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全世界株式インデックスのトータルリターンは１年間で３１％、新ＮＩＳＡのスタートで投資の第一歩を

2024/01/12 18:33

　２０２３年を振り返ると、米国でハイテク企業の比率が高いＮＡＳＤＡＱ市場の大勝利ということになった。ただ、米ＮＡＳＤＡＱは２０２２年は大幅なマイナスだった。ジェットコースターのように上下動が激しい市場といえ、投資するには値動きの大きさを覚悟して臨む必要がある。一方で、マイナスのパフォーマンスになった主要資産は少ない中で、「Ｊ－ＲＥＩＴ（東証ＲＥＩＴ指数）」や「中国」は２年連続のマイナスのパフォーマンスになった。今年から始まった「新ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）」によって、新たに投資信託等の購入を考える人も少なくないと考えられるが、投資商品は選択した商品によって投資成果が大きく異なる。投資の開始にあたっては、投資する資産の過去の値動き等をしっかり確認した上で、投資対象商品を決定したい。

　資産別の１年リターンを調べると、主要なインデックスで最も大きなプラスリターンを記録したのは「ＮＡＳＤＡＱ総合（円ベース）」の５４％だった。「ＭＳＣＩアルゼンチン（配当込み、円ベース）」の７９％などもあるが、国内で取り扱いのある投資信託で比較的購入しやすいことを考えると「ＮＡＳＤＡＱに上場する銘柄への投資」が大きな投資成果をあげたということになる。実際には、ＮＡＳＤＡＱ市場に上場する全銘柄を対象にした「ＮＡＳＤＡＱ総合」より、ＮＡＳＤＡＱ上場企業の中から時価総額の大きな１００銘柄でつくられた「ＮＡＳＤＡＱ１００」に連動するインデックスファンドが一般的に利用されている。たとえば、「インデックスファンドＮＡＳＤＡＱ１００（アメリカ株式）」は、昨年１年間のトータルリターンが６５％だった。

　次いで、米国株の中で主要な５００銘柄を投資対象とした「Ｓ＆Ｐ５００（配当込み、円ベース）」が３５％だった。「Ｓ＆Ｐ５００」に連動するインデックスファンドは、ここ数年間で人気を集めているが、その人気の背景は高い投資成果が期待できるというところにある。たとえば、「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」は純資産総額が３兆円を超え、個別の投資信託（ＥＴＦ除く）としては最大規模の投資信託だ。この投資信託の昨年１年間のリターンは指数とほぼ同じ３５％だった。

　そして、日本を除く先進国株式を広くカバーする株価指数「ＭＳＣＩコクサイ（除く日本）（配当込み、円ベース）」が３３％、新興国を含む全世界の株式を対象とした株価指数「ＭＳＣＩ　ＡＣＷＩ（オール・カントリー・ワールド・インデックス）（配当込み、円ベース）」が３１％などとなっている。これら年間で３０％以上の投資成果を実現した株価指数や、それに連動するインデックスファンドに投資していた人は、過去の平均と比べても、１年間の投資成果としては非常に高い運用成績をあげることができたといえる。

　ただ、これらの株価指数は、２０２２年は軒並みマイナスのリターンになっていた。「ＮＡＳＤＡＱ総合（円ベース）」はマイナス２３．４％、「ＮＡＳＤＡＱ１００（円ベース）」はマイナス２３．３％、「Ｓ＆Ｐ５００（配当込み、円ベース）はマイナス６．７％、「ＭＳＣＩコクサイ（配当込み、円ベース）」はマイナス５．９％、「ＭＳＣＩ　ＡＣＷＩ（配当込み、円ベース）」はマイナス６．１％などだ。ＮＡＳＤＡＱ指数は２０２２年のマイナス幅が大きかった分、２０２３年の上昇率も大きくなっているが、総じて、２０２２年の下落率よりも２０２３年の上昇率は大きかった。

　一方、「東証ＲＥＩＴ指数」は２０２２年がマイナス８．３４％で、２０２３年もマイナス４．６％と２年連続のマイナス。「ＭＳＣＩ中国（配当込み、円ベース）」は２０２１年から３年連続マイナスという非常に厳しい運用成果になっている。ただ、「中国」は今でこそマイナス成果になっているが、２００３年～２００７年は年間３０％～８０％超というような非常に高いパフォーマンスを残していた期間もある。パフォーマンスの良し悪しは、その投資したタイミングの良し悪しによっても印象が大きく異なってくる。

　このように、選んだ投資対象によって投資の収益が大きく異なるため、多くの人は「何を選べばよいのかよくわからない」ということになってしまい、結果的に投資に踏み切れないということになりがちだった。しかし、「新ＮＩＳＡ」がスタートし、国策として「資産運用立国」ということもいわれている。「わからないから手を出さない」という姿勢を改めて、「わからないことについて理解することに努める」という姿勢も重要なのではないだろうか。その際には、米国株式単独（「ＮＡＳＤＡＱ１００」や「Ｓ＆Ｐ５００」など）に投資するより、先進国株式に幅広く投資する「ＭＳＣＩコクサイ（除く日本）」や「ＭＳＣＩワールド」。さらには、新興国も含む全世界の株式を対象にした「ＭＳＣＩ　ＡＣＷＩ」など、より広く分散された投資対象を選ぶことを考えたい。

　加えて、数十万円や数百万円を一括で投資するのではなく、１０万円の投資資金であれば毎月１万円、１００万円の資金は毎月１０万円など、小分けした資金で積立投資するというやり方もある。株式市場が上昇しても下落しても、毎月コツコツと購入を続けることで、購入金額を相対的に低く抑えられる（ドルコスト平均法）効果もある。タイミングを計っていると、いつまでも購入できずにいて、結果的に値上がりした投資信託を買いそびれるということもある。毎月定期的に購入すると考えれば、最初は目をつぶって飛び込む思いをするかもしれないが、徐々に価格変動には慣れてくるものだ。まずは、投資の経験を積むことが大事なのではないだろうか。昨年１年間の投資成果は、一足早く投資に踏み込んだ方々の投資成果ともいえる。２０２３年は１年間で投資資金が３０％も増えた方も少なくなかったのだ。（グラフは、主要資産の２０２３年のリターン）