主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対選定通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1457)｡指数の変動率が、TOPIX(東証株価指数)の前日比変動率(%)の-1倍となるように計算された、TOPIXインバース（-1倍）指数に連動するETF(上場投資信託)。国内の株価指数先物取引を売建てるとともに、残存期間の短い国内の債券に投資する。1月決算。基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1365)｡指数の変動率が､日経平均株価の前日比変動率(%)の2倍となるように計算された､日経平均レバレッジ･インデックスに連動するETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:1479)｡設備投資・人材投資に積極的で将来の成長が期待できる企業の株式を構成銘柄とする株価指数「MSCI日本株人材設備投資指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡1､7月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1654)｡FTSE インターナショナルリミテッドの基準に基づき、ESG（環境・社会・ガバナンス）要因への対応力が優れた企業を選定する「FTSE JPX Blossom Japan Index(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1367)｡指標の変動率が､TOPIX(東証株価指数)の前日比変動率(%)の2倍となるように計算された､TOPIXレバレッジ(2倍)指数に連動するETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:1653)｡MSCI社の基準に基づき、様々なESG(環境、社会、ガバナンス)リスク要因を包括的に考慮して銘柄を選定する「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､北米の金融商品取引所に上場する株式等(MLP､REIT等含む)｡銘柄の選定にあたっては､配当利回りの水準に着目しつつ､ボトムアップによる個々の企業のファンダメンタルズ分析により､利益の成長性､配当の持続性､財務の健全性およびバリュエーションなどを考慮して行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リートおよび短期金融資産に投資する｡基本配分比率(国内株式5%､海外株式75%､国内リート1%､海外リート9%､国内債券5%､海外債券5%)を参考にポートフォリオを構築し､2060年に近づくにしたがって長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リート及び短期金融資産に投資し､中長期的に安定した信託財産の成長を目指す｡各資産の配分比率については2020年に近づくにしたがい株式等の組入れを漸減させ､債券の組入れを漸増させることなどにより､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として世界各国の金融商品取引所上場不動産投資信託証券に投資を行い､インカム収益の確保と安定した信託財産の成長を目指す｡不動産投資信託証券の選定にあたっては､各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:380A)｡香港上場企業のうち、代表的なテック関連銘柄の株式30銘柄から構成される「Hang Seng TECH Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2642)｡東証株価指数(TOPIX)に組み入れられている銘柄をユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性(売上高当たり炭素排出量)の水準に着目して、構成銘柄のウェイトを決定する株価指数である「S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数(配当込み) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算｡基準価額は1口当たり。

わが国の株式を主要投資対象とする。個別銘柄の流動性および収益性等を勘案して選定した銘柄の中から、継続増配を行っている企業の株式に投資することを基本とする。ポートフォリオの構築にあたっては、配当利回り等を勘案して、組入銘柄および組入比率を決定。当初ポートフォリオ構築後は、保有銘柄の将来の配当予想等を配慮し、定期的にリバランスおよび組入銘柄の見直しを行う。1、7月決算。

主要投資対象は､S&PヨーロッパREITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1980sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:348A)｡「読売株価指数(読売333)」(読売新聞社が提供する株価指数。国内株式市場における全上場銘柄のうち、浮動株調整時価総額および市場流動性を考慮して選定された333銘柄により構成され、全銘柄を均等保有する「等ウェート型」にて算出する)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､利回り水準が高い日本を含む先進国の高格付ソブリン債(国債､州政府債､政府保証債､政府機関債､国際機関債など)｡原則､買付時においてAA格相当以上の長期債務格付が付与されている国のソブリン債に投資する｡原則として､純資産の70%程度に対して対円で為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は、ユーロ建て高利回り社債(ハイ・イールド債券)等。高水準のインカム・ゲインの獲得とファンド資産の中長期的な成長を目指して運用を行う。ユーロ建資産について、原則として円で為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2050年(ターゲットイヤー)の10年前となる2040年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2060年(ターゲットイヤー)の10年前となる2050年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)の中から、社会が抱える課題の解決を通じて成長が期待される企業に投資する。投資テーマに沿った企業の中から、1：人々や社会が抱える潜在的な課題をいち早く捉え、ビジネスとして取り組む企業 2：社会的に注目されている課題に取り組み、収益の獲得をめざす企業、3：製品やサービスの提供を通じて、課題解決への取組みをサポートする企業 4：課題が解決されることによって恩恵を受ける企業 を投資候補銘柄とする。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2083)｡わが国の株式の中から、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプロ―チにより、企業のビジネスモデル、経営戦略、財務戦略などを評価し、中長期的に高い自己資本利益率(ROE)を期待できる銘柄を中心に選定し運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

米国の大型株式等の中から、成長性の高い企業の株式等に投資する。ベンチマークを設けず、長期的なリターン獲得をめざして30銘柄程度を上限に厳選投資を行う。財務情報に加えて、非財務情報を活用したボトムアップアプローチにより、長期的な株価の上昇余地に着目した投資銘柄選定を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。先進国を中心とした世界各国の非上場インフラ企業の株式(非上場インフラ株)等を実質的な主要投資対象とする。投資対象インフラ企業の選定にあたっては、当該企業が提供するサービスの地域社会における必要不可欠性、独占性、キャッシュフローのインフレや景気変動に対する耐性や予見性などに着目する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

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投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡限定為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

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THEOグロース･マザーファンド(世界の株式中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、世界中の企業の成長性を享受することを目指す。THEO(テオ)は株式会社お金のデザインが提供するETF特化型投資一任運用サービスのブランド名。原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

主にTHEOリアルアセット･マザーファンド(世界の実物資産中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、実物資産への投資と経済的に同様な効果を得る投資をすることを目指す。THEO(テオ)は株式会社お金のデザインが提供するETF特化型投資一任運用サービスのブランド名。原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

主として日本を含む世界の株式等の中から、「がんとたたかう企業(がん関連企業)」(がんの治療・診断・研究等に関連する企業)の株式等を投資対象とする。運用にあたっては、財務状況、ビジネスの成長性、競争の優位性等を分析し、銘柄を選定する。ポートフォリオの構築にあたっては、株価水準、銘柄分散、リスク等を勘案する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域とパシフィック諸国のソブリン債券および準ソブリン債券｡債券の実質組入比率は高位を保ち､安定したインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主に先進国の高配当公益企業(電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの企業)の株式に投資する。株式への投資にあたっては、主に先進国の金融商品取引所に上場する株式のうち配当利回りが比較的高いと判断される銘柄を選択する。世界の地域・国・銘柄に分散して投資し、リスクの低減を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､世界各国の金融商品取引所に上場されているREIT(不動産投資信託証券)等｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「REITプレミアム戦略」を実質的に活用する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､世界各国の金融商品取引所に上場されているREIT(不動産投資信託証券)等｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「REITプレミアム戦略」を実質的に活用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%､および短期金融商品3%の比率を基本資産配分とし､安定運用開始時期(2030年の決算日の翌日)に向け株式の比率を漸減､債券および短期金融商品の比率を漸増させていき､リスクの減少に努める｡安定運用開始時期以降は短期資産にシフト｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

国内債券27%､国内株式40%､外国債券5%､外国株式25%､および短期金融商品3%の比率を基本資産配分とし､安定運用開始時期(2040年の決算日の翌日)に向け株式の比率を漸減､債券および短期金融商品の比率を漸増させていき､リスクの減少に努める｡安定運用開始時期以降は短期資産にシフト｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主として国内外の金融商品取引所に上場する(上場予定を含む)フィンテック関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive FinTech Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。 ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1483)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備･人材投資指数(トータルリターン)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。