世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡先進国と新興国の複数の通貨に分散投資を行い､各対象通貨の配分は概ね均等とすることを基本とする｡原則として､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り､各対象通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

世界の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。投資信託証券への投資配分は、投資元本の保全と流動性の維持に配慮しつつ利子収益の確保をめざす「PIMCOショートターム戦略」70%、および利子収益の確保と長期的な値上がり益の獲得をめざす「PIMCOインカム戦略」30%を基本とする。外国投資信託において、米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､投資適格格付を付与された豪ドル建の国債･州政府債･国際機関債･社債･モーゲージ証券･資産担保証券等の公社債等｡ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ヘッジなし､円換算ベース)を参考指数として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り､豪ドルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2528)。東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。「東証REIT Core指数(配当込み)」の変動率に一致させることを目的として、「東証REIT Core指数(配当込み)」に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

世界の米ドル建資産(株式、債券、優先証券など)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチにより、個別企業の財務状況、成長性や価格変動のきっかけとなる事象などに着目した評価・分析を行い、有望企業を選別する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所に上場されている不動産投資信託証券(Jリート)を主要投資対象とし、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。運用にあたっては、東証REIT指数(配当込み)に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)に分散投資を行う。Jリートの組入比率は原則として高位に保つ。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主に北米・欧州の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている社債(劣後債等を含む)に投資する。SDGｓ(持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する企業が発行する社債のなかから投資銘柄を選定する。組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主に米国の不動産投資法人債(米国リート債券)に実質的な投資を行う｡原則として取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている米国リート債券に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､原則として利回り水準や独自の調査により判断した信用力等を考慮して投資対象銘柄を選定する｡原則として､対円での為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､円建て短期公社債およびコマーシャル･ペーパー｡安定した収益の確保をはかる｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主に､ロシア企業の発行する株式､ロシア経済の発展と成長に係わる企業の発行する株式等を投資対象とし､投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡株式の組入比率は､原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､中国(香港を含む)の取引所に上場している企業の株式等｡銘柄選定にあたっては､業績面の評価だけでなく､将来にわたり持続的な成長が期待される企業をCSR(企業の社会的責任)の観点から選別する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場されている株式を主要投資対象とする。世界の環境関連企業の中から総資産に占める売上総利益の割合の原則上位50銘柄で構成される指数である、FactSet Global Environmental Opportunities Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、投資適格から格下げとなった米ドル建てのハイイールド債券等に投資を行い、参考指数であるブルームバーグ・米国ハイイールド・フォーリン・エンジェル3%キャップ・トータル・リターン・インデックスと中長期的に同水準のリスクで参考指数を上回るリターンの獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､わが国の短期公社債等｡国内の短期公社債等を中心に投資を行うことにより利子等収益の確保を図り安定した運用をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として日本の中小型株の中から､成長性があり､かつ割安と判断される銘柄に投資｡日本の全上場銘柄から時価総額上位100銘柄を除いた企業を中心に､企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で組入銘柄を選定｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

世界(日本を含む)の債券(ハイ･イールド債券､投資適格債券､エマージング･マーケット債券を含む)､世界(日本を含む)の高配当株式を主要な投資対象とする｡不動産投資信託(リート)､上場インフラストラクチャー･ファンド､バンク･ローン等のインカム資産に投資を行う場合もある｡原則として対円での為替ヘッジを活用する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､電力･ガス･水道等を供給する世界の公益企業･公社およびその他の日常生活に密接なサービスを行う企業が発行する債券｡金利水準･流動性･信用力等を勘案して選択した銘柄に投資し､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

わが国の金融商品取引所等に上場されている株式に投資し、JPX日経中小型株指数(配当込み)に連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用｡4、10月決算。

世界の株式及び債券に分散投資を行うことでリスクの低減に努める。基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(Gross Domestic Product(国内総生産))総額の比率に基づき決定する。株式と債券の基本資産配分比率は、株式50%、債券50%とする。地域別構成比と資産の基本組入比率は、年1回見直す。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2060年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､円建ての短期公社債および短期金融商品｡安定した収益と流動性の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行う｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ヘッジ･ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ぺイ･ハイイールド･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は、日本の金融商品取引所に上場している株式(上場予定を含む)。運用にあたっては、社会的責任を果たすことにより、持続的に成長する可能性が高いと考えられる企業の株式に投資。ESG(環境・社会・ガバナンス)面の評価を、財務面の評価に加えて行うことにより、多面的に企業を評価する。ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2867)。日本を含む世界に上場する自動運転および電気自動車(EV)関連企業の株式を構成銘柄とする「Solactive Autonomous & Electric Vehicles Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2637)｡再生可能エネルギーをはじめとするクリーンテック関連の国内上場株式を構成銘柄とする「Factset Japan CleanTech & Energy Index(配当込み)」 に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡インデックスの動きにできるだけ連動させるため､株式の投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡インデックスの動きにできるだけ連動させるため､公社債の投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

国内の全上場銘柄を投資対象とし､アクティブ運用を行う｡M&A､自社株買い､リストラ等により収益力の向上やEPSの増加が期待できる成長株を中心に､銘柄数を絞り込んで投資｡企業評価では成長力に着目すると共に､バリュー面からのチェックも行う｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

取得時において投資適格格付(BBBマイナス､Baa3または同等以上の格付)が付与されている世界主要国の国債等(国債､政府機関債､国際機関債)を中心に公社債に投資を行い､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(円ヘッジ円ベース)を上回る投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

日本を除く先進国の金融商品取引所に上場、または店頭登録されている株式へ投資する。定量データを用い、主としてMSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている銘柄のうち、1株当たり利益成長率に基づく中長期的な利益成長性が高く、利益成長の継続・向上等の期待度が高い銘柄へ投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として米国の株式へ投資する。S&P500(税引後配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目標とする。「競争環境」「財務健全性」などの観点から個別企業のファンダメンタルズ分析を行い、株価上昇余地の高い企業を選別する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

米国の株式等を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の積極的な成長をめざして運用を行う。組入銘柄の選択にあたっては、現在の組入銘柄の評価、新規リサーチ・アイディアを基に決定する。実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:349A)｡主として日本の取引所に上場している株式の中から、中長期にわたり、持続的に利益成長が可能でかつその確度が高い企業に投資する。TOPIX(東証株価指数、配当込み)を上回る投資成果を目指しつつ、中長期的な株価の上昇と配当収益の確保を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1月決算。基準価額は100口当たり。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2065年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。わが国の株式に投資し、投資成果をTOPIX(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。上記投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に、原則として、分散投資を行う。ポートフォリオは、TOPIX(配当込み)における業種別、銘柄別時価構成比率等を参考に、TOPIX(配当込み)との連動性を維持するよう構築する。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2070年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。実質組入外貨建資産については、原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、わが国の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含む)のうち、人材投資効率や労働分配率、経営者予測慎重度などの観点からみて優れた企業の株式に投資を行う。ポートフォリオ構築にあたっては、上記の観点ごとに異なる定量ファクターを用いて評価および銘柄選定を行う、「日本株人材活躍戦略」を活用する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。