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「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」が純資産残高で全ファンド（ＥＴＦ除く）でトップに

2023/02/07 13:39

　三菱ＵＦＪ国際投信が設定・運用する「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」の純資産残高が２月６日に国内の全公募投資信託（ＥＴＦ除く）でトップになった。残高は１兆８０６５億円で、これまで１位だった「アライアンス・バーンスタイン　米国成長株投信Ｄコース予想分配金提示型」の１兆７９７７億円を抜き去った。ＥＴＦを除くと公募のインデックスファンドが純資産残高でトップに立ったのは初めてのことだ。つみたてＮＩＳＡの導入によって本格化した投信を使った積立投資が定着してきたことを示す象徴的な出来事になった。

　「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」の設定は２０１８年７月３日。設定時の信託報酬率は年０．１６％（税抜き）だったが、「業界最低水準の手数料率をめざす」という「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」シリーズの特性を発揮し、競合に同ファンドよりも低い利率のインデックスファンドが投入されると、その水準と同率程度に信託報酬率を引き下げ、２０１９年６月１４日に年０．１５％（税抜き）に引き下げ、その後、「ＳＢＩ・Ｖ　Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド」が年０．１％を下回る水準で登場すると、１９年１１月１２日に、同ファンドの信託報酬率は年０．０８８％（税込み０．０９６８％）という年０．１％を下回る水準にまで引き下げた。信託報酬率が年０．１％をも下回る超低コストを実現したことで、「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」シリーズが掲げる「業界最低水準の手数料を提供する」という信頼のブランドが確立したと考えられる。

　そして、同ファンドは２０２２年２月１０日にインデックスファンドとして初の純資産総額１兆円を突破し、同年９月８日には残高が１兆５０００億円を突破した。この間、米国は２０２１年末までは、コロナ対策としてのゼロ％金利と大規模な量的緩和を併用する歴史的な金融緩和策を実施してきたこともあって米国株価の上昇という恩恵があった。しかし、２０２２年３月に米国が利上げに転じ、米国株価が軟調になる中にあっても、同ファンドに対する資金流入は継続した。結果的に、米国「Ｓ＆Ｐ５００」指数は、２０２２年にマイナス１９．４４％（米ドルベース）と大幅安になったにも関わらず、同ファンドには１年間で純設定額が７３６４億円と業界最大規模の設定額（買付金額）を記録した。このような対象資産の値下がりにも関わらず資金流入が止まらないのは、毎月など定時定額で投資を継続する積立投資の普及のたまものといえる。

　三菱ＵＦＪ国際投信が大手ネット証券５社にヒアリング調査した結果、２０２２年１２月末時点で同ファンドを保有している投資家の人数は５証券合計で２４６万人を超え、２１年１２月末時点と比較して約９０万人増加した。ネット証券には投資勧奨してくれる営業担当者がいないため自ら進んで投資を開始する必要があり、しかも、ネット証券の投信の取り扱い本数は多いにもかかわらず、同ファンドを選んで投資するという動きが継続している。従来の大規模ファンドが、大手証券など強力な販売力を持った販売会社が関わって、時には数千万円や億円というまとまった資金を積み上げて販売した結果だったことと比較すると、毎月５０００円や１万円の積立投資が数百万人という規模で重なって１兆８０００億円を超える残高を実現したのは、時代の変化を感じさせる。積立投資を継続するために、「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」シリーズが実現した超低コストのインデックスファンドは必要不可欠だったといえる。

　「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ」シリーズとしては、公募投信残高ランキング（ＥＴＦ）の第４位に「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　全世界株式（オール・カントリー）」が残高８９７４億円で続いている。このファンドの信託報酬率も年０．１０４％（税抜き）と、全世界株式を対象としたインデックスファンドの中では最低水準となっている。こちらも月次での資金流入が継続し、その資金流入額も２０２２年１２月には６００億円に迫る規模に拡大してきた。このファンドも積立投資の対象ファンドとして根強い人気があり、このペースで資金流入が継続すれば、残高１兆円突破は年内の前半にも実現できそうな勢いだ。（グラフは「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」設定来の基準価額と純資産総額の推移）