御社の特徴を教えてください。

　基幹事業は国内の医療機関や大学病院などの医療施設に医療機器や医療材料を販売する医療機器販売事業で、取り扱い商品は国内の医療機器メーカー・代理店・商社等から仕入れた医療機器・医療材料など約100万点に及びます。売上の主力は、消耗品では、血管内カテーテルや整形インプラント、手術器具など、備品では、放射線機器などとなっています。寒い時期は心疾患などの患者さんが増える傾向にあり、医療機関の年度末が多い第3四半期（1－3月）に売上が偏重する傾向にあります。

メディアスホールディングス株式会社
代表取締役社長
池谷 保彦氏

競合他社との優位性を教えてください。

　メディアスは首都圏及び東海地方を中心に事業を展開しています。特に、東京都をはじめとした首都圏は、人口・医療施設数ともに集中しています。地方では、少子化の影響で患者数が減少する見通しに対して、首都圏には人口が流入しており、患者数も増加していることから、シェア拡大の余地があると考えております。

事業環境と今後の展望をご教授ください。

　コロナ禍初期では、感染拡大の防止のために、患者さんが受診を抑制することが多かったことに加え、病院から業者の立ち入りが制限され、営業がなかなか進みませんでしたが、一方で、マスクなどの感染対策製品や、PCR検査試薬などが好調でした。新型コロナウイルス感染症が5類感染症に移行したことで、コロナ関連の需要は落ち着きがみられますが、減少していた手術症例数の伸びが期待され、コロナ禍前の状況に戻るとみられます。また、国内では高齢者の人口増に比例して患者数の増加が予想され、手術症例も増加する見通しです。昔と異なり、医療機器の市場は診断系よりも治療系の機器が増え、内科でも外科的な治療が行われています。今後も治療系の医療機器のニーズは高まっていくと考えられます。

このほか、投資家の皆さんにお伝えしたいことなどありますか。

　最近では国連WFPのレッドカップキャンペーンに賛同しております。当社PB品の対象商品の売上の一部を寄付すると、途上国の子どもたちの学校給食支援に役立てられます。また、株主優待で、「国境なき医師団」に寄付できる選択制度を導入しており、寄付を選択される株主もいらっしゃいます。今後も社会貢献には力を入れていきたいと考えております。