iTrustティンバーの魅力とは？

Point① 森林・木材関連唯一*のアクティブファンド

一つ目の魅力は、実物資産である森林に関連する業界の上場株式に投資をする、世界で唯一^*のアクティブ運用を行うファンドであることです。

木材の価値は「時間の経過とともに価値が増えていく」という非常にユニークな性質をもっています。樹齢を重ねて太くなった木ほど、価格が上昇し、現在保有する森林の価値は基本的に時間の経過とともに増大していきます。また、森林という実物資産に投資することになりますので、インフレへッジという機能も期待できると言えます。

*ウエルスアドバイザーによる日本の投資信託において運用手法：アクティブ、ETF・DC専用・SMA専用を除く全ファンドでの比較、2024年11月末時点

ピクテ・ジャパン株式会社
商品本部 部長
野中 靖氏

• ※上記はイメージです。

Point② 長期的な木材需要の増加

長期的にはグローバルで人口が増加し、それに伴う住宅需要も増加していくため、木材の需要は増加傾向が続くと予想されます。また、新興国の経済成長や先進国の高齢化に伴い、紙おむつなどのパルプを原料とした衛生用品の需要拡大も木材需要の増加要因となります。そして足元では、環境を意識した包装材の需要も高まっています。

• 出所：FAOSTAT のデータを基にピクテ・ジャパン作成
• 当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。

例えば、eコマースによる段ボールの需要増加が挙げられます。またその多くは古紙のリサイクルによって生産されています。

Point③ 環境問題と森林の役割

森林は、環境問題に対するひとつの解決策を提供する分野といえます。地球温暖化の原因のひとつとなっている二酸化炭素を吸収し貯めておく機能があります。二酸化炭素排出ネットゼロという場合には、「排出を減らす」ことに加え「吸収を増やす」こと、これでネットゼロにするということになりますので、森林の重要性が増していくのではないかと考えられています。また、海の汚染で問題となっているマイクロプラスチックに対しては、その代替となる製品を提供していき、水に強い紙製品が開発されたことでストローはプラスチックから紙製へなった例もあります。さらには強度の高い木材の登場により、木造の高層ビル建設が可能になっています。長期的には製造過程で二酸化炭素の排出量の多い鉄鋼製品からの置き換えも進んでいくと見込まれます。

どんな業界・企業に投資？

森林や木材に関するバリューチェーンの川上から川下まで投資しています。例として、川上の企業では、森林を保有する企業、木を伐採し丸太にする企業、丸太をベニヤ板などの木材にする企業、パルプを作る企業、製紙を行う企業などが含まれています。
川下の分野としては、木造住宅の建設企業、段ボールなどの包装材を製造する企業、ティッシュなど衛生用品のメーカーも含まれます。また、木を原料とするバイオ燃料の製造企業なども投資対象として非常に注目しています。

• ※上記はイメージです。

具体的な投資対象銘柄は？

国内銘柄の例として、「住友林業」が挙げられます。住友グループの発祥である別子銅山の木材提供や森林管理をする会社として創業した非常に長い歴史を持つ企業です。その後、国内の木造住宅メーカーとして成長し2003年からは米国へ事業展開をしており、現在では米国の住宅建設事業が業績拡大をけん引しています。

• ※2024年 10 月末現在の組入比率 1.6% 株価は円ベース、配当込み 出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成
• ※特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。
• ※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。

また、最近成長が著しい、米国の大手段ボール用紙メーカーのパッケージング・コープ・オブ・アメリカという企業です。米国の段ボール業界はeコマースの拡大などで需要が堅調に拡大している中で、設備の方は老朽化などから供給に制約があり現在製品の値上げサイクルに入っています。こうした中、同社は設備投資を増やしてきたことにより、業界の中では比較的低コストで生産できているため同業他社からシェアを奪う形で成長しています。

• ※2024年 10 月末現在の組入比率 3.2% 株価は米ドルベース、配当込み 出所：ブルームバーグのデータを基にピクテ・ジャパン作成
• ※特定の銘柄の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、その価格動向を示唆するものでもありません。
• ※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。

このほかにも、森林関連の株式投資ファンドならではの特徴として、カナダやスウェーデン、フィンランドなどの北欧の企業にも投資をしており、世界株式のインデックスファンドではあまり投資されないような国々の企業も含まれているという特徴があります。

• ※ファンドの主要投資対象であるピクテ ティンバーの状況です。構成比は四捨五入して表示しているため、それを用いて計算すると誤差が生じる場合があります。
• ※「コール・ローン等、その他」は未払金等を含んでおり、一時的にマイナスになる場合があります。
• ※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。

当ファンドのパフォーマンスは？

「iTrustティンバー」は2021年3月31日の設定以降、2024年11月末まででは、年率で＋10.7％のリターンを達成しています。また、「iTrustティンバー」の投資先のファンドは2008年の9月から運用を開始し、運用残高は日本円で約3,277億円となっており海外ではすでに注目されつつある投資テーマと言えると思います。

• ※基準価額は、1 万口当たり、信託報酬等控除後です。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。信託報酬率は「手続き・手数料等」の「ファンドの費用」をご覧ください。
• ※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。

今後の注目ポイントは？

米国では2022年の利上げ以降、住宅ローン金利の高止まりで住宅着工件数は落ち込んでいましたが、インフレの鈍化傾向から2024年9月には金融政策が利下げに転じており、今後の住宅ローン金利の低下、そして住宅着工の回復も可能性があるといえます。人口増加による住宅不足の累積と良好な人口動態を考えますと、米国の住宅市場の明るい見通しが見込めています。
また、現状では森林関連の銘柄は他業種の銘柄と比較して割安感があると思います。特に『保有している資産に対する株価』という観点で割安感があります。株価純資産倍率（PBR）で見ますと、MSCIオールカントリー（全世界株式）が2024年10月末時点で約2.6倍ですが、当ファンドは、約1.5倍となっています。

• ※ファンドの主要投資対象であるピクテ ティンバーの状況です Factset のデータを基にピクテ・ジャパン作成
• ※当資料中のデータ・分析等は過去の実績や将来の予測に基づくものであり、運用成果や市場環境等を示唆・保証するものではありません。

当ファンドは森林領地を所有する企業、また、このユニークで再生可能な木材資源へ長期的且つ確実にアクセスを確保している企業を投資対象としています。木が生育できる土地の面積は限られています。森林は気候変動に対するもっとも重要な自然ベースでの解決策を提供するとの認識も高まっているため、森林用地の価値は長期的に上昇し続けると考えられています。
「iTrustティンバー」はなんといってもユニークなファンドであります。実物資産である森林に関連する業界の上場株式に投資をする世界で唯一^*のアクティブファンドです。

※ウエルスアドバイザーによる日本の投資信託において運用手法：アクティブ、ETF・DC専用・SMA専用を除く全ファンドでの比較、2024年11月末時点