資産運用の注目したい視点:長期目線で安定したリターンの獲得に向けて ~債券と株式を併せ持つポートフォリオの重要性~ 資産運用の注目したい視点:長期目線で安定したリターンの獲得に向けて ~債券と株式を併せ持つポートフォリオの重要性~

掲載期間:2024年12月26日~2025年3月25日
【PR】野村アセットマネジメント株式会社

 将来に向けた長期での資産運用においては、安定したリターンの獲得が重要であり、そのための一つの方法は分散投資だといわれる。なぜ、様々な資産に投資する必要があるのか。

なぜ、分散投資が必要なのか。

 「投資」というとまず株式投資を思い浮かべる個人投資家も多い。相対的に価格変動が大きい株式への投資は時に大幅な値上がり益が見込めることも魅力だ。

 しかし、老後資金などを目的とし、長期目線で安定したリターンを得たい場合、価格変動リスクを抑える視点も重要だ。特にいま、世界経済の先行きは不透明であることから、景気減速のシナリオにも対応した投資の必要性が高まっていると考えられる。

 その際に検討したいのが分散投資である。株式投資をされている場合は、株式と異なる値動きをする資産を併せ持つことで、様々な経済イベントが起きた際にもポートフォリオ全体での値下がりリスクを抑制することが期待できる。

株式の次にポートフォリオに加えるべき投資先とは

 株式とは異なる値動きをする傾向があることで知られる代表的な投資先が債券だ。例えば景気後退時には株式に比べ、債券の方が底堅いパフォーマンスを示しやすい傾向がある。

 また、株式と債券はリターン構造が異なる。一般的に、株式投資のリターンの大半は株価変動に伴うキャピタルゲイン(価格収益)が占める一方、債券投資のリターンの大半は利子として定期的に支払われるインカムゲイン(利子収入)が占めている。国や企業といった債券の発行体がデフォルト(債務不履行)に陥らない限り、着実にインカムゲインを得ることができ、積み上がっていくインカムゲインが債券投資リターンの土台となり、中長期では株式に比べ景気や市場のアップダウンの影響を相対的に受けづらい。

 こうしたことから、債券と株式を併せ持つことで、長期的にポートフォリオ全体のリターンの安定が期待できる。

株式と債券のリターン構造の違い

線グラフ
  • 期間:2000年12月末~2024年9月末(月次)
  • 米国株式:S&P 500株価指数、米国債券:ブルームバーグ米国総合債券指数
  • 出所:ブルームバーグのデータを基にPIMCO作成
  • 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

債券投資をはじめるには

 多種多様な債券銘柄が存在する中、投資のプロが運用している投資信託を活用するのも一つの方法だ。投資信託は、運用の専門家が債券や株式などに投資・運用し、少額資金から投資が可能で、投資信託を通じて様々な銘柄に投資ができるため、分散投資によるリスクの分散が期待できる。

 投資信託を選ぶ際に注目したいのが、インデックス(指数)で表される市場と同様の運用成績を目指す「パッシブ運用」と、運用者の投資判断によって市場平均を上回るリターンを狙う「アクティブ運用」の成績の違いだ。過去10年間の運用実績では、債券ファンドにおいてはアクティブ運用のパフォーマンスがパッシブ運用を上回る傾向が見られた。

米国の株式ファンドと債券ファンドの超過収益:アクティブ運用とパッシブ運用の比較(過去10年間)

線グラフ
  • 期間:2014年9月末~2024年9月末
  • 出所:モーニングスター、ブルームバーグのデータを基にPIMCO作成。米ドルベース。報酬等控除後パフォーマンス(10年間、年率化)の中央値。パッシブ運用/アクティブ運用の分類は、米国モーニングスター社によるUSファンドカテゴリー(機関投資家シェアのみ)に準拠。超過収益はベンチマークに対する超過収益。過去の実績は将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。図表は説明を目的としたもので、PIMCOの過去及び将来のいかなる商品の運用成果を示すものではありません。※1

 一般に取引所を通じて取引を行う株式取引に対して、債券は買い手と売り手が個別に取引する「相対取引」が基本で、投資家によって取引価格が異なる。交渉力を有する投資家はより魅力的な条件で債券を売買することが可能だ。このような取引の特徴を持つ債券では、アクティブ運用において、より魅力的な銘柄に投資できる機会があることから、パフォーマンスの向上が期待できる。

圧倒的な存在感を有する世界最大級の債券運用会社、PIMCO

 債券取引の交渉力となる重要な要素の一つが運用残高だ。投資できる金額が大きい運用会社が、より優位な交渉力を持つ。そうした債券投資の世界で圧倒的な存在感を有する運用会社の一つがPIMCO(ピムコ)だ。

PIMCO

 PIMCOの運用額は日本の一般会計予算(2024年度)2.5倍以上となる約287兆円(約2.0兆ドル)※2に及び、債券のアクティブ運用会社として世界最大級の規模となっている。PIMCOは、インカムゲインとキャピタルゲインで構成されるトータルリターンというコンセプトを生み出したことでも知られており、創業50年以上にわたり債券運用のリーディングカンパニーとしての地位を築いてきた。

 同社が作成する独自の経済見通しは、2008年のサブプライムローン問題を契機とした金融危機や、2010年に顕在化した欧州債務問題など経済危機を市場に先駆けて予測してきた実績を有しており、質の高い経済見通しが運用に生かされている。

forum
  • 独自の経済見通し策定に向けてディスカッションするフォーラムの様子
  • 出所:PIMCO

安定的な実績を誇り、世界の投資家から支持される債券戦略

 PIMCOが運用する代表的な戦略が「PIMCOインカム戦略」だ。運用残高はグローバルで41兆円※3に及び、債券アクティブファンドでは米国・欧州ともに1位だ※4。世界の質の良い債券に2,000銘柄以上※5に幅広く分散投資し、景気動向に合わせた機動的な投資を行っている。

 PIMCOのインカム戦略は、なぜ世界の投資家に支持されているのか。一番の理由は、これまで様々な難しい局面を乗り越えてきた安定した運用実績だ。米国籍のファンドは過去15年間のパフォーマンスは同種カテゴリーの債券ファンドの中でトップ1%に入る実績となっている※6

日本で投資するには「野村PIMCO・世界インカム戦略ファンド」

 この戦略を活用し日本の投資家に提供されている投資信託が「野村PIMCO・世界インカム戦略ファンド」だ。日本で設定されて以来、安定的なインカム収入が期待される世界の幅広い債券へのアクセスを提供している。

 株式投資の次の一手として、また分散されたポートフォリオの構築に向けて債券投資による長期で安定したリターンを求める方は、債券アクティブファンドの「野村PIMCO・世界インカム戦略ファンド」を検討するのも手だろう。

詳細はこちら

※1 モーニングスター米国ファンドカテゴリー(機関投資家向けシェアのみ)に基づく。「債券」はモーニングスター米国ファンド中期コアとコアプラスの両カテゴリーを合算したもの。「株式」はモーニングスター米国ファンドの大型ブレンドカテゴリーに基づく。債券のベンチマークはブルームバーグ米国総合債券指数、株式はS&P500株価指数。このデータは、モーニングスター社がカバーする株式及び債券カテゴリーのすべてを考慮しているわけではなく、すべての結果を反映しているわけではありません。
※2 2024年9月末時点、1米ドル=143.04円で換算
※3 2024年9月末時点、1米ドル=143.04円で換算
※4 2024年8月末時点。米モーニングスター社のアクティブ債券ファンドの運用残高ランキングデータを基にPIMCO社調べ。オープンエンドファンドのうち投資対象が債券のアクティブ型に該当するもので、インデックス型は含まれません(MMF、FOF、フィーダーファンド除く)。米国は米国籍ファンド、欧州はUCITS(EU(欧州連合)の法律に従って設立・運用されているファンド)を対象としています。
※5 2024年9月末時点。PIMCO バミューダ・インカム・ファンドAの組入銘柄数。PIMCO社調べ。
※6 マルチセクター債券カテゴリー、2024年9月末時点データ。米ドルベース、インスティテューショナルクラスの費用控除後

当サイトで使用した指数について

  • 米国株式:S&P 500株価指数
  • 米国債券:ブルームバーグ米国総合債券指数

当サイトで使用した指数の著作権等について

  • S&P 500株価指数は、スタンダード&プアーズ ファイナンシャル サービシーズ エル エルシーの所有する登録商標です。
  • 「Bloomberg®」は、Bloomberg Finance L.P.および、同インデックスの管理者であるBloomberg Index Services Limitedをはじめとする関連会社(以下、総称して「ブルームバーグ」)の商標およびサービスマークです。ブルームバーグまたはブルームバーグのライセンサーは、ブルームバーグ・インデックスに対する一切の独占的権利を有しています。

2024年11月30日作成

野村アセットマネジメント

商  号:野村アセットマネジメント株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第373号

加入協会:一般社団法人投資信託協会/

一般社団法人日本投資顧問業協会/

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

この資料は投資判断の参考としてウエルスアドバイザーが情報提供しております。ウエルスアドバイザーのレーティング情報は過去のパフォーマンスに基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、ウエルスアドバイザー株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しましたが、その正確性、安全性等について保証するものではありません。著作権、知的所有権等一切の権利はウエルスアドバイザー株式会社に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。

広告企画・制作=ウエルスアドバイザー株式会社

Copyright© Wealth Advisor Co., Ltd.All rights reserved.