､新興国株式､国内リート､外国リート､国内債券､先進国債券(除く日本)､新興国債券の8つの資産に投資する｡基本資産配分は､西暦2050年をターゲットイヤーとし､ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視し､ターゲットイヤーに近づくに従い安定性を重視する｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

米ドル建て高利回り事業債(ハイ･イールド債券)を中心に分散投資｡主に､Ba格以下またはBB格以下の格付けの事業債に投資｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により組入銘柄を選別｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み､米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

中長期的に収益が期待できる4つの資産(国内債券、国内株式、国内リート、金)を主要投資対象とする。値動きが異なる傾向にある4つの資産を組み合わせることにより、基準価額の変動を抑えながらも、収益の獲得を目指す。各資産への投資割合は、4分の1ずつの均等配分を基本とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡新興国の現地通貨建て債券を主要投資対象とし､JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ･グローバル･ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､S&P/ASX200A-REITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋3%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および慎重性を重視した信託財産の成長運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､S&P米国REITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として新興国の現地通貨建て債券に投資し、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国・地域の取引所に上場している不動産投資信託(リート)に投資する。S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2040年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、米国の株価指数先物、国債先物およびリートETFならびに金先物に分散投資を行う。米国株式を対象とした株価指数先物取引、米国国債を対象とした先物取引、米国リートを対象としたリート指数先物取引および金を対象とした先物取引の買建玉の時価総額と、米国リートETFの組入総額の合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。