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日経平均は２５５円高と大幅反発、米ハイテク株高・円安で買い先行―値がさ半導体関連など堅調＝１５日前場

2023-08-15 11:52:00.0

　１５日前場の日経平均株価は前日比２５５円７０銭高の３万２３１５円６１銭と大幅反発。朝方は、１４日の米ハイテク株高や円安・ドル高進行を受け、買いが先行した。取引開始前に発表された２３年４−６月期実質ＧＤＰ（国内総生産）速報値が市場予想を上回ったことも支えとなった。日経平均は上げ幅を拡大し、前場早々に３万２４０３円９３銭（前日比３４４円０２銭高）まで上伸した。一巡後は戻り売りに伸び悩み、一時３万２２３２円８５銭（同１７２円９４銭高）まで押し戻された。ただ、売りは続かず、引けにかけて３万２３００円台で推移した。なかで、値がさ半導体関連株などが堅調となり、指数を支えた。

　日本時間午前１１時に中国７月の鉱工業生産（前年同月比３．７％増、市場予想は４．３％増）、小売売上高（同２．５％増、同４．０％増）が発表され、いずれも市場予想を下回ったが、影響は限定された。

　日経平均プラス寄与度では、ファストリテ<9983>の６１円を筆頭に東エレク<8035>が４７円強、アドバンテス<6857>が３３円強と続いた。東証業種別株価指数（全３３業種）では、鉱業、鉄鋼、海運、電機など２４業種が値上がりし、パルプ・紙、水産・農林、ガラス土石など９業種が値下がりした。東証プライム銘柄の５７．９％が上昇した。

　東証プライムの出来高は６億５５３２万株、売買代金は１兆６０４２億円。騰落銘柄数は値上がり１０６３銘柄、値下がり６９８銘柄、変わらず７２銘柄。

　市場からは「中国経済指標は市場予想を下回ったが、悪いのはある程度分かっていたことであり、むしろ景気対策への期待感につながりやすい。ただ、きのうで決算が一巡し、日本時間今晩に米７月小売売上高など重要経済指標を控えており、動きづらい面もある」（中堅証券）との声が聞かれた。

　業種別では、ＩＮＰＥＸ<1605>、石油資源<1662>などの鉱業株が堅調。日本製鉄<5401>、ＪＦＥＨＤ<5411>などの鉄鋼株や、郵船<9101>、商船三井<9104>などの海運株も高い。ソニーＧ<6758>、ＴＤＫ<6762>、スクリン<7735>、安川電機<6506>などの電機株も買われた。コマツ<6301>、日立建機<6305>、ＳＭＣ<6273>などの機械株や、テルモ<4543>、ＨＯＹＡ<7741>、東精密<7729>などの精密株も値上げた。丸紅<8002>、伊藤忠<8001>、三菱商<8058>などの卸売株や、Ｔ＆ＤＨＤ<8795>、東京海上<8766>、ＭＳ＆ＡＤ<8725>などの保険株も物色された。

　半面、王子ＨＤ<3861>、レンゴー<3941>などのパルプ・紙株や、ニッスイ<1332>、サカタのタネ<1377>などの水産・農林株が軟調。ガイシ<5333>、ＴＯＴＯ<5332>、太平洋セメ<5233>などのガラス土石株や、ＬＩＸＩＬ<5938>、リンナイ<5947>などの金属製品株も安い。

　個別では、レアジョブ<6096>がストップ高カイ気配となり、メドレー<4480>がストップ高。エムアップＨ<3661>、ビーロット<3452>なども大幅高。半面、ダブルスタン<3925>がストップ安売り気配となり、マーケットエンター<3135>、ベース<4481>などの下げが目立った。

提供：ウエルスアドバイザー社