2024年は2023年に続き、国内外の株式市場の堅調さが目立ちました。特に米国や日本、ドイツ株式の上昇が顕著でした。
2024年の主要株価指数の騰落率
※ドイツはDAX指数、中国は上海総合指数、ヨーロッパはユーロ・ストックス50、英国はFTSE100指数、フランスはCAC40指数、韓国は韓国総合株価指数、ブラジルはボベスパ指数
出所:ウエルスアドバイザー作成
2024年のドル・円の推移
※期間:2024年1月〜12月
出所:ウエルスアドバイザー作成
日本株は東証の資本効率改善要請や円安進行を背景に、バブル期につけた史上最高値3万8,915円を約35年ぶりに更新、史上初めて4万円の大台に乗せました。
日銀は3月に約17年ぶりとなる利上げに踏み切り、日本株が下押しする場面もありましたが、7月には4万2,224円まで高値を更新しました。その後は、米景気の悪化懸念や日銀による追加利上げ観測などで、日経平均株価が史上最大の下落幅を記録するなどボラティリティ(変動率)の高い相場となりました。
年末にかけては米トランプ新政権への期待や半導体需要の回復が意識され、堅調な値動きとなりました。
2024年の日経平均株価の推移
※期間:2024年1月〜12月
出所:ウエルスアドバイザー作成
米国株の騰勢も目立ちました。特徴として、エヌビディアを筆頭とする巨大IT・テクノロジー企業であるマグニフィセント7(エヌビディア、アルファベット、アップル、メタ・プラットフォームズ、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト、テスラ)などの銘柄に資金が集中、指数値を押し上げました。FRB(米連邦準備制度理事会)が9月に4年半ぶりとなる利下げを実施したほか、11月の米大統領選挙でのトランプ氏勝利を材料に、NYダウやNasdaq指数は年後半にかけて史上最高値を更新しました。ただ、25年の米利下げペースの鈍化観測から、年末にかけては上値の重い展開となりました。
そのような状況の中、新NISAのスタートもあり、国内ファンドの純資金流入は年間を通じて順調に推移、2024年の純資金流入総額は15兆円を上回り、過去最高を記録しました。
2024年国内ファンドの純資金流入額推移
※国内公募追加型株式投信(ETF等除く)
※期間:2024年1月〜12月
出所:ウエルスアドバイザー作成
大分類別にみてみると、国際株式型への流入が圧倒的で、全体の8割を占めました。また、国内株式やバランス型にも1兆円を超える資金が流入しました。一方、日銀の利上げやFRBによる早期金利引き下げ観測が後退したことを背景に、国内REITや国際REITからの資金流出が目立ちました。
2024年大分類別の純資金流出入
※国内公募追加型投信(ETF等除く)
※ウエルスアドバイザーの大分類別に集計
※2024年1月〜12月までの累計値
出所:ウエルスアドバイザー作成
2024年の資産別騰落率を見てみると、人気の高かった米国株式のリターンが39.22%と高く、新興国や日本株式のパフォーマンスも堅調でした。一方、日銀が17年ぶりの利上げを実施するなど金融緩和政策から転換したこともあり、国内債券のリターンはマイナスとなりました。また、金のリターンは40.88%と2024年もっとも上昇した資産クラスとなりました。
2024年の資産別騰落率
※国内株式=TOPIX(東証株価指数)、米国株式=S&P500(円ベース)、新興国株式=MSCI エマージング・マーケット・インデックス(円ベース)、国内債券=NOMURA-BPI総合、米国債券=ブルームバーグ米国総合債券インデックス(円ベース)、新興国債券=JPモルガンEMBIグローバル・ディバーシファイド(円ベース)、金=NY金先物(円ベース)、原油=WTI原油先物(円ベース)
出所:ウエルスアドバイザー作成
大分類別の騰落率を見ると、米国株式のけん引により国際株式型、金価格の騰勢を背景に商品指数連動型、史上最高値を更新した日経平均株価など好調だった国内株式型の良好パフォーマンスが目立ちました。一方で、日銀が17年ぶりに利上げに踏み切ったことを背景に、国内REIT型や国内債券型のパフォーマンスが振るいませんでした。
2024年大分類別のリターン
※ウエルスアドバイザーの大分類に基づく
※2024年12月末時点
出所:ウエルスアドバイザー作成
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当賞は、投資信託分野における評価として、2024年12月末時点において「成長投資枠」に登録されているファンドは1,919本(ETF、DC、SMA、限定追加型を除く)の中から、アクティブファンドに限定した1,435本を、独自の定量分析、定性分析に基づき、より中長期の資産運用にふさわしいとウエルスアドバイザーが判断したものです。投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い、委託会社が運用を行います。投資信託は株式や債券など、価格変動性のある有価証券に投資するため、元本割れの恐れや価格変動の要因となる様々なリスクがあるほか、購入・運用・解約時に所定の手数料や費用などがかかります。これらのリスクや手数料・費用は各投資信託によって異なりますので、商品の購入をご検討の際は当該商品の投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等(目論見書補完書面を含む)を十分にご理解し、ご自身の判断でご購入ください。