主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所等(これに準ずるものを含む)に上場されているREIT(不動産投資信託証券)｡銘柄選定にあたっては､安定的な配当収入の確保を重視しつつ､銘柄毎の収益性･割安度･流動性等を勘案する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2050年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:236A)｡日本国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE日本国債7-10年インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:170A)｡主としてわが国の金融商品取引所等に上場している株式の中から、予想配当利回りが市場平均(加重平均、今期予想ベース)と比較して高いと判断される銘柄を中心に投資する。銘柄の選定にあたっては、財務内容の健全性、業績動向、配当方針等を考慮して行う。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。

世界各国の上場不動産投資信託(リート)に分散投資する｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分等を決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定するという､2つのアプローチ(運用手法)の融合によって行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡対円での為替ヘッジを行わず､米ドル売り/豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2855)｡国内金融商品取引所に上場している不動産投資信託を構成銘柄とし、ESGを考慮した銘柄の投資エクスポージャーを増やす「Solactive Japan Green J-REIT Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算｡基準価額は100口当たり。

世界各国の投資適格公社債が主な投資対象｡分散投資することにより､インカム・ゲインの確保とともにキャピタル・ゲインの獲得を目指す｡世界各国の景気変動の違いなどに注目し､相対的に高い投資収益が期待される国や分野への資産配分比率を高める｡個別銘柄の選定は相対的な投資価値の分析に基づく｡原則として､為替ヘッジは行わない｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行い､安定した収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡不動産投資信託証券の実質組入比率は､原則として高位に保つ｡運用にあたっては､株式会社三井住友トラスト基礎研究所から不動産市場全体とJ-REITにかかる調査･分析情報等の助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､世界の金融機関が発行する債券や優先証券｡取得時において､BBB-格(投資適格)相当以上の格付けを有する銘柄に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式に投資し､中長期的にベンチマークであるTOPIX(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡中長期的に高い業績成長が見込まれる企業を厳選して投資するグロース投資スタイルで超過収益獲得を目指す｡運用にあたっては､年金運用など豊富な運用ノウハウを持つ三井住友信託銀行からの投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

実質的に日本の国債に投資し、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す。運用にあたっては、主として残存期間30年程度までの国債を実質的な投資対象とし、金利環境等に応じて残存期間別の組入比率の決定/調整を行う。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主として､ボラティリティ関連指数に連動する投資商品(ボラティリティ関連資産)への実質的な投資を行い､投資信託財産の成長を目指す｡また､投資信託財産の一部を､米国短期国債を主な投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資する｡外貨建資産は､80％程度以上を基本として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2085)｡わが国の株式を主要投資対象とし、中長期的な値上がり益の獲得および配当収益の確保を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。投資にあたっては原則として、東京証券取引所に上場する大型株・中型株のうち、配当動向や信用リスクを勘案しつつ、予想配当利回りの上位銘柄を選定する。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2866)｡主として米国の優先証券及び米国企業発行の転換優先証券により構成される「ICE BofA Diversified Core U.S.Preferred Securities Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡毎月10日決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:396A)｡不動産投資信託証券のなかから、合併・買収、再編・提携といった個別銘柄の価値に重要な影響を与えるイベントの発生および委託会社がそうしたイベントの発生が期待できるものと考えられることなど、委託会社独自の観点をもとに総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､新興国のソブリン債およびソブリン債に準ずる発行体が発行する債券｡日本の国債および高格付公社債にも投資を行う｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡原則として､米ドル売り/ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として海外のハイイールド債券と米国国債先物に、信託財産の純資産総額の3倍相当額の投資を行う。また、ハイイールド債券市場のモメンタム(方向性)に着目したターゲットリスク調整によって機動的に投資額におけるハイイールド債券の割合を調整する。原則として、各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

米国のさまざまな種類の投資適格債券等に投資を行う。「上質なインカム」の発掘と投資環境に応じたポートフォリオの見直しにより、中長期的に安定したリターンの獲得をめざす。原則として、債券の格付けは、取得時において投資適格とする。外国投資信託の運用は、マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2055年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主としてインドの金融商品取引所に上場している、あるいはその他の金融商品取引所またはそれに準ずる市場で取引されているインドの企業または同国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

米国のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をFTSE NAREITエクイティREIT・インデックス(配当金込み、円ベース指数)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月26日決算。

主要投資対象は､米国国債｡残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす｡国債の償還金または償還が見込まれる国債の売却代金を再投資するにあたっては､残存期間が15年程度までの国債のうち､期間が最長のものに投資する｡為替変動リスクを低減するため､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのハイイールド債｡個別銘柄の徹底した信用リスク分析と銘柄分散を基本に銘柄を選定し､BB+格以下またはBa1格以下の格付けが付与されている債券に投資を行い､高いインカムゲインの確保とキャピタルゲインを追求することを目指す｡原則として対南アフリカランドで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

米ドル建てを中心とする世界各国のさまざまな種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。外国投資信託において、市場分析等に基づく機動的な資産配分と、調査・分析に基づく銘柄選択により、好水準のインカムゲインとキャピタルゲインの獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本の金融商品取引所に上場している企業の株式ならびに不動産投資信託証券等に投資する。主に相対的に安定した配当等収益が期待できる株式ならびに不動産投資信託証券等を中心とした銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

東京証券取引所に上場(コード:1573)｡ハンセン中国企業株ショート指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率が対象指標の変動率に一致する投資成果を目指す。12月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､北米の金融商品取引所に上場する株式等(MLP､REIT等含む)｡銘柄の選定にあたっては､配当利回りの水準に着目しつつ､ボトムアップによる個々の企業のファンダメンタルズ分析により､利益の成長性､配当の持続性､財務の健全性およびバリュエーションなどを考慮して行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1586)｡主要投資対象は､TOPIX Ex-Financialsに採用されている銘柄の株式｡TOPIX Ex-Financialsの計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡1､7月決算｡基準価額は10口当たり。

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2075年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国のリートなどを実質的な投資対象資産とする。2070年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、安定性を重視した運用を継続する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:489A)｡東証REIT物流フォーカス指数を対象指標とし、採用されている不動産投資信託証券への投資を行うことにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:448A)｡基準価額の変動率をLBMA金価格(円ヘッジベース)の変動率に一致させることを目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。10月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指して積極的な運用を行いう。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率14-16%程度)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。