東京証券取引所に上場(コード:1458)｡日経平均レバレッジ・インデックス(日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の2倍として計算された指数)を対象指数とし、基準価額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目指して、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を活用する。3月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､インドの証券取引所(ボンベイ証券取引所､ナショナル証券取引所)に上場しているインド国内のインフラ(道路､鉄道､港湾､空港､灌楚、電力、通信、公共住宅など経済発展のために不可欠な社会基盤）関連株式等。トップダウンとボトムアップを併用してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡実質的に国内債券や為替を対円でヘッジした先進国債券への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1476)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)｣との連動を目指すETF(上場投資信託)｡ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1699)｡内外の短期有価証券を中心に投資するとともに､原油先物等取引を行い､日本円換算したNOMURA原油ロングインデックスに連動する投資成果を目指す｡原油先物等取引の買建ての額は､原則として信託財産の純資産総額と同程度となるように調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡2月決算｡基準価額は10口当り。

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資する。「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の債券｡海外の債券を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1671)｡米国政府または国際機関の発行する有価証券および対象指標(WTI原油先物)に関連した商品投資等取引に係る権利を通じ､投資信託財産の1口当たり純資産額の変動率を対象指標の変動率に一致させるよう運用し､同指標に連動する投資成果を目的とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡1､7月決算｡基準価額は1口当り。

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、米国株の代表的インデックスの一つであるCRSP USトータル・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、先進国(米国を除く)株式市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1591)｡資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸用件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「JPX日経400(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:234A)｡フリーキャッシュフロー利回りが高い日本株式50銘柄で構成する「MSCI Japan IMI High Free Cash Flow Yield 50 Select Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡実質的に日本を含む先進国株式への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2562)｡米国を代表する株価指数である「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」のTTM、円建て、円ヘッジ指数の変動率に一致させることをめざすETF(上場投資信託)。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の株式および新興国株式(DR(預託証書)を含む)｡MSCI ACWI指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2524)。わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「配当込みTOPIX」との連動を目指すETF(上場投資信託)。TOPIXに採用されている銘柄(採用予定を含む)の株式を主要投資対象とする。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1579)｡主要投資対象は､公社債｡日経平均レバレッジ・インデックスを対象指標とし､株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2242)｡米国を代表する株価指数である「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」を対円で為替ヘッジしたダウ・ジョーンズ工業株価平均(TTM、円建て、円ヘッジ)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1321)｡日経平均トータルリターン・インデックスに採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を日経平均トータルリターン・インデックスにおける個別銘柄の株数の比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

購入時及び換金時に手数料がかからないノーロードタイプのインデックスファンド｡原則として日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄の中から200銘柄以上に同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行い、同指数に連動する投資成果をめざす｡8月決算｡

主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1343)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2､5､8､11月決算｡基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

わが国の公社債に投資するとともに、株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場全体の値動きの概ね4.3倍程度となる投資成果を目指して運用を行う。利用する株価指数先物取引の種類は、流動性・効率性などを勘案の上、決定する。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本株式｡日本の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､NOMURA-BPI総合に採用されている国内の債券に投資し､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､国内債券を対象とした債券先物取引を活用することがある｡マザーファンド受益証券への投資比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､国内の株価指数先物取引および短期公社債｡株価指数先物取引の買建額が､投資信託財産の純資産総額の概ね4.3倍程度となるように調整し､日々の基準価額の値動きが国内の株式市場全体の値動きに対して概ね4.3倍程度となることを目指す｡株式市場が下落する局面では、基準価額が大きく下落。逆に、株式市場が上昇する局面では、基準価額が大きく上昇する。6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､先進国株式または先進国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､MSCI-KOKUSAI指数(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､コモディティ（商品）に関連する複数の投資信託証券。投資するファンドを通じて､世界のコモディティ価格の中長期的な上昇を享受することを目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1346)｡日経平均株価に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)の株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させ､同指数に連動する投資成果を目標とする｡1､7月決算｡基準価額は1口当り。

主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2510)｡国内債券 NOMURA-BPI総合マザーファンド受益証券およびわが国の公社債を主要投資対象とし、NOMURA-BPI総合に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡世界の株式を主要投資対象とし､日本を除く世界の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指して運用｡定性･定量評価を勘案し､世界の中から株式の運用において優れていると判断される投資信託に分散投資｡原則為替ヘッジなし｡ベンチマークはMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本､税引後配当込み、円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の株式｡MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1570)｡日経平均レバレッジ・インデックス（日々の騰落率を日経平均株価の騰落率の2倍として計算された指数。2001年12月28日の指数値を10,000ポイントとして計算）に連動する投資成果を目指す。5月決算｡基準価額は100口当たり。

バークレイズ・バンク・ピーエルシーが発行する円建債券を主要投資対象とする。設定日から約5年後の満期償還時の償還価額について、元本確保を目指す。満期まで保有することを前提とし、原則として円建債券の銘柄入替えは行わない。円建債券の発行体が債務不履行等となった場合、円建債券が組み入れるCDS取引の参照銘柄に経営破綻や債務不履行等のクレジットイベントが発生した場合等は、繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。4月決算。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資する。NASDAQ100インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

ゴールドマン・サックス社債に投資を行い、設定日より約5年後の満期償還時の当ファンドの償還価額について、元本を上回る投資成果を目指す。ゴールドマン・サックス社債の利金(固定クーポン)と、FOLIO－AIマルチアセット分散投資VT3指数の累積収益率により決定される実績連動部分の獲得を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。5月決算。

主として、日本の金融商品取引所に上場されている株式に投資することにより、信託財産の成長を目指す。ボトムアップによる綿密なリサーチに基づき、長期的な収益性の改善が期待できる企業を選定するとともに、投資先企業との対話を通じて企業価値向上に向けた改革を促進する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。