提供：アライアンス・バーンスタイン株式会社
掲載期間：2024年5月8日～2024年6月7日
ウエルスアドバイザーが2023年12月29日に初めて発表を行った「新NISA成長投資枠WA優秀ファンド賞」。成長投資枠にふさわしいアクティブファンドとして、1,312本の対象の中からわずか20本を選定した当賞において、今回、「国際株式型（特定地域） 部門」にて受賞をしたアライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Bコース(為替ヘッジなし)について、アライアンス・バーンスタイン株式会社 執行役員 運用戦略部長（株式担当） マネジング・ディレクター 岡田章昌氏に、朝倉がインタビューを行った。
- 朝倉：
- 皆さん、こんにちは。ウエルスアドバイザーの朝倉です。昨年の2023年12月29日、新しいNISAが開始される前段として、第三者評価機関であるウエルスアドバイザーでは、投資家の皆さまへ一つの指針となるよう、新しいアワード「“新NISA成長投資枠”WA優秀ファンド賞」を発表いたしました。新たに設立された成長投資枠にふさわしいアクティブファンドとして、1,312本の対象の中からわずか20本を選定したものとなります。
- 今回は国際株式型（特定地域） 部門にて受賞されました「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Bコース（為替ヘッジなし）」について、アライアンス・バーンスタイン株式会社執行役員で、株式の運用戦略部長の岡田章昌氏に、当ファンドについてお伺いしたいと思います。岡田様、どうぞよろしくお願いいたします。
- 岡田氏：
- よろしくお願いいたします。
- 朝倉：
- 大変ご無沙汰しておりますけれども、ご活躍されて何よりでございます。
- 岡田様、改めまして、この度は本アワードの受賞、誠におめでとうございます。
- 当ファンドは中長期で好調なパフォーマンスになっておりますが、トータルリターン、シャープレシオともに、5年、10年と安定して上位の成績を持続しております。また、ファンドレーティングが33カ月連続で五つ星ということから、効率性の高い運用が持続していると考えます。
- 弊社としては、特に長期における実績、そして安定性の面から、当ファンドを評価させていただいているのですが、岡田様から長期で良好なパフォーマンスを継続している背景について、まずはお話ししていただけますでしょうか。
アライアンス・バーンスタイン株式会社
執行役員 運用戦略部長（株式担当） マネジング・ディレクター
岡田章昌氏
- 岡田氏：
- ありがとうございます。この5年、10年という、中長期という期間は、この運用で最も重視している運用期間になりますので、そういう中でアワードをいただけたことは、本当に御礼を申し上げるところでございます。
- よく長期投資は、マラソンのような長距離走に例えられることがあると思います。短距離走と違って、1年だけ勝てばいいというわけではないですし、短距離で速ければ良いというわけでもない。長い期間の過程では、追い風のときもあれば向かい風のときもあり、さまざまな局面を乗り越えながらも、ある程度ペースを保ち続けなければいけません。この戦略が長期でパフォーマンスを上げる理由は、この「ペースを保つ」、つまり「ペースメーカー」のところに秘訣（ひけつ）があります。
- では、株式投資の「ペースメーカー」は何かというと、株価は利益の関数になりますので、「ペース」は「利益成長」ということになります。株価のエンジンになりますので、運用上も利益の成長力が重要になってくると考えております。特に当運用の場合は、「持続的な成長企業」に投資をすることを、運用上の特徴にしております。「持続的な成長企業」つまり持続的に利益成長のある企業に投資をしていれば、株価変動の「ペースメーカー」が機能し、追い風が吹くとき、逆風が吹くときも含めて、安定的な株価動向になります。
- 更なるポイントとして、どのような企業が「真に利益成長の持続が期待できる」と考えているかという点では、3つのポイントがございます。
「持続的な成長企業」を見極める3つの特性
- 出所：AB
- 岡田氏：
- 1つは、株式投資、株式資本をいかに効率的に利益につなげられるかという、高い投下資本利益率です。今、日本でも話題になっておりますけれど、その企業の経営が、いかに株主のために利益を出しているか、しかも、効率よく出しているか。
- そして利益は1回出すだけでは駄目なんですよね。つまり、短距離だけ勝っても、そのときはもしかしたら株価が急上昇するかもしれませんけれど、そこで息が切れてしまうと急減速してしまって、そこでリタイアすることになるというリスクもあります。したがって、ポイントの2つ目としては、さらにその利益を次のエネルギーに変えられるか、ビジネスで申し上げると再投資の機会があるかという観点になります。
- 利益の再投資がさらなる利益を生むことで企業が成長していくということですね。そしてこれが最後のポイントになりますが、利益が成長していく時間をしっかりとつないでいくためには、企業が健全な経営をしていなければいけないですので、財務体質が強固な企業に投資をします。このような3つの条件を揃えた企業を、われわれは「持続的な成長企業」と言っておりまして、そうした大体50銘柄強に投資をすることにより高パフォーマンスを上げています。
- その結果として何がいいかというと、当然マーケットには上昇局面、下落局面がありますが、特にこの運用が強いのは、上昇局面が起きた後の調整(下落)局面、マラソンで言うと走った後に疲れた局面です。
上昇局面でより大きく上昇し、下落局面で下げ渋るリターン特性は、希少な存在
- 過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。
- 当戦略は、アライアンス・バーンスタイン米国大型成長株戦略。当ファンドの運用戦略のコンポジットのリターン（費用控除前）を示したものであり、当ファンドの実績ではありません。コンポジットとは、類似の投資戦略、投資方針に基づいて運用される1つ以上のファンドの運用実績を、一定基準に従って評価したものであり、投資戦略ごとの運用実績を表すために用いられます。期間：2012年4月－2023年12月。月次ベース。上昇／下落追随率120%超および80%未満の戦略は非表示。
- 出所：eVestment、AB
- 岡田氏：
- マラソンだと普通はかなりペースが落ちるんですけれど、そのときにもペースの落ち方が皆よりも落ちにくい。言い換えると、「下落局面の市場への追随が低い」。上昇のときに勝つのはアクティブ運用の使命ですけれど、下落局面でもしっかりとペースを守れて、それが3年、5年、10年と時間が繰り返されていくと、長期で競合ファンドも含めて上位に来られると。
- その点で、本日のアワードをいただけましたことは、この運用チームの哲学と鍛錬でもたらすことができたのかなと、非常に喜ばしく思っております。
- 朝倉：
- インデックスファンドではそれはもちろん到底できない話ですからね。まさに岡田さんがおっしゃいましたように、強固な運用チームがこういった3つのポイントをしっかりと見極めて、持続成長の、利益の上がる会社を見極めて、投資をしているということですね。
- 今回のアワードでは、アクティブファンドを対象に、まさに中長期の実績に優れたファンドを選出しておりますが、今回、1月からNISAの枠がガッと拡大しまして、新NISAにおいて当ファンドをどのように活用できるのか、投資家が活用したらいいのか、についてのお考えをいただければと思います。
- 岡田氏：
- NISAには、「つみたて投資枠」という、どちらかというとみんなでペースを守りながら安定的に行くコースと、今回受賞させていただきましたファンドも対象となっている「成長投資枠」という、どちらかというとそれぞれの投資資金に応じてより高い成長を目指していくコースがあります。税制のメリットは、高い成長に対して長期に投資をすればするほど、時間を通じた複利効果を得られます。
- われわれが特に長期の投資枠でお役に立ちたいところは、やはり皆さんが安心して長期で運用を継続いただいて、今回の制度のメリット、税制効果の複利効果を最大限享受していただけるところかなと思っております。
- ただ、毎年マーケットは変わりますので、例えば最近ですと、AIというテーマがクローズアップされることで、「マグニフィセント・セブン」と言われる銘柄に注目が集まっています。そういうとき、個人の方の中には、そういった銘柄を全部買っておけばいいんじゃないかと思われる方がいるかもしれません。
- ただ、その中にも、ペースが継続できる銘柄と、そうではなくちょっと脱落してしまう銘柄とがあります。もちろんまた体力を蓄えて、どこかで復活する可能性もあると思うんですけれど、そういうところを見極めながら投資をする必要があります。特に新NISAがスタートした2024年1月以降では、マグニフィセント・セブンの中でも、引き続き上昇しているエヌビディアという銘柄などは、さらに逆にペースを上げることができています。これは、同社がそれだけ利益の再投資の機会が多くビジネスの力が強いという証左です。
- 逆に残念ながら、今ちょっと電気自動車の需要の不振等で脱落してきてしまっているテスラとか、また、携帯電話の規制等もあって減速しているアップルなど、マグニフィセント・セブンの中でも優勝劣敗が出てきております。したがって、銘柄の選び方という点で、われわれの運用はお役に立てるところがあるのではないかなと思っております。
- そして、今でこそ新聞で見ない日はないですけど、AIというテーマが出てきたのも、まだ本当に1年強とか2年足らずぐらいの話です。その中でエヌビディアも最近の人気のテーマによる銘柄のように思われているかもしれませんけれど、実は当運用チームは、この銘柄をもうかれこれ10年を超える期間保有しているんですね。
- また、非常にユニークな点として、日本で非常に多くの皆様にご愛顧いただいている当ファンド、つまり成長株戦略の運用を行っているんですけれど、その同じ運用チームが「優れたビジネス、しっかりと利益を出せる会社で且つ割安な会社」へ投資を行う割安株運用も行っています。そしてこの運用チームが、一番初めにエヌビディアに投資をしたのは2012年で、当時は割安株として投資をしたのが物語の始まりなんですね。
- まだいわゆる画像処理の半導体の出始めの頃で、エヌビディアもこれからゲーム業界に進出するというような時代だったんですけれど、優れたビジネスモデルが、まだ株価に織り込まれていないというところがそもそものスタートでした。運用チームは、成長株と割安株の二刀流をやっていて、成長株の方は実は2015年ぐらいから買い足しています。そして成長の軌道に乗って、利益の再投資の結果が、初めはゲーム処理やいわゆる画像処理だったのが、今はAIに応用されています。これは最初からAIを追っていたら、多分買えない銘柄だったと思うんですね。
ウエルスアドバイザー株式会社
代表取締役社長
朝倉 智也
- 朝倉：
- なるほど。そうですね。
- 岡田氏：
- われわれのアナリストがエヌビディアという会社のビジネスモデルをしっかりと見て、そしてこの企業の利益ペースがどう再現できるかという、再投資の機会をどう作れるかと。運用者が言うのは、そういった日々出てくるものを追い掛けていると、なかなか成果を得ることが難しいのですが、どのようなビジネスを持っていて、そのビジネスからそのような再投資機会を見つけることができる銘柄こそ、投資に値するという一つの事例が、まさにエヌビディアというところになります。
- まさにこれから新NISAの成長投資枠は、1年、2年ではなくて、今後10年という期間を運用するに当たって、ご自身でそれをやるのはかなり大変な作業になると思いますので、そういったものをぜひこのような、われわれのようなアクティブ運用にお預けいただきながら、長期の成果を得ていただけたら、という形でぜひご活用いただけたらと考えております。
- 朝倉：
- 当然バリュエーションを見ながら、高くなったらちょっと売却するとか、そういう行動も取られるのでしょうけれど、インデックスですと、マグニフィセント・セブンにそのまま投資をしていかなければいけないということですね。一方では、御社のファンドなどは、先ほど来から話がありますように、テスラであるとかAppleが、ちょっとマグニフィセント・セブンから陥落するぞというようなときに、ポートフォリオからもスッと抜け出るという。上位銘柄が抜けているのは、素晴らしいなと思いました。
- 一方で、今おっしゃいました(成長株に加えて)割安株もあって、両方、二刀流という話をされましたけど、そこがやはり生きているんじゃないですかね。
- 岡田氏：
- 銘柄というのは、企業はやはりどんな銘柄でも成長が大事だと思うんです。ただ一方、株式投資の場合は、どんなに成長する銘柄でも、本当にその株価が正当化されるかどうか、割安かどうかという、そういう厳しい見方で、銘柄に対峙（たいじ）していかないといけません。
- 株価上昇の理由が、初めは成長で上がっていると思うところが、最近ですと、まさにパッシブ（インデックス）運用というものが、個人投資家の皆さまの間の存在感が大きくなってきていますので、良い銘柄というのはパッシブ(受動的)にも上がってしまうんですね。つまり、パッシブはもうある意味、時価ウエート、市場にあるものをそのまま買っていきますから、上がっている銘柄のさらにおみこしをかついでしまうと。
- ただ、減速するときには一緒におみこし自体が重くなっていって、スピードが落ちることもあります。そういうある意味でパッシブ運用は、逆に、幅広い機会を捉えるメリットがあるものの、いわゆる成長力のあるものと割高なものがごっちゃになって購入しなければいけないですし、その中では成長力がない斜陽産業みたいなものも入ってしまいます。
玉石混交のS&P 500株価指数はその半分が非成長系セクターから構成される
- 過去の実績や分析は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。
- セクター別配分は、MSCI/S&PのGlobal Industry Classification Standard(GICS）の分類で区分しています。高成長セクター：情報技術、ヘルスケア、一般消費財・サービス。景気循環セクター：金融、資本財・サービス、エネルギー、素材。高配当セクター：コミュニケーション・サービス、生活必需品、不動産、公益事業と分類。 * 2024年1月31日時点。アライアンス・バーンスタイン・米国大型グロース株マザーファンドの株式時価評価額に対する割合。** 2024年1月31日時点。
- 出所：ブルームバーグ、AB
- 岡田氏：
- われわれの運用はそういう中で、成長力のある業種、情報技術とかヘルスケアとか、そういったところにフォーカスして投資をしていますので、マラソンで言うコース取りのところでは、自分のコースを作れるということが、長期的にはより良い効率的な運用に繋がっているのではないかなと思っております。
- 朝倉：
- 先ほど話がありましたように、まさにつみたて投資枠と成長投資枠の2つがあって。つみたて投資枠は、いろいろな制約があって、選べる商品は決まっていて、やはりインデックスが圧倒的に多いのですが、つみたて投資枠はパッシブで、成長投資枠で御社のようなファンドを選んでも別に全く問題ないですもんね。そういう投資の仕方もあるのではないかなと思うんですけどね。
- ちなみに、また新NISAの話ですけど、成長投資枠の対象となるコースとして、新たに今回の隔月決算型を設定されました。いわゆるBコースの年2回と比較すると、どのようなニーズであるとか、極端に言うと、すみ分けとか、どんな形で投資をしていけばいいのでしょうか。
- 岡田氏：
- 米国成長株投信で、多くの皆さんにご認識いただいているのは、(C／Dコースの)予想分配金提示型という、成果に応じて分配金を支払いするものがあります。毎月分配型は旧NISAのときには当然対象になっておりましたし、長期的な元本の値上がりが成果を生む部分だけでなく、分配金、インカムの需要を理解しておりますので、今回、新NISAに合わせて、隔月決算型という形でEコースをスタートさせていただいております。
- そもそも毎月決算型の設定時もそうでしたが、長期投資の場合、成果としてのゴールがなかなかありません。マラソンと一緒で、ラップを刻まないと、自分自身が本当に正しく走っているのか、ペースが刻めているのかが分かりません。
- Ｅコースはそういった方向けですが、資金フローの特徴としては、既にあるBコースが増えています。われわれはもともと長期投資に強いと自負していますから、このことを非常に喜ばしく思っています。
- あと、Ｅコース隔月決算型は2023年10月の設定来、おかげさまで今、販売会社さまが増えていて、分配金ニーズも非常に根強いのかなということを、改めて認識しているところでございます。ただ、隔月決算型は、分配金の払い出し方のルールとして、頻度を隔月にした分、従来の毎月決算型に比べて2倍お金を出すようにしているかというと、実は払い出すルールは、従来の毎月のものと同じテーブルを使っています。
- ただこれは、言い換えると、より長期志向の分配コースになっていると言えます。元本割れになる確率はより低くなっていると思いますし、また分配金が支払われる頻度も比較的安定する可能性が高いという効果があります。そういった形で新NISAでもインカムのゲインを期待される方は、こちらをご活用いただけたらと考えております。
- 朝倉：
- 投資家の方にはいろいろなニーズがありますから、そういう形で選択肢があると、ありがたいですよね。それぞれの考え方とかニーズに応じてコースが選べるのは、非常にいいのではないかと思います。
- 先ほど来から話がありました、新年度から少し相場つきというか、各銘柄によってちょっと動きが変わってきて。以前であれば、AIとかマグニフィセント・セブンだったらみんな上がったというのが、だいぶ変わってきたということであります。ですから、最近の動向を見ていると、従前パッシブがずっと資金流入していたのが、アクティブにもだいぶ資金が向かっていって。
- 先ほどお話がありましたように、御社のファンドにも結構資金が、新NISAが始まっても向かっているというのは、そういう相場動向と投資家の意識も変わってきているというか、アクティブもしっかり投資をしたいという意識になっているのではないのかなと思います。そういった意味では、御社のファンドにますます期待が持てると思います。そういった期待を持たれている投資家の皆さまに、最後に、岡田様からメッセージをお願いできればと思います。
- 岡田氏：
- ありがとうございます。2024年1月に、ある意味、新NISA元年というものがスタートしております。ただ一方で、日本が人生100年時代を迎えている中で、皆さんの健康から来る寿命に加えて、資産寿命という健康も伸ばすに当たって、われわれの運用は、いわゆる複利効果で資産を増やすという方向で役に立てるファンドと自負しております。
- もう一つ大事な税制メリット、これも長い時間を使えば、複利効果でより大きな税制メリットを受けることができますので、そのような形でわれわれの運用が皆さまの長い長期投資、いわゆるマラソンのような、長距離走のような運用に当たって、われわれが伴走していけたらと思っておりますので、今後ともぜひご愛顧いただけたらと思っております。
- 朝倉：
- 力強い伴走だと思いますので、引き続き、頑張っていただきたいと思います。本日はどうもありがとうございました。
- 岡田氏：
- ありがとうございました。
アライアンス・バーンスタインのソーシャルメディア公式アカウント
当ファンドの分配方針
Aコース／Bコースの場合
原則として、毎決算時（毎年6月15日および12月15日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
- ●分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収入および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。
Cコース／Dコース／Eコースの場合
原則として、毎決算時（CコースおよびDコースは毎月15日。 Eコースは2月、4月、6月、8月、10月、12月の各15日。休業日の場合は翌営業日）に、以下の方針に基づき分配します。
- ●計算期末の前営業日の基準価額に応じて、以下の金額の分配を目指します。
| 毎計算期末の前営業日の基準価額 | 分配金額（1万口当たり、税引前） |
|---|---|
| 11,000円未満 | 基準価額の水準等を勘案して決定 |
| 11,000円以上 12,000円未満 | 200円 |
| 12,000円以上 13,000円未満 | 300円 |
| 13,000円以上 14,000円未満 | 400円 |
| 14,000円以上 | 500円 |
- ●分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
- ●分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、将来の収益分配金の支払いおよび金額について保証するものではなく、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないこともあります。
- ※毎計算期末の前営業日から当該計算期末までに基準価額が急激に変動した場合等、基準価額水準や市場動向等によっては、 委託会社の判断で上記とは異なる分配金額となる場合や分配金が支払われない場合があります。
- ※基準価額に応じて、分配金額は変動します。基準価額が上記の一定水準に一度でも到達すれば、その水準に応じた分配を継続するというものではありません。
- ※分配金を支払うことにより基準価額は下落します。このため、基準価額に影響を与え、次期以降の分配金額は変動する場合があります。また、あらかじめ一定の分配金額を保証するものではありません。
収益分配金に関する留意事項
ファンドで分配金が支払われるイメージ
- ・分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
（計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合）
- ・分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
- （注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
- ※左記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。
- ・投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
- 普通分配金：個別元本（投資者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
- （注）普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）をご参照ください。
当ファンドの主なリスク
当ファンドは、マザーファンドを通じて主として株式などの値動きのある金融商品等に投資しますので、組入れられた金融商品等の値動き（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）により基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。したがって、元金が保証されているものではありません。当ファンドの運用による損益は全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
基準価額の変動要因
株価変動リスク
経済・政治情勢や発行企業の業績等の影響で株価が変動し、損失を被るリスクがあります。
為替変動リスク
Aコース／Cコース（いずれも為替ヘッジあり）
実質外貨建資産について為替予約取引などを用いて為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、為替相場の影響を受ける場合があります。また、対象通貨国と日本の金利差によっては、ヘッジ・コストが収益力を低下させる可能性があります。
Bコース／Dコース／Eコース（いずれも為替ヘッジなし）
実質外貨建資産に対し原則として為替ヘッジを行いませんので、基準価額は為替相場の変動の影響を受けます。
信用リスク
投資対象金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被るリスクがあります。また、金融商品等の取引相手方に債務不履行が生じた場合等には、損失を被るリスクがあります。
カントリー・リスク
発行国の政治・経済・社会情勢の変化で金融・証券市場が混乱し、金融商品等の価格が大きく変動する可能性があります。
他のベビーファンドの設定・解約等に伴う基準価額変動のリスク
当ファンドが投資対象とするマザーファンドを同じく投資対象とする他のベビーファンドでの設定・解約等に伴うマザーファンドでの組入金融商品等の売買等が生じた場合、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
- ※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
お申込みメモ
信託期間
Aコース／ B コース： 2044 年 6 月 15 日まで（信託設定日： 2006 年 5 月 25 日）
Cコース／ D コース： 2044 年 6 月 15 日まで（信託設定日： 2014 年 9 月 16 日）
Eコース： 2044年 6 月 15 日まで（信託設定日： 2023 年 10 月 3 日）
決算および分配
Aコース／ B コース：原則、 6 月 15 日および 12 月 15 日（休業日の場合は翌営業日）に、収益分配方針に基づいて分配を行います。
Cコース／ D コース：原則、毎月 15 日（休業日の場合は翌営業日）の決算時に、収益分配方針に基づいて分配を行います。
Eコース：原則、2月、4月、6月、8月、10月、12月の各15日（休業日の場合は翌営業日）の決算日に、収益分配方針に基づいて分配を行います。
- ※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
- ※「自動けいぞく投資コース」の場合、収益分配金は税引後再投資されます。
購入および換金
ニューヨーク証券取引所の休業日には、購入および換金のお申込みはできません。
申込締切時間：原則、午後3時までに、販売会社が受付けを完了したものを当日のお申込み分とします。
購入単位：販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
購入価額：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
購入代金：販売会社が定める期日までにお支払いください。
換金単位：販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金価額：換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金代金：原則、換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
換金制限：信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金のお申込みには制限を設ける場合があります。
お客様にご負担いただく費用
お客様にご負担いただく費用
お客様には下記の費用の合計額をご負担いただきます。なお、下記の費用は、お客様が当ファンドを保有される期間等に応じて異なるものが含まれているため、合計額を表示することができません。
直接的にご負担いただく費用
購入時手数料：購入価額と購入口3.3%（税抜3.0%）を上限数を乗じて得た金額に、販売会社が別に定める購入時手数料率（3.3%（税抜3.0%）を上限とします。）を乗じて得た額とします。
信託財産留保額：ありません。
信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）：
純資産総額に対して年1.727％（税抜年1.57％）の率を乗じて得た額とします。
- ※Aコース、Cコースおよびマザーファンドの投資顧問会社の報酬は、委託会社の受取る報酬の中から支払われます。
- ※ファンドの信託報酬は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から支払われます。
その他の費用・手数料：
-
●金融商品等の売買委託手数料／外貨建資産の保管等に要する費用／信託財産に関する租税／信託事務の処理に要する諸費用等
※お客様の保有期間中その都度かかります。なお、これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できません。 -
●監査費用／法定書類関係費用／経理業務関係費用（Eコースのみ）／受益権の管理事務に係る費用等
※純資産総額に対して年0.1％（税込）の率を上限として、信託財産より間接的にご負担いただく場合があります。かかる諸費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産中から委託会社に対して支払われます。
ファンドの主な関係法人
- ・委託会社（ファンドの運用の指図を行う者）
アライアンス・バーンスタイン株式会社 www.alliancebernstein.co.jp - ・投資顧問会社（マザーファンド、Aコース及びCコースの運用の一部の委託先）
アライアンス・バーンスタイン・エル・ピー、アライアンス・バーンスタイン・リミテッド、アライアンス・バーンスタイン・オーストラリア・リミテッド、アライアンス・バーンスタイン・香港・リミテッド - ・受託会社（ファンドの財産の保管及び管理を行う者）
三井住友信託銀行株式会社
●設定・運用は
アライアンス・バーンスタイン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第303号
【加入協会】一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／日本証券業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会
この資料は投資判断の参考としてウエルスアドバイザーが情報提供しております。ウエルスアドバイザーのレーティング情報は過去のパフォーマンスに基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、ウエルスアドバイザー株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しましたが、その正確性、安全性等について保証するものではありません。著作権、知的所有権等一切の権利はウエルスアドバイザー株式会社に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
広告企画・制作＝ウエルスアドバイザー株式会社