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運用期間１０年の「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」の人気再燃＝ネット証券の投信積立契約件数ランキング２３年１１月
2023/12/06 17:57
大手ネット証券３社の投信積立契約件数ランキング（月次）２０２３年１１月のトップには、「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」と「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー）」が同点で並んだ。「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」は前月の２位から１位に返り咲いた。第３位は前月同様に「ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド」だった。なお、トップ１０には「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」が第５位で再ランクインした。同ファンドは、今年８月にトップ１０から陥落していた。
ランキングは、定期的に月次の投信積立契約件数トップ１０を公表しているＳＢＩ証券、楽天証券、マネックス証券の公開情報を使用。各社ランキング１位に１０点、以下、順位が落ちるたびに１点を減点し、第１０位を１点として、３社のランキング１０位までのファンドの点数を集計した。
投信の積立契約は、２０１８年１月にスタートした「つみたてＮＩＳＡ」が普及の大きなきっかけになり、２０２４年１月スタートの「新ＮＩＳＡ」で大きく成長することが期待されている。現在は、「新ＮＩＳＡ」に向けた前哨戦のようなタイミングにあると考えられるが、ネット証券３社の投信積立契約の上位ランキングが動き始めていることがわかる。その新たな動きの方向性は、「原点回帰」といえるような動きだ。その象徴として考えられるのが、「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」の人気再燃に見える。
「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」は、低コスト・インデックスファンドの初期の人気を集めていたファンドだ。設定は２０１３年１２月でちょうど１０年前だが、ネット証券３社の積立契約ランキングをスタートした２０１９年１２月のランキングでは、「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」はトップを獲得している。その後、２０２０年になると「Ｓ＆Ｐ５００」のパフォーマンスの良さと、そのインデックスファンドのコスト低下が話題となり、投信積立契約のトップは「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」になることが多くなっていった。それでも、「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」は、長らくトップ１０にとどまり続けたファンドだった。
同ファンドが連動をめざす株価指数（インデックス）は、先進国株式の代表的な株価指数である「ＭＳＣＩコクサイ・インデックス」（配当込み、円換算ベース）。日本を除く主要先進国の株式を投資対象としている。現在の運用コスト（信託報酬率）は、年０．０９８８９％（税込み）になっている。「ＭＳＣＩコクサイ」に連動するインデックスファンドの中では、最も低い水準に並んでいる。現在のところ、主要なインデックスファンドで最も低い水準の手数料率になっているのは、「全世界株式（オール・カントリー）」に連動する年０．０５７７５％（税込み）。「Ｓ＆Ｐ５００」連動型も年０．０９３７２％（税込み）になっているため、手数料の低さだけでは、先進国株式インデックス・ファンドは業界最低水準ではないが、投資対象が米国を中心とした先進国株式で安定的に良好なパフォーマンスを残している。
直近のパフォーマンスでは、過去１年間のトータルリターンが９．９８％で、「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ全世界株式(オール・カントリー) 」の１０．６６％には及ばないものの、「ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド」の９．２３％を上回っている。また、過去３年間（年率）トータルリターンは２１．８５％で、「ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド」の２３．０８％には及ばないものの、「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ全世界株式(オール・カントリー) 」の１９．７０％には勝っている。そして、過去５年（年率）では１５．２１％で、「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ全世界株式(オール・カントリー) 」の１３．９０％を上回るなど、相対的に優れた成績になっている。
中長期のパフォーマンスを確認した上で投資できるというのも、運用の歴史が長いファンドの特徴の１つといえる。「新ＮＩＳＡ」では、これまで投資してこなかった人が、初めて投資信託を購入するということも増えると予想されている、初めて投資する人にとって、設定されてから１年程度の運用成績しか確認できないファンドの良し悪しを判断することは難しいだろう。やはり、１０年程度の運用成績を振り返って、パフォーマンスの特徴等を確認したいということはあると考えられる。伝統的なインデックス・ファンドの人気が再燃するのには、そのような運用の実績を長期で知りたいという投資家ニーズがあるのかもしれない。
