東証が９日に発表した５日時点の信用取引残高（２市場）は、買い残が２００６年７月以来の水準まで積み上がった。一方で売り残は大幅に減少し、取組が悪化した。

　買い残は前週比２６９０億円増の４兆５７３３億円となり、０６年７月２週（４兆６２８９億円）に迫った。増加幅も１３年４月２週（３００１億円）以来の大きさ。この週は市場全体が調整したが、個人の強気姿勢は崩れなかった。

　売り残は７９２億円減の７５９１億円。株価下落を受けて、売り方の利益確定やヘッジ売りの解消が進み、４カ月ぶりの低水準となった。また、日経平均株価と逆向きに動くＥＴＦ（上場投資信託）のＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信（日経ダブルＩ）<1357.T>も買い残が大幅に減少した。

　個別銘柄では、東京電力ホールディングス<9501.T>の信用倍率（株数ベース）が２．９５倍から２．６９倍に低下した。楽天グループ<4755.T>も３．１７倍から３．０８倍に改善した。このほか、３月に新たに上場したＥＴＮ（上場投資証券）「半導体フォーカス　日本株（ネットリターン）ＥＴＮ」（半導体ＥＴＮ）<163A.T>は、買い残がまだ低水準ながら増加している。

提供：ウエルスアドバイザー社