◎ゴールドマン・サックス証券（３段階・買い＞中立＞売り）

　ＦＵＪＩＭＩ<5384.T>――「中立」→「売り」、３６４０円→３１４０円

◎ＣＬＳＡ証券（４段階・Ｂｕｙ＞アウトパフォーム＞アンダーパフォーム＞Ｓｅｌｌ）

　鹿島<1812.T>――「Ｂｕｙ」→「アウトパフォーム」、３７００円→３０００円

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◎新規・再開

　―

◎格上げ

　アニコムＨＤ<8715.T>――国内大手が５段階の最上位に

　郵船<9101.T>――米系が３段階の真ん中に

◎格下げ

　鹿島<1812.T>――外資系が４段階の２位に

　ＦＵＪＩＭＩ<5384.T>――米系が「売り」に

　フジクラ<5803.T>――国内中堅が５段階の真ん中に

　神戸天然化学<6568.T>――国内中堅が３段階の真ん中に

　パンパシＩ<7532.T>――国内中堅が５段階の２位に

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　総合建設大手の鹿島<1812.T>の株価が４月３０日に１２５万株の出来高を伴って前週末比７４円高と続伸して３千円台を回復してきた。終値で２５日移動平均線を上回り、日足一目均衡表においても、遅行スパンの好転が視野に入り始める中、２本の先行スパンで囲まれた「雲」と呼ばれる抵抗帯の上限を突破してきたことから、目先強含みの展開が想定される。週足でも先週には前々週に割り込んだ右上がりの１３週移動平均線を再び上回ってきたことから、今後は３月２２日に付けた年初来高値である３２１３円を更新する動きが期待できそうだ。

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　８日後場の日経平均株価は、前日比９０円２３銭高の３万９６８８円９４銭と４日ぶりに反発した。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も同８．２６ポイント高の２７２６．８０ポイントと反発した。

　日経平均は朝高後に買いが続かず、マイナス圏まで落ち込んだが、その後は前場を通して下値を切り上げる展開に。前日の米株高を受けて前日下げた銘柄が持ち直したほか、銀行や建設といった内需株に資金が集まった。

　後場も買い気を引き継ぎ、日経平均は午後零時５２分に前日比３９０円５２円高の３万９９８９円３３銭とこの日の高値を形成。東証プライム市場では１９３銘柄が昨年来高値を更新した。

　ただ、きょう日本時間夜には重要な米２月雇用統計の発表が控えていることもあり、次第に手じまい売りが膨らんだ。午後２時台は日経平均が日中の安値圏で推移し、終値の上げ幅は１００円に届かなかった。ＴＯＰＩＸも小幅高にとどまった。

　下値を買う意欲は引き続き強いものの、円高や３月日銀金融政策決定会合でのマイナス金利政策解除への警戒感が、上値を追う動きを抑制している。日経平均は連日で５日移動平均線を下回って取引を終えた。

　メジャーＳＱの算出日に当たるこの日のプライムの出来高は２２億３５７８万株で、売買代金は６兆３９４９億円。騰落銘柄数は値上がり１１１８銘柄、値下がり４８９銘柄、変わらず４９銘柄だった。

　業種別では、３３業種のうち２１業種が上昇し、１２業種が下落した。大成建設<1801.T>、鹿島<1812.T>などの建設業が高く、筑波銀行<8338.T>、栃木銀行<8550.T>をはじめとする銀行も値上がり率上位。円高メリットの電気・ガスや、鉄鋼、保険も買われた。半面、運輸セクターが弱く、京成<9009.T>が急落した陸運が業種別の値下がり率１位に。円高で輸送用機器も軟調だった。

　個別では、ソースネクス<4344.T>、メンバーズ<2130.T>、大幸薬品<4574.T>、サイボウズ<4776.T>、日本コークス<3315.T>などが高い半面、さくら<3778.T>、クロスキャット<2307.T>、アイル<3854.T>、インテージＨ<4326.T>、瑞光<6279.T>などが安い。

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　８日前場の日経平均株価は、前日比３３６円５３銭高の３万９９３５円２４銭と４日ぶりに大幅反発した。ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は同１６．０８ポイント高の２７３４．６２ポイントで引け、終値ベースの昨年来高値（２７３０．６７ポイント）の水準を上回っている。

　この日は前日の米国株式の上昇を受けて、半導体関連株などに買いが先行した。ただ、為替が円高で推移していることなどから、前日の弱い動きの印象をぬぐい切れず、ほどなく一転して売りが優勢に。日経平均、ＴＯＰＩＸともマイナス圏に転じる場面があった。その後再浮上し、日経平均は午前１１時ちょうどに前場高値の３万９９５１円５９銭（前日比３５２円８８銭高）を形成した。

　前日は日銀のマイナス金利政策解除への警戒感から先物主導で日経平均が大幅安となっていた。ただ、半導体関連の支柱の米エヌビディアが続騰したほか、Ｓ＆Ｐ５００指数が史上最高値を更新するなど、米市場の強さが日本株を支えた。半導体の買い一巡後も、銀行や建設株が幅広く上げるなど、根強い強気心理を映した。

　もっとも、年初来の急激な上昇を背景に、日経平均がいったん調整に向かうとみる向きもある。「３月１８−１９日に予定されている日本銀行の金融政策決定会合を前に、様子見姿勢が増しそうだ」（準大手証券）との声が聞かれた。

　前場の東証プライム市場の出来高は１２億８２４３万株、売買代金は３兆７２２８億円となり、値上がり銘柄数が１１４１、値下がり銘柄数が４６９に。変わらずは４４銘柄だった。

　業種別では、３３業種のうち２５業種が上昇し、８業種が下落した。マイナス金利政策解除への思惑でみずほ<8411.T>や千葉銀行<8331.T>などの銀行株が高く、株主還元策や新たな中期計画が意識される鹿島<1812.T>、大成建設<1801.T>、大林組<1802.T>などの建設株も買われた。保険や卸売、電気・ガスなども堅調。一方、京成<9009.T>を筆頭に陸運が安く、空運、海運も伸びず運輸セクターが軟調だ。

　個別では、大幸薬品<4574.T>、三井ＥＳ<7003.T>、日本コークス<3315.T>、筑波銀行<8338.T>、曙ブレーキ<7238.T>などが高い半面、クロスキャット<2307.T>、アイル<3854.T>、インソース<6200.T>、東建物<8804.T>、ツムラ<4540.T>などが売られている。

　なお、日経平均先物・オプション３月限ＳＱ（特別清算指数）値の市場推計値は３万９８６３円９２銭となった。

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