メッセージ 1
リターン獲得のチャンスを逃がさず
リスク低減を両立する金融テクノロジー
- マン・グループ・ジャパン・リミテッド東京支店 運用第三部長
大石 佳敬氏 - 野村アセットマネジメント株式会社資産形成ソリューション部 マーケティング・マネージャー
神谷 脩士氏
右マン・グループ・ジャパン・リミテッド
東京支店 運用第三部長
大石 佳敬氏
左野村アセットマネジメント株式会社
資産形成ソリューション部 マーケティング・マネージャー
神谷 脩士氏
「攻め」と「守り」を自動で切り替える
- 大石氏：
- 人間による運用は活動時間に制約があり、カバーできる市場の範囲にも限界があります。また、様々な心理的バイアスにより、常に合理的な行動をとることは難しいです。対してシステム運用であれば、24時間休みなく稼働できます。幅広い市場をくまなくカバーできますし、ルールに基づいて合理的な投資判断を下すことにも期待できます。
- 私たちマン・グループは、投資判断から取引の執行まで、システムが一気通貫で行う投資モデルを開発しました。それにより、人間では捉えるのが難しい市場の環境変化に対しても日々順応していくことが可能です。
- マン・グループは、アクティブなロングオンリー（「買い」のみで運用する手法）戦略やヘッジファンド戦略を得意とする資産運用会社です。本社は英国のロンドンで、欧州を中心として、日本や米国、香港など世界主要国・地域に拠点を構え、運用資産残高は1517億ドル（約21.9兆円。2023年6月末時点）にのぼります。
- 本日お話しする投資モデルの開発を手がけたのは、マン・グループが有する5つの運用エンジンの一つであるMan AHLで、金融テクノロジーによる資産運用を1987年に開始した、数学や物理学の博士号を持つ社員が多数在籍する金融工学の研究者集団です。
- 神谷氏：
- このMan AHL社の運用戦略を2種類採用しているのが、『ダブル・ブレイン・コア』です。メイン戦略に「リスクコントロール戦略」、サブ戦略に「トレンド戦略」を採り、75:25の配分で運用しています。
- 大石氏：
- 「リスクコントロール戦略」の投資対象は、株式、債券、コモディティなど幅広く、各市場の成長を捉えた分散投資を行っています。レバレッジ（てこの原理）を活用し市場の上昇（成長）局面にはより大きなリターンの獲得を目指す一方で、下落局面には2つのブレーキ機能で損失幅を軽減します。
- 1つ目のブレーキは、相場異変（債券と株式の大きな同時下落）を察知します。具体的には、システムが株式と債券の動きを10分おきに確認し、相関の高まり（分散効果が効かない状況）が検知された場合には投資金額を最大半分まで圧縮します。2つ目のブレーキは、それぞれの市場をモニタリングし、下落トレンドにあると判断した場合に下落の強さに応じて個別の市場への投資金額を縮小します。
- 一方で、「トレンド戦略」は、世界中の各市場の価格トレンドに追随した投資を行い、買い持ち（ロング）だけでなく売り持ち（ショート）も活用していく戦略です。市場危機のような市場が下落し続けている局面では、トレンド戦略はその市場を売り持ちすることで相場の下落自体を味方につけリターンを狙うことが可能です。
バーチャルトレーダーで取引コストを極小化
- 神谷氏：
- 『ダブル・ブレイン・コア』では、取引コストの観点でも最先端の金融技術が活用されています。例えば、「リスクコントロール戦略」および「トレンド戦略」は、それぞれ目標とするリスクが設定され、機動的に資産の組入比率の変更を行います。日々ポートフォリオ全体のバランスが崩れないように市場ごとにリスクをコントロールするには膨大な取引が必要です。人間には処理が難しい取引量でも、『ダブル・ブレイン・コア』のバーチャルトレーダーならトレーディングコストを極小化したうえで執行できます。
- 大石氏：
- バーチャルトレーダーは毎秒最大10万超のデータを処理し、いつ、どういった取引先とどのような方法で取引を行うとコストが抑えられるか、といったことをリアルタイムで機械学習しています。これにより、取引コストの抑制が可能となり、結果として日々の細かいポートフォリオの見直しが可能となります。また、リスク管理でも、システムの力を全面活用しています。こうした徹底したリスクコントロールを行うことで、極端に大きなマイナスリターンを回避できれば、中長期投資×複利効果で安定してリターンが積み上がっていく、ということになります。
『ダブル・ブレイン・コア』
<当ファンドの投資リスク>
ファンドは、外国投資証券等への投資を通じて、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引等を実質的な主要取引対象としますので、株価変動、債券価格変動、商品市況変動等の影響により基準価額が下落することがあります。また、債券等を実質的な主要投資対象としますので、金利変動等による当該債券の価格下落、当該債券の発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により基準価額が下落することがあります。また、為替予約取引等を実質的な主要取引対象としますので、為替の変動の影響により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。
<基準価額の変動要因>
- ●株価変動リスク:ファンドは、実質的に株式に関連するデリバティブ取引を活用しますので、株価変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の株価変動は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。
- ●債券価格変動リスク:債券（公社債等）は、市場金利や信用度の変動により価格が変動します。ファンドは、実質的に債券に投資を行い、また実質的に債券に関連するデリバティブ取引を活用しますので、債券価格変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の債券価格の変動は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。
- ●商品（コモディティ）市況変動リスク:ファンドは、実質的に商品に関連するデリバティブ取引を活用すること等を通じて、商品（コモディティ）市況変動の影響を受けます。
- ●為替変動リスク:ファンドは、為替変動リスクの低減を図る目的（ヘッジ目的）のほか、効率的に収益を追求する目的（ヘッジ目的外）で為替予約取引等を実質的に活用しますので、為替変動の影響を受けます。特にファンドの実質的な投資対象に含まれる新興国の通貨については、先進国の通貨に比べ流動性が低い状況となる可能性が高いこと等から、当該通貨の為替変動は先進国以上に大きいものになることも想定されます。
- ●代替手法に関するリスク:ファンドは、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引等のロング・ポジション、あるいはショート・ポジションを実質的に構築することにより、実質的な投資対象市場の方向性によらず収益の獲得を目指しますので、実質的な投資対象市場が上昇した場合でも、収益が得られない場合や損失が発生する場合があります。また、レバレッジを利用して先物取引等を行うことが可能なため、実質的な投資対象市場における値動きが、それ以上の損失をもたらす場合があります。
- ●取引先リスク:ファンドは、実質的にデリバティブ取引等を利用しますので、取引先リスク（取引の相手方の倒産等により契約が不履行になる危険のこと）があります。 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
<お客様にご負担いただく費用>（2023年9月現在）
- ●ご購入時手数料:ご購入価額に3.3％（税抜3.0％）以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。<スイッチング時>販売会社が独自に定める率を乗じて得た額。*販売会社によっては、スイッチングのお取り扱いを行なわない場合があります。
- ●運用管理費用（信託報酬）:ファンドの保有期間中に、期間に応じてかかります。・純資産総額に年0.858％（税抜年0.78％）の率を乗じて得た額・実質的にご負担いただく信託報酬率（信託報酬に、ファンドが投資対象とする外国投資証券の信託報酬を加えた概算値）マイルド:年1.628％程度（税込）、スタンダード:年1.928％程度（税込）、ブル:年2.308％程度（税込）。
- ●その他の費用・手数料:ファンドの保有期間中に、その都度かかります。（運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。）・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料・監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用・ファンドに関する租税 等
- ●信託財産留保額（ご換金時、スイッチングを含む）:ありません。
- 上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
<お申込みに際してのご留意事項>
- ●ファンドは、元金が保証されているものではありません。
- ●ファンドに生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
- ●ファンドの分配金は、投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。
- ●お申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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