投資信託講座
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■ 預貯金だけでは老後資金確保はムリ?
これから定年退職を迎えるほとんどの人が老後の生活費が足りていないと考えています。これは、漠然とした不安ではなく、いろいろな調査結果を見てわかったことです。それだけ不安は切実なものとなっています。
生命保険文化センターの「生活保障に関する調査(平成25年度)」によると、自分の老後生活に「不安感あり」と答えた割合は9割弱となっており、多くの人が老後生活に対して不安を抱えている結果になっています。また、老後生活に対して不安を抱くその内容をみると、「公的年金だけでは不十分」が8割超のほか、「退職金や企業年金だけでは不十分」が4割弱となっています。
そういう人たちが、老後資金の不足を補う方法として考えているのが積立や個人年金。サラリーマンの多くの人が個人年金に加入する必要があると考えている半面、多くの人が月々の積立額に3万円以上を回すことができないというのが現状ではないでしょうか。
仮に今50代で、退職までの10年間に3,000万円を目標に運用するとなると、毎月3万円の積立でなんと34%もの運用利回りが必要となってきます。34%という数字は無理にしても、それだけ運用が必要であるにもかかわらず、実際に日本人が保有している金融資産の割合はというと、たいていの人が預貯金と保険です。今後保有しようと思っている金融資産も預貯金と保険が中心で、株式、投資信託など収益性のある資産で運用しようと思っている人はまだまだ少ない状況です(図1−10〜11)。
普通預金の金利が0.1%を切る現状では、不足する生活費をつくることはとうてい実現しそうもありません。だからこそ、多少の「リスク」はとっても株式や投資信託、債券などで積極的に運用していく必要が出てくるのです(リスクについては、これから詳しく説明していきます)。
(図1-10)年齢別にみた金融資産保有額の種類別構成比
出所:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] (平成25年)」を基に、ウエルスアドバイザー作成
(図1-11)今後の金融商品の保有希望
出所:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査] (平成25年)」を基に、ウエルスアドバイザー作成