酸化チタン大手の堺化学工業<4078.T>は、チタン酸バリウム（ＢａＴｉＯ３）を手掛ける。ＢａＴｉＯ３は電子部品のＭＬＣＣ（積層セラミックコンデンサー）基材として知られ、足元の輸出回復が好材料視されそうだ。

　財務省の貿易統計によれば、ＭＬＣＣを含む「セラミックコンデンサー・多層」の輸出額は昨年１１月に１３カ月ぶりに前年同月比で増加に転じ、２、３月はいずれも３割超の伸びを示した。ＭＬＣＣは電流を一時的に蓄え放出する役割を担い、スマートフォンやパソコンなどに搭載されている。在庫調整の一巡感が強まり、今後の回復継続が期待される。

　ＭＬＣＣ向けにＢａＴｉＯ３を供給する堺化学は、下方修正後の２４年３月期の営業利益の見込みが４７億円（前期比３７％減）。ただ、２５年３月期はＢａＴｉＯ３の需要が持ち直す期待がある上、減価償却負担も軽くなることが予想される。決算は１３日に発表する。

　株価は足元もみ合い商状だが、下値は上昇する２５日移動平均線がしっかりと支えている。ＰＢＲ（株価純資倍率）は０．４倍前後と極端に低く、業績回復時の見直し余地は大きい。（鈴木草太）

　保有期間：３カ月

　目標株価：２４００円

　損切りライン：１９００円

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提供：ウエルスアドバイザー社

　スマートフォン需要の回復が、関連企業の業績にも反映されつつある。カメラに使われるＣＭＯＳイメージセンサーの検査用装置を手掛けるインターアクション<7725.T>は、１２日に今５月期の連結業績予想を引き上げた。間もなく発表が本格化する３月決算でも、業況の好転が見込まれる。

＜インターアク、韓国サムスンが業績上向く＞

　スマホ市場はインフレや中国経済の減速、さらには、機種の買い替えサイクルの長期化といった影響で落ち込んだ。昨年の世界の出荷台数は過去１０年間で最低水準にとどまった。

　ただ、ここへきて先行きに明るさが見え始めた。折り畳みタイプなどの新機種の人気に加え、生成ＡＩ（人工知能）を搭載した高級品の登場が起爆剤になる公算。香港系の調査会社の予想では、今年のスマホ出荷台数は前年比３％増に拡大する方向だ。

　関連企業の業績も復調してきた。大手の韓国サムスン電子の１〜３月の営業利益（暫定値）は、前年同期比約１０倍の６．６兆ウォン（約７４００億円）に急回復。半導体市況の回復に加え、新機種を投入したスマホ事業も貢献した。

　インターアクの今期の連結営業利益予想は１４．７億円（前期比２％増）。従来は１０．４億円を計画していたが国内顧客の設備投資が想定以上に好調だ。第３四半期累計（昨年６月〜今年２月）の受注高は、検査用光源装置を含むＩｏＴ（モノのインターネット）関連事業が４５．２億円（前年同期比２．４倍）となった。

＜水晶デバイスで大真空マーク＞

　スマホ関連ではほかに、電子部品の村田製作所<6981.T>やＴＤＫ<6762.T>、太陽誘電<6976.T>、アルプスアルパイン（＝アルプスＡ）<6770.T>や、半導体のソニーグループ<6758.T>、電子材料の日東電工<6988.T>などへの恩恵が期待される。

　水晶デバイスも有力だ。大真空<6962.T>は前２０２４年３月期の連結営業利益が１５億円（前々期比６４％減）にとどまった見込みだが、スマホ市場が上向くと今期の利益回復に直結する。同社は機種の小型化や高性能化に寄与する次世代製品を開発している。水晶関連にはほかに日本電波工業<6779.T>とリバーエレテック<6666.T>がある。

　このほか、電子部品の小型株で、コネクターを得意とするＳＭＫ<6798.T>や、プリント基板製造のメイコー<6787.T>、コネクター用部品のエノモト<6928.T>、有機ＥＬ材料の保土谷化学工業<4112.T>、電子材料の堺化学工業<4078.T>なども押さえておきたい。

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