欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対円での為替ヘッジを行い､ユーロ建資産の為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として、米国の株式および株式関連証券等に投資することによって信託財産の成長をめざす。米国株式マーケット・ニュートラル戦略により、市況に捉われずに収益の獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内の株式･公社債及び外国の株式･公社債に分散投資を行い､リスクを低減しつつ中長期的な安定収益の獲得を目指す｡資産配分の中立的配分となる｢基本アセット･ミックス｣を決定し､一定の範囲内で資産配分を調整する｡主な投資制限として､株式投資50%以下､外貨建資産40%以下｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に､米国､カナダ､欧州､オーストラリア･ニュージーランドおよび日本を含むアジアの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に分散投資を行い､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

国内株式33%､国内債券38%､外国株式15%､外国債券12%および現預金2%の比率を基本ポートフォリオとし､中長期的な成長を目指した運用を行う｡基本ポートフォリオならびに変動幅は原則として毎年決算時に見直す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、世界各国(日本、新興国を含む)の株式に投資する。各個別銘柄のファンダメンタルズやバリュエーションを分析し、銘柄分散やセクター分散の効果を追求して、ポートフォリオを構築する。実質外貨建資産について、原則として、対円での為替ヘッジ(主要国通貨による代替ヘッジを含む)を行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資信託証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界の企業の株式等へ投資を行う。株価上昇の3大要因(企業の変化、評価の変化、企業の成長)に注目した3つの切り口で銘柄選択を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

国内株式･国内債券･短期金融資産への分散投資により､信託財産の長期的な成長をめざす｡国内株式40%､国内債券30%､短期金融資産30%を標準組入比率として､国内株式30%-50%､国内債券20%-40%､短期金融資産10%-50%の範囲で市場見通しに基づき各組入比率を変更し､リスク分散にも留意した資産構成を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本を除く世界主要先進国の株式に投資することにより、MSCIコクサイ・気候パリ協定準拠インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本の物価連動国債等へ投資を行うとともに、国債先物取引等のデリバティブ取引を行うことで金利変動リスクを抑制しながら、中長期的に日本国内の物価の動きに追随する投資成果をめざして運用する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界主要先進国の国債を主要投資対象とする。日本を除く世界主要先進国の国債に投資することにより、FTSE世界国債インデックス(除く日本)(円ヘッジベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の証券取引所に上場(これに準ずる市場で取引されているものを含む)している不動産投資信託証券(不動産投資法人の投資証券または不動産投資信託の受益証券)を主要投資対象とする。東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標とする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の米ドル建て公社債を主要投資対象とする。新興国の米ドル建て公社債に投資することにより、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(除くB格以下)(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の金融商品取引所に上場している日本を除く不動産投資信託証券を主要投資対象とする。日本を除く先進国の不動産投資信託証券に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リート及び短期金融資産に投資し､中長期的に安定した信託財産の成長を目指す｡各資産の配分比率については2020年に近づくにしたがい株式等の組入れを漸減させ､債券の組入れを漸増させることなどにより､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リート及び短期金融資産に投資し､中長期的に安定した信託財産の成長を目指す｡各資産の配分比率については2040年に近づくにしたがい株式等の組入れを漸減させ､債券の組入れを漸増させることなどにより､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は、米国の国債、米国政府機関が発行または保証する債券、主として米国で経済活動を行っていると判断される企業が発行する社債、モーゲージ・バック証券、アセットバック証券等の米ドル建ての投資適格債券。米ドル建ての投資適格債券に投資する米国総合債券ファンドの組入比率を高位に保つとともに円建ての公社債に投資するマネープール・ファンドにも必ず投資する。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は、米国の国債、米国政府機関が発行または保証する債券、主として米国で経済活動を行っていると判断される企業が発行する社債、モーゲージ・バック証券、アセットバック証券等の米ドル建ての投資適格債券。米ドル建ての投資適格債券に投資する米国総合債券ファンドの組入比率を高位に保つとともに円建ての公社債に投資するマネープール・ファンドにも必ず投資する。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

国内の株式･公社債及び外国の株式･公社債に分散投資を行い､リスクを低減しつつ中長期的な安定収益の獲得を目指す｡資産配分の中立的配分となる｢基本アセット･ミックス｣を決定し､一定の範囲内で資産配分を調整する｡主な投資制限として､株式投資70%未満､外貨建資産50%以下｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､世界各国の証券取引所に上場するREIT(不動産投資信託)｡銘柄選定にあたっては､各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性､ファンダメンタルや割安性の分析を行い投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

国内株式20%､国内債券45%､外国株式10%､外国債券20%､短期金融資産5%を基本投資比率としてバランス運用を行い､国内外の株式市場および債券市場の動きを捉えることを目標として運用｡ポートフォリオの構成比率は､短期間での見直しは原則として行わず､それぞれ上下5%未満に変動幅を抑制｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として日本の株式､公社債および不動産投資信託証券(J-REIT)への分散投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡基本配分比率は､国内株式30%､国内公社債40%､J-REIT30%｡株式への実質投資割合は､信託財産の純資産総額の45%以下｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む全世界の株式および投資適格債券へ分散投資を行う。日本を含む全世界の株式および投資適格債券の基本配分は、株式60%、債券40%とする。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

わが国の株式を中心に､日本の株式市場の枠組みの中で最適な投資機会を捉え､｢モチーフ｣(=シナリオ)の実現にふさわしい銘柄を機動的に選定し投資を行う｡大型株､中小型株といった特定の投資スタイルや投資対象に限定されない｡原則として､株式組入比率は高位を保つ｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)配当込み｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式の中から､企業の成長性が高く、かつ株価水準が割安であると判断される公開ベンチャーを中心とした投資を行う｡中小型株に特化した、いちよしアセットマネジメント株式会社の運用アドバイスを受ける。ファミリーファンド方式で運用。11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､公社債に分散投資｡ポートフォリオは国内株式20%､外国株式10%､国内債券60%､外国債券10%の基準組入比率で構成することを基本とし､基準組入比率から±5%程度の範囲を超えた場合にはすみやかに調整を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､本邦通貨表示の公社債｡利子等の安定した収益の確保をめざして､安定運用を行う｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡各資産の標準組入比率は､国内株式:20%､国内債券:65%､海外株式:5%､海外債券:10%｡各資産ごとのウェイトが標準組入比率から乖離しないよう管理目標を設定し､各資産の比率をその範囲内に維持する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率9%程度から11%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率5%程度から7%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､外国の公社債｡投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､海外のリート(不動産投資信託)｡投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､比較的リスクの少ない資産を中心に組入れ､安定運用を行う｡国内株式20%､国内債券52%､外国株式10%､外国債券15%､その他資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。投資成果を新経連株価指数（Japan New Economy Index）の動きに連動させることを目指して運用を行う。新経連株価指数とは、一般社団法人新経済連盟(新経連)に加盟する上場企業で構成される指数。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､ロシアの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡2､8月決算｡

米国のREIT(不動産投資信託)を主要投資対象とし、S&P米国REIT指数(配当込み、委託会社円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し不動産投資信託証券の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託15%､外国株式を主要投資対象とする投資信託5%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託40%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託40%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主として日本を含む世界各国の取引所に上場されている(これに準ずるものを含む)テクノロジー・インフラに関連する不動産投資信託証券(REIT)および株式を主要投資対象とする。テクノロジー・インフラとは、データセンター、通信タワー、eコマース関連施設、テクノロジー関連施設等を指す。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(8%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(13%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。